クラウド健康管理システム『Carely』導入企業29社が「健康経営優良法人2021」に認定

~Carelyが企業の健康経営推進の一助に~株式会社iCARE（https://www.icare.jpn.com）が開発・提供する、クラウド型健康管理システムCarely（ケアリィ）の導入企業のうち、29社が2021年の「健康経営優良法人」に認定されました。（https://www.meti.go.jp/press/2020/03/20210304005/20210304005.html）[画像1: https://prtimes.jp/i/22826/72/resize/d22826-72-912950-2.png ]■健康経営優良法人認定制度とは地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。大規模法人部門の上位500社には「ホワイト500」を、2021年より、中小規模法人の上位500にも「ブライト500」という名称の冠が付与されます。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。認定企業一覧・朝日航洋株式会社・株式会社HRC・株式会社エスプール・沖縄セルラー電話株式会社・株式会社オービックビジネスコンサルタント・株式会社ガスパル・九州日野自動車株式会社・株式会社グローセル・株式会社KOMPEITO・株式会社コアテック・株式会社シンクロ・フード・JFEエンジニアリング株式会社・ジー・プラン株式会社・株式会社JALUX・JFE商事株式会社・JR東日本スポーツ株式会社・住友林業株式会社・石油資源開発株式会社・株式会社TAT・大東建託株式会社・大東建託パートナーズ株式会社・豊田通商システムズ株式会社・日清食品ホールディングス株式会社・ネクステージ株式会社・株式会社ベストワン・北都システム株式会社・森トラスト株式会社・ユニプレス株式会社・横河レンタ・リース株式会社（五十音順、全30社）認定企業のコメント（株式会社JALUX リリース引用）健康管理システム「Carely」を導入し、社員の健康情報を一元管理、社員自身の健康状態を見える化を図ると共に定期健康診断の受診 率 100％を継続、その結果を基にした生活習慣病などの疾病の高リスク者に対する生活習慣改善に関 する働きかけ等、健康数値目標を設定し、目標達成に向けてさまざまな施策を実施しています。今後も、社員一人ひとりとその家族が心身ともに健康であり続けられるよう、積極的なサポートを行っ てまいります。(引用：https://www.jalux.com/news/20210304_healthymanagement.pdf）『Carely』を活用した健康管理【Carelyの特徴】『Carely』とは、企業の健康管理を効率化し、従業員の健康から発生する労務リスクを可視化するクラウドサービスです。健康診断・ストレスチェック・長時間労働対策といった健康管理をクラウドで一元管理し、人事労務担当者・産業保健スタッフの業務工数を大幅に削減することで、手応えのある健康経営を手軽に実現します。[画像2: https://prtimes.jp/i/22826/72/resize/d22826-72-183063-1.png ]▲健康経営銘柄・健康経営優良法人取得要件とCarelyの対応範囲機能概要・よくあるQ&Aはこちら：https://www.carely.jp/hr/health-management-system/健康経営サミットiCAREでは、企業の健康経営を支援する目的で「健康経営サミット」を主催しており、第３回目の開催を3月17日（水）に予定しております。産業医の山田洋太がモデレーターを務め、健康経営優良法人2021に認定された企業の担当者をゲストに迎えます。認定のための取り組みやリアルな現場での課題・ポイントなど、参加者がすぐに役立てられるようなノウハウをお伝えします。※「健康経営サミット」は商標出願中▼詳細・申し込みは下記よりhttps://www.carely.jp/kenkokeiei-summit/【株式会社iCAREについて】株式会社iCAREは、現役の産業医が代表を務める法人向けヘルスケアサービスを提供する会社です。『カンパニーケアの常識を変える』をミッションに掲げ、複雑な健康労務をシンプルに、煩雑な健康労務をカジュアルに変えるクラウドサービス「Carely」の開発・運営を行っています。■「健康経営優良法人2021ブライト500」に認定されましたhttps://www.icare.jpn.com/news/20210304/【本件に関するお問い合わせ先】株式会社iCARE 広報担当 呉TEL： 03-6416-1904E-mail: info@icare.jpn.com企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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