交通広告を起点とし、店舗送客ならびに商品トライアルを目的としたSmartNewsとの共同商品をテスト販売開始！

○ 株式会社ジェイアール東日本企画(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：原口 宰)は、スマートニュース株式 会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長兼社長：鈴木 健）が提供するスマートフォンアプリケーション「SmartNews（以下、スマートニュース）」と連携し、交通広告を起点とした商品体験支援パッケージのテスト販売を開始します。○ 交通広告でキャンペーンを告知し、スマートニュース上で抽選式のサンプリングキャンペーンに参加、当選者は市中にあるコンビニエンスストアで対象商品と引き換えが可能となるものです。○ 交通広告を起点とした本広告商品では、首都圏のJR東日本利用者に対する商品の「認知獲得」から「店頭でのサンプリング」までをシームレスに実現し、店舗送客および対象商品のトライアル機会創出を図ります。テスト販売結果を踏まえ、本商品化を検討して参ります。○ 当社は、交通広告とインターネット広告の連動により、鉄道をご利用いただくお客さまに「新しい、楽しい、便利な」体験をお届けするため、様々なパートナー企業の皆さまと連携を図って参ります。＜本テスト商品実施イメージ＞[画像1: https://prtimes.jp/i/41458/57/resize/d41458-57-508680-0.png ]■本テスト商品について商品名 ：交通広告&times;SmartNews 商品体験支援パッケージ商品内容：1.トレインチャンネル全線セット7日間放映 2.スマートニュースクーポンチャンネルバナー広告（7日間で1,000万imp配信想定） 3.クーポンチャンネルでのサンプリングクーポン配布販売期間：2021年4月～2022年3月概要 ：トレインチャンネル全線セットにてスマートニュース上で実施しているサンプリングキャンペーンの告知を実施。スマートニュースのクーポンチャンネルで抽選に参加し、当選者は市中にあるコンビニエンスストアで対象商品の引き換えが可能。 ■スマートニュース 抽選式サンプリングキャンペーン参加フロー[画像2: https://prtimes.jp/i/41458/57/resize/d41458-57-474433-1.png ]■本取り組みで目指すユーザー体験 首都圏鉄道利用者の68.3%（1,181万人）がJR東日本を利用、さらに1週間の平均利用回数は9.6回であることから、JR東日本延べ利用者数は11,290万人にものぼります。（※1）JR東日本交通広告は首都圏において高い媒体接触率と日常的・反復的な広告訴求が可能となっているメディアであり、さらに駅構内や周辺の購買地点と近いという特色を活かした、リーセンシー効果を期待できるメディアでもあります。スマートニュースのクーポンチャンネルは月間1,000万リーチ以上（※2）、クーポン利用回数は累計3億回以上（※3）という多くのユーザーからの認知と抽選参加という行動を期待できるアプリです。普段の鉄道利用において、交通広告で多くのユーザーに商品体験を促す告知を行い、スマートニュースを介してキャンペーンに参加いただくことで、日々の鉄道利用に新たな価値や体験を提供できることを目指し、本取り組みを実施するに至りました。※1.「jeki首都圏移動者調査2019」（ジェイアール東日本企画調べ） ※2.スマートニュース社数値（2020年7月31日現在）※3.スマートニュース社数値（2020年8月17日現在）◎スマートニュース株式会社についてスマートニュース株式会社は、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」ことをミッションに掲げ、2012年6月15日に設立されました。日米5,000万ダウンロード（※4）を超えるニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」を運用しています。世界中の膨大な情報を日夜解析し続けるアルゴリズムと、スマートデバイスに最適化された快適なインターフェースを通じて、世界中から集めた良質な情報を、一人でも多くの人々に届けていきたいと考えています。URL：http://about.smartnews.com/ ※4.スマートニュース社数値（2019年10月現在）企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ