子宮頸がん検診啓発プロジェクト「Blue Star Project」4月9日は「子宮の日」Instagram投稿キャンペーン実施

応援メッセージを募集、後日特設サイトで一部を紹介予定ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:小笠原 信、以下ロシュ)と株式会社ディー・エヌ・エー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO:岡村 信悟、以下DeNA)の子会社であるDeSCヘルスケア株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:瀬川 翔、以下DeSCヘルスケア)が取り組む、国内全体の子宮頸がん検診の受診率向上を目指す「Blue Star Project(ブルースタープロジェクト)」では、4月9日「子宮の日」に合わせ、4月9日(金)から4月23日(金)までの間、Instagram投稿キャンペーンを実施します。「子宮の日」に向け、皆さんからの応援メッセージを募集し、一部の投稿については投稿者の許諾を得て、後日「Blue Star Project」特設サイト内のページでご紹介します。[画像1: https://prtimes.jp/i/50509/40/resize/d50509-40-291172-0.png ][画像2: https://prtimes.jp/i/50509/40/resize/d50509-40-770849-1.png ]■Instagram投稿キャンペーン応募期間：2021年4月9日(金)から2021年4月23日(金)23時59分まで投稿方法：１.「Blue Star Project」公式Instagramアカウント「＠blstrpj」をフォロー２.テーマ「子宮頸がん検診を受けて良かったこと、伝えたいこと」に関連したメッセージを投稿３.ハッシュタグ「#ブルースタープロジェクト」「#子宮頚がん」「#子宮の日」をつけてInstagramに投稿４.応募フォームより必要事項を入力して応募５.2021年5月17日(月)以降、「Blue Star Project」特設サイト( https://blstr.jp )内で、投稿者の許諾を得た上で投稿メッセージの一部をご紹介※このキャンペーンは、Instagramが後援、支持、又は運営するものではなく、Instagramがこのキャンペーンの応募者又は参加者に関与することはありません。【Blue Star Projectについて】「Blue Star Project」では特設サイトを開設し、子宮頸がん検診への理解を促進することを目的としたコンテンツを配信するほか、同サイトに横浜市子宮頸がん検診実施医療機関一覧を掲載しています。これらの情報は、DeSCヘルスケアが提供するヘルスケアエンターテインメントアプリ「kencom」とも連動し、同アプリの利用者向けにも各種情報等を提供しています。また本プロジェクトは、DeNAが2017年にスポーツ振興および地域経済活性化等に向けて横浜市と包括連携協定「I☆YOKOHAMA協定」を締結していることから、同市をモデル地区として地元に密着した活動を推進しています。なお横浜市では、子宮頸がんの検診受診率を2022年までに現在の46.1%から50％に引き上げることを目標としています。 ＜プレスリリース＞ロシュ・DeNA 子宮頸がん検診の啓発プロジェクト「Blue Star Project」を共同で発足https://www.roche-diagnostics.jp/ja/media/releases/2019_10_03.html子宮頸がん検診啓発プロジェクト「Blue Star Project」 横浜DeNAベイスターズ主催試合における 「Blue Star Project Women&#39;s ナイター」開催決定https://www.roche-diagnostics.jp/ja/media/releases/2020_8_25.html【子宮頸がんとは】子宮頸がんの国内の年間罹患数は約11,000例、年間死亡者数は約2,900名と言われており、女性のがん罹患統計では5位に入ります(※1)。また罹患年齢が20代にも広がるなど若年化が進む中で、全世代の検診受診率は欧米諸国の70％～80％に対し42％程度(※2)と低い実態があります。子宮頸がんの罹患率は、女性特有のがんの中では乳がんに次ぐ高さで、20代から30代の女性においては、罹患率はすべてのがんの中で第1位です(※3)。定期的に子宮頸がん検診を受けていれば、がんになる前の状態で発見することが可能です。子宮頸がん及び検診について詳しく知りたい方は特設サイト(https://blstr.jp)をご覧ください。(※1)国立がん研究センター「がん情報サービス」より(※2)2016年 厚生労働省「国民生活基礎調査」及び「OECD Health at a Glance 2015, Nov2015」より(※3)国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターより企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ