オプト、生活者の興味関心が高まる「瞬間（モーメント）」を捉えるターゲティングの実証結果を公開

～ CTVなど新たな視聴動向に則した実績が評価されZEFRの認定パートナーへ ～「デジタルで、この国の新しい基本をつくる。」をミッションに掲げ、顧客の事業成長に伴走する株式会社オプト（本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:栗本 聖也、以下、オプト）は、生活者の興味関心が高まる「瞬間（モーメント）」を捉える『コンテクスチュアルターゲティング』における実証結果を公開したことを、お知らせいたします。 コンテクスチュアルターゲティングへの取り組み強化の背景プライバシー保護を尊重する潮流が広がる昨今、CookieをメインIDとしたターゲティング広告に変わりポストCookie時代のターゲティングソリューションとして注目を集めているのが、コンテンツの「コンテキスト（文脈）」を読み取り視聴者のモーメントをとらえる、コンテクスチュアルターゲティングです。また、近年の動画配信サービスの視聴者数増加などに伴い、TVのインターネット接続率は50％を超え(※1)、コネクテッドTV（以下、CTV）が急激に普及してきました。このような背景を受け、オプトは海外のコンテクスチュアルターゲティングにおいて北米を中心に高い評価を得ているZEFR(※2)への取り組みをいち早くスタートさせ、YouTube動画広告において好事例を多数創出したことを評価いただき、日本市場において第一弾となる、ZEFRの認定パートナーに選出されております。（詳細はこちら：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000078589.html）コンテクスチュアルターゲティングにおける実績の概要これまでのターゲティング手法と比較し、コンテクスチュアルターゲティングにどの程度の有用性があるか（事例1）と、家族共通アカウントで一緒に視聴されやすいCTV配信や「ながら視聴」を行う非ターゲットへの意図しない広告配信への対策はあるか（事例2）を実証いたしました。【 事例1｜美容系商材 】視聴者の商材への興味関心が高まる瞬間（モーメント）を捉えたコンテクスチュアルターゲティング実施事例Googleの既存のアフィニティターゲティング（※3）と比較し、ブランドリフト(※4)では約320%超、サーチリフト(※5)では約120%超と、ともにこれまでの行動履歴に基づくセグメントよりも伸長がみられ、モーメントを捉えるコンテクスチュアルターゲティングの効果を証明いたしました。[画像1: https://prtimes.jp/i/14848/778/resize/d14848-778-5a3cf25305233929e9ab-3.png ]【事例2｜美容系商材】視聴数増加傾向にあるCTV面への配信を考慮したセグメント配信事例ZEFR 活用で下記2点のセグメント除外を実施して配信した結果、Cookieを用いた行動履歴に基づくターゲティング配信と比較し、ブランドリフトでは約310%超、サーチリフトでは約120%超という結果で有効性を実証いたしました。〈除外セグメント 〉１. CTVでの視聴の際には家族共同のアカウントで視聴しているユーザーも多いため、ターゲット以外のユーザーに配信される可能性が高い面(※6)を除外。２. １.の非ターゲットユーザー視聴面の除外に加えて、YouTubeの配信において課題であるバックグラウンド再生のような「ながら視聴」ユーザーへの配信が多くなる可能性のある面を除外。[画像2: https://prtimes.jp/i/14848/778/resize/d14848-778-a3e3c4a2a49a830c6d9a-4.png ]今後の展望Cookieや広告IDの使用に制限がかかり、デジタル広告において個を特定してのターゲティングが難しくなってくることが予想される中で、今後ユーザーの興味関心を瞬時に捉えて適切なコミュニケーションを図るユーザーエクスペリエンス（UX）をデザインしたデジタルプロモーションの実現が、ますます重要となってまいります。オプトは、これまで培ったデジタルマーケティングの知見とノウハウの礎の上で、変化の激しい市場の状況に合わせて新たなテクノロジーを柔軟に取り入れながら、UXを踏まえた設計と運用力で、クライアント様のプロモーション効果を最大化させるご支援をいたします。※1 CCI「国内動画配信サービス詳細レポート（2020年8月）」より※2 ZEFRとは、米Zefr, Inc.が提供する動画広告向けのソリューション。YouTubeにアップロードされている動画の内容を、AIを用いて独自に解析し、コンテンツ連動型で動画広告を配信できる。Zefr, Inc.は、YouTube/Facebookオフィシャルパートナーに認定されている。2021年4月に、三井物産株式会社との資本業務提携により、日本進出を果たした。※3 Google社が検索傾向やサイトのアクセス履歴によってユーザーの興味関心を識別し、カテゴライズしたセグメント（アフィニティカテゴリ）にターゲティングして配信することを可能にする広告配信手法。※4 ブランドリフトとは、広告に接触したユーザーと接触していないユーザーを比較し、接触したユーザーのブランドへの認知や購買意欲が向上しているかどうかを測る指標。※5 サーチリフトとは、広告によって、商品やサービスなど対象のキーワードにおける自然検索数がどれだけ増えたかを測定する指標。※6 例えば、「住宅ローン」の訴求広告を「子ども向けアニメ動画」に配信といったような、プロモーションのターゲットが閲覧しない可能性の高い動画面が該当。【株式会社オプトについて】オプトは、ミッションステートメントに「デジタルで、この国の新しい基本をつくる。」を掲げ、広告事業を通じ、持続的な成長を志す企業に伴走し、ビジネスを革新させ、新しい価値を創造する企業です。一人ひとりが「誠実な野心家であれ。」という理想の姿を追求し、ヒトと社会を豊かにする成長エンジンとなり、FAT（フェアネス：公平性、アカウンタビリティ：説明責任、トランスペアレンシー：透明性）をテーマに、従来の慣習に囚われることなく、広告事業を通して、生活者やお客様起点で心地よい体験を提供してまいります。■会社概要設立年月：2015年4月1日資本金：1億円 （2020年 12月末現在）代表者名：代表取締役社長 CEO 栗本 聖也本社所在地：東京都千代田区四番町6番 東急番町ビル事業内容：広告事業URL：https://www.opt.ne.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ