日経クロストレンド「トレンドマップ 2021下半期」を発表

◆NFT（非代替性トークン）の盛り上がりを受け、「トークンエコノミー」が躍進株式会社 日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田 直人）は2021年10月12日、マーケティング＆イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2021下半期」を発表しました。技術、マーケティング、消費の3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交います。この中から、中長期的に注目すべきトレンド（潮流）の見極めを目的とし、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約しました。その分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしています。前回の2021年上半期調査と比較し、今回、将来性スコアが最も伸びたのは、技術分野では「トークンエコノミー」「GNSS（測位衛星システム）」、マーケティング分野では「CRM（顧客関係管理）」「OMO・オムニチャネル」、消費分野では「オタク消費」となりました。また、経済インパクトで今回スコアを伸ばしたキーワードは、技術分野では将来性スコアと同じく「GNSS」「トークンエコノミー」でした。マーケティング分野では「OMO・オムニチャネル」に加え、「D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」が浮上。消費分野では「サブスクリプション消費」が躍進しました。◆各分野でスコアを伸ばしたキーワード（2021年上半期調査との比較）[画像1: https://prtimes.jp/i/41279/65/resize/d41279-65-987a0d30f885be4acd92-0.png ]今回の調査で新たに追加したキーワードは、マーケティング分野の「UGC（ユーザー生成コンテンツ）」「MEO（マップ検索エンジン最適化）」、消費分野の「TikTok売れ」という3つのキーワードです。また、マーケティング分野では前回調査まで「オムニチャネル」としていたキーワードを今回は「OMO・オムニチャネル」と変更し、消費分野でも「サステナブル消費」「エシカル消費」と分かれていたキーワードを「サステナブル・エシカル消費」とまとめています。◆新たに追加・変更したキーワードの将来性スコア[画像2: https://prtimes.jp/i/41279/65/resize/d41279-65-08256b2a2c2dd7af2c59-1.png ]今回のトレンドマップ2021下半期調査は、首都圏などに3度目の緊急事態宣言が発令された21年8月に実施しました。主なトピックスは以下の通りです。なお、最新トレンドマップの全キーワードのスコア、詳細解説記事は、21年10月12日に日経クロストレンドのWebサイト（https://xtrend.nikkei.com/）で公開します。◆2021下半期トレンドマップの高スコアキーワード（スコア4.00以上、上位3キーワード）[画像3: https://prtimes.jp/i/41279/65/resize/d41279-65-9a4197f219be7ac32985-3.png ]◆2021下半期トレンドマップ【技術キーワード編】の例[画像4: https://prtimes.jp/i/41279/65/resize/d41279-65-12de076c6498cd85c471-2.png ][表: https://prtimes.jp/data/corp/41279/table/65_1_98a1905497af5b59743e9aee47f1e813.jpg ]■「トレンドマップ2021下半期」の分析手法調査は2021年8月中旬から下旬に実施。編集部が選定した技術28キーワード、マーケティング29キーワード、消費28キーワードそれぞれを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねてスコアリングしました。質問の選択肢は下記の通りです。［経済インパクト]1.どの企業も収益を得られていない／2.一握りの企業（1～2割程度）の収益に影響している／3.一部の企業（3～5割程度）の収益に影響している／4.大半の企業（6～8割程度）の収益に影響している／5.社会全体になくてはならない存在［将来性（＝企業の収益貢献や社会変革へのインパクト）]1.将来性は低い／2.将来性はやや低い／3.どちらとも言えない／4.将来性はやや高い／5.将来性は高い【日経クロストレンドについて】「日経クロストレンド」（https://xtrend.nikkei.com/）は、マーケティング戦略や商品開発、新事業創造などの情報を提供するデジタルメディアです。デジタル・テクノロジーの進化などで様変わりする企業の新商品開発、マーケティング戦略、事業戦略の最前線をデータと実例を基に詳報。「売れる商品」「サービス開発」の勘所を解き明かします。対象は企業の経営企画、新事業開発、商品企画・開発、システム、マーケティング、営業、顧客窓口など幅広いビジネスパーソンで、Webサイト・スマホサイトを中心にお届けしています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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