デイトレードならSBI証券で！日計り信用取引の金利・貸株料無料化のお知らせ

～取引手数料、金利・貸株料いずれも主要ネット証券最安の0円に～ 株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」）は、2022年3月1日（火）から、一般信用取引「日計り信用」の買方金利・貸株料を無料化することとしましたので、お知らせします。 当社は、デイトレードに特化したサービス「日計り信用」サービスの提供を2015年1月に開始し、2020年1月に取引手数料の無料化、買方金利・貸株料の引き下げを行い、2021年7月には約定代金に応じた買方金利・貸株料の年率0%枠の引き下げを実施しました。 当社のお客さまにおいては、新型コロナショック以降、相場状況に合わせて機動的に取引を行うお客さまが急増し、約2年間（2020年1月～2022年1月）で日計り信用取引を行ったお客さまは約2.3倍となっています。 このたびの改定により、「日計り信用取引」にかかる取引手数料、金利・貸株料は、いずれも主要ネット証券最安(※1)の0円となり、これまで以上にコストを抑えた取引が可能となり、さらに多くのお客さまに資産運用の選択肢の一つとして、当社のサービスを活用いただけるものと期待しています。 当社は、これまでも「ネオ証券化（オンラインでの国内株式取引の手数料や現在投資家が負担している一部費用の無料化を図ること）」の実現に向けて、各種手数料の引き下げに積極的に取り組んできました。今後も、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を実現するべく、魅力的な投資商品・サービスを拡充し、個人投資家の皆さまの資産形成を支援していきます。■日計り信用取引の取引コスト・適用日：2022年3月1日（火）（予定）新規建て分〔2022年3月3日（木）受渡し〕から[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/512/resize/d7957-512-1a0cd00364c3c2f623eb-1.png ]詳細はこちらhttps://search.sbisec.co.jp/v3/ex/RT_domestic_info220228_price.html＜参考＞主要ネット証券5社の手数料比較（1日定額プラン）[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/512/resize/d7957-512-5cef2ed4b47926902929-0.png ]※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社です。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券（順不同）を指します（2022年2月25日（金）時点、当社調べ）。※2 取引手数料はインターネットコースのインターネット取引を記載しています。※3 上記の他に、諸経費がかかります。「HYPER空売り」銘柄には銘柄ごとに設定されたHYPER料がかかります。日計り取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利1.80%（年率）、貸株料1.80%（年率）の支払いが発生しますのでご注意ください。また、インターネットコースのお客さまは、強制返済時にはコールセンター手数料（インターネットコースのお客さまの電話による注文の手数料）が適用されます。※4 1注文あたりの約定金額50万円以上の場合0%※5 1注文あたりの約定金額100万円以上の場合0%＜金融商品取引法に係る表示＞商号等 ：株式会社SBI証券 金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第44号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会＜手数料等及びリスク情報について＞SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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