BRANUが提供する「CAREECON for WORK 施工管理」の工程表機能をより使いやすくリニューアルしました

工程管理をわかりやすく共有もスムーズに建設業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）を目指すBRANU株式会社（本社：東京都港区 / 代表取締役CEO：名富達哉 / 以下ブラニュー）は、クラウド施工管理ツール「CAREECON for WORK 施工管理（https://work.careecon.jp/products/sekou） 」の工程表機能をリニューアル。2022年3月1日より提供を開始しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-66fcd66bda07925d5438-0.jpg ]■CAREECON for WORK 施工管理とは「CAREECON for WORK 施工管理」は、建設中小企業向けにブラニューが開発・提供を行う、クラウドを活用した施工管理ツールです。現場ごとに紐づいた工程表の作成や写真・ファイル管理、報告書作成、掲示板機能などがあり、時間や場所を問わずクラウド上で現場情報の作成や共有ができることから、施工管理業務におけるデータ作成・管理やコミュニケーションの効率化に繋がります。今回、メイン機能の1つである工程表機能のリニューアルを実施。より実用的で使いやすく生まれ変わりました。■工程表機能リニューアル内容・UIデザインの変更さまざまな現場の工程表に対応するため、記載できる項目を増やしながらも画面情報を最小限に。一目で工程の流れがわかるようにUIデザインをリニューアルしました。・作成/編集の操作性の向上以前より、工程表の中の大工程のバーチャートはドラッグ＆ドロップで並びや期間を自由に編集することができましたが、このたび大工程に紐づく小工程も同じくドラッグ＆ドロップで操作できるようになりました。[画像2: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-fd52c67289d2ff4b733f-1.jpg ]・アプリ版とWEB版でデザインを統一アプリ版のみカレンダーを軸としたデザインでしたが、閲覧環境が変わっても違和感の無いようにWEB版と同様のバーチャート形式で統一しました。[画像3: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-71f9e2e722d033c1a78b-2.jpg ]・予定設定機能の追加「工程表とカレンダーを両立させたい」というご要望から、新たに予定欄を追加しました。工程表上に重要な行事・検査など、工程に含まれない予定を追加することで、より現場全体のスケジュールを把握しやすくなります。[画像4: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-6fde7e8501bb0780bee7-3.jpg ]・アプリ版での工程表編集が可能に作成済み工程表の編集機能はWEB版でしかご利用いただけませんでしたが、アプリ版でも編集できるようになりました。パソコンが使えない現場や移動中などでも、スマートフォンから工程表を編集・共有できるようになり、利便性が向上しました。[画像5: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-2c09f67401eeb3bb1f94-4.jpg ]・印刷デザインの変更作成した工程表を印刷する際のデザインを変更しました。バーチャートの外に工程名を出すことで視認性を高め、案件に関する情報を一枚にまとめたことで、今までより多くの情報を簡潔に共有できます。[画像6: https://prtimes.jp/i/31431/31/resize/d31431-31-9ccfb77d5d64851dd252-5.jpg ]リニューアルの詳細につきましては、CAREECON for WORK 施工管理 にログイン後、「運営からのお知らせ」ページで確認できます。今後もブラニューでは、ユーザーの要望をプロダクトやサービスへと反映し、現場にとって本当に使いやすいツールを提供していくことで、建設業界のDXに貢献していきます。■BRANU株式会社についてBRANU株式会社（ブラニュー）は、建設業の業務効率を向上させるクラウド型ワークマネジメントツール「CAREECON（キャリコン）」の開発を通じて、建設業界のDXを加速させるサービスを提供しています。社名：BRANU株式会社本社所在地：東京都港区六本木6-1-24 ラピロス六本木4F設立：2009年8月18日代表者：代表取締役CEO 名富達哉事業内容：建設業向けデジタルトランスフォーメーション事業URL：https://branu.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ