学生向けオンラインイベント「これからのジャーナリズムを考えよう」

6月19日（土）午前9時から日本経済新聞社と米コロンビア大学ジャーナリズム大学院、早稲田大学ジャーナリズム大学院は6月19日（土）午前9時から、オンラインイベント「これからのジャーナリズムを考えよう」を開催します。本イベントは学生応援プロジェクトの一環で、早稲田大学大隈記念講堂から日本とアメリカをライブでつなぎ、メディアの役割などを論じます。[画像: https://prtimes.jp/i/11115/356/resize/d11115-356-621530-0.png ]新型コロナウイルスが国境を越えた人の往来を妨げただけでなく、格差拡大による社会的な分断を加速させています。民主国家はこの危機にどこまで対処できているのか。メディアはコロナ禍をどのように伝えていくべきなのか。調査報道に携わるジャーナリストらが、コロナ禍が社会に与えている影響や国家、メディアの役割を多面的に論じます。イベントは石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞の創設20周年関連事業として行います。日英同時通訳付きです。シンポジウム終了後にはジャーナリストやメディアに関心のある学生の方向けに日本経済新聞社の最前線で働く記者ら社員が日経の仕事の疑問に直接お答えする徹底討論会「これからのジャーナリズムを考える」を開催します。あわせてお楽しみください。イベント概要日時 2021年6月19日（土）9:00～13:15（日本時間）会場 オンライン開催（日英同時通訳あり、ZOOMウェビナー）。セミナー開催1週間前に視聴URLをお送りします料金 学生無料。お申込みはこちら。https://www.nikkei.com/live/event/EVT210511006主催 日本経済新聞社、米コロンビア大学ジャーナリズム大学院、早稲田大学ジャーナリズム大学院共催 早稲田大学広報室内 早稲田ジャーナリズム大賞事務局協力 上智大学メディア・ジャーナリズム研究所、慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所お問い合わせ 「これからのジャーナリズムを考えよう」事務局 Email: jism@nex.nikkei.co.jp （受付時間9:30～17:30、土・日・祝日は除く）＊シンポジウム（9:30-11:30）は一般の方もご視聴いただけます。詳細・お申し込みはこちらをご覧ください。 https://www.nikkei.com/live/event/EVT210426002＊Please Click here for English page. https://events.nikkei.co.jp/38486/シンポジウム登壇者田中愛治 早稲田大学総長1951年東京都生まれ。1975年早稲田大学政治経済学部を卒業し、1985年にThe Ohio State University大学院政治学研究科博士課程修了、Ph.D.（政治学）を取得。東洋英和女学院大学助教授、青山学院大学教授、早稲田大学政治経済学術院教授等を経て現職。2006年から早稲田大学教務部長、理事（教務部門総括）、グローバルエデュケーションセンター所長を歴任。文部科学省中央教育審議会委員、日本学術振興会委員等を多数務めた。2014年7月～2016年7月にはInternational Political Science Association会長。現在、私立大学連盟常務理事、国際研修交流協会理事長。スティーブ・コル 米コロンビア大学ジャーナリズム大学院長2013年から現職、ニューヨーカー誌の記者でもある。8冊のノンフィクション作品を著し、ピュリツァー賞に2度輝いた。1985年から米ワシントン・ポスト紙で記者、海外特派員、編集委員を歴任。ニューヨークの金融業界の取材を担当したほか、南アジア特派員、同紙初のロンドン駐在の国際調査報道特派員を務める。1998～2004年に同紙編集長。05年にニューヨーカー誌に転じ国際政治、米国内政、国家安全保障、諜報活動を巡る議論やメディアについて執筆している。中林 美恵子 早稲田大学社会科学総合学術院教授大阪大学博士（国際公共政策）、米国ワシントン州立大学修士（政治学）。米国在住14年のうち、1992年に永住権を得て、アメリカ連邦・上院予算委員会補佐官（米国国家公務員）として約10年にわたり国家予算編成に携わった。帰国後、独立行政法人・経済産業研究所研究員、米ジョンズ・ホプキンス大学客員スカラー、跡見学園女子大学准教授、財務省・財政制度等審議会、文科省・科学技術学術審議会等の公職、および衆議院議員（2009～2012年）を経て、2013年早稲田大学准教授、2017年に現職。著書に『沈みゆくアメリカ覇権: 止まらぬ格差拡大と分断がもたらす政治』（小学館新書、2020）、『トランプ大統領とアメリカ議会』（日本評論社、2017）など多数。シェイラ・コロネル 米コロンビア大学ジャーナリズム大学院教授マルコス独裁政権下のフィリピンで取材を始める。1989年にフィリピン調査報道センターを設立、2003年にはアジアで最も権威のあるラモン・マグサイサイ賞を受賞した。2006年にジャーナリズム・スクールの教授に就任、2011年には、コロンビア大学のPresidential Teaching Awardを受賞。Media Development Investment Fund（メディア開発投資基金）の理事長やCommittee to Protect Journalists（ジャーナリスト保護委員会）などの理事を務め、ICIJ（国際調査報道ジャーナリスト連合）のメンバーであり、元理事長。シッラ・アレッチ 国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）所属ジャーナリストジャーナリスト。1982年イタリア・ローマ生まれ。2007年にローマ大学大学院東洋学研究科を修了。東京外国語大学、早稲田大学ジャーナリズム大学院（政治学研究科ジャーナリズムコース）にも在籍。ブルームバーグニュース、ハフィントン・ポスト、週刊朝日などで取材活動に取り組み、現在は国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）の記者とアジア・ヨーロッパのパートナー・コーディネーターとして活躍している。2015年にはコロンビア大学ジャーナリズムスクール（調査報道コース）にて修士号を得た。グレース・リー 日本経済新聞社Nikkei Asia 記者北京外国語大学で国際報道とコミュニケーションを修め、香港大学でジャーナリズムの修士号を取得。在学中から英BBC、米ABCなどで勤務。その後、ロイター通信の香港の拠点で政治や一般ニュースをカバーし、中国政治、イラン、北朝鮮に関する調査報道を担当した。2019年にアジア人記者・学生を対象にした「コロンビア・日経スカラシップ（奨学金）制度」の第2回奨学生としてコロンビア大学ジャーナリズム大学院に在籍、2020年日本経済新聞社入社、Nikkei Asiaの記者として活躍する。土屋礼子 早稲田大学政治経済学術院教授2010年4月から現職、20世紀メディア研究所所長及び『Intelligence』編集長も務める。2001年7月に一橋大学より博士（社会学）学位授与。編著などに、 土屋礼子編『日本メディア史年表』（吉川弘文館、2018年）。土屋礼子・井川光雄編著『近代日本メディア人物誌-ジャーナリスト編』（ミネルヴァ書房、2018年）。土屋礼子著『対日宣伝ビラが語る太平洋戦争』（吉川弘文館、2010年）。土屋礼子『大衆紙の源流-明治期小新聞の研究』（世界思想社、2002年）など。瀬川至朗 早稲田大学政治経済学術院教授専門はジャーナリズム研究とニュース・リテラシー。ジャーナリズム大学院プログラム・マネージャーも務める。1977年東京大学教養学部卒。毎日新聞社でワシントン特派員、科学環境部長、編集局次長などを経て2008年から現職。記者時代は科学・環境・医療分野の取材で活躍した。現在はファクトチェック・イニシアティブ（FIJ）、報道実務家フォーラム各理事長も務める。『科学報道の真相』（ちくま新書）の著作により、2017年に科学ジャーナリスト賞（JASTJ賞）を受賞した。小倉星羅 早稲田大学ジャーナリズム大学院修士課程2年幼少期から子役としてドラマ・CM・雑誌・写真集など幅広く活躍し、2008年からは局アナウンサー。現在はフリーとして、読売ジャイアンツ場内アナウンサーや、講演会などで講師を行っている。また、東京2020組織委員会広報局にてアスリートのインタビューを行い、動画や記事をオフィシャルウェブサイトに執筆もしている。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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