TikTok企業アカウント全国1位！ショート動画界で大人気の社長が初めて明かすSNS活用のノウハウとは？

株式会社ディスカヴァー・トゥエンティワン（本社：東京都千代田区、取締役社長：谷口奈緒美）は2022年3月25日に『なぜ、人と仕事に困っているのにSNSを始めないんですか？』（櫻井大輔・著）を刊行します。[画像1: https://prtimes.jp/i/18193/808/resize/d18193-808-6423941db0bf6115cc2d-0.png ]SNSに本気で取り組めば、企業課題の解決につながるTwitterやInstagram、TikTokなどのSNSが普及し、消費者と企業がダイレクトにつながることができるようになりました。民間企業に限らず、公的な機関でも公式アカウントを作成することが当たり前になっています。しかし、経営者にとっては、「わからない、イメージできない」「人手も時間も足りないのに、SNSなんかに手間をかけられない」「SNSは若い子のものだ」とネガティブな印象が強いのではないでしょうか？経営者が本気になれば、企業SNSはあらゆる課題を解決に導くツールになります。人材不足や企業PRに課題を感じている企業経営者の方は多いでしょうが、これらもSNSが解決のきっかけになるはずです。しかも、資金ゼロ、15秒あれば始められます。中小企業の生存戦略において、もはやSNSは必須となっているのです。本書では、SNSやそれらを活用するマーケティング戦略について、ほとんど理解と知識がない人に向けて、これからの企業経営になぜSNSの活用が必要で、なぜ経営者が本気で向き合わなければならないかをお伝えします。ショート動画界で大人気アカウントの社長が初めて明かすSNS活用のノウハウ本書の著者である櫻井大輔氏が代表取締役社長を務める大京警備保障株式会社は、TikTok企業アカウント全国1位になった実績があり、フォロワーは170万人を誇っています（2022年3月時点）。社員数50名以下の中小零細企業、しかも警備業界という、いわゆる不人気業界でありながら、TikTokで圧倒的な存在感を放っているのです。[画像2: https://prtimes.jp/i/18193/808/resize/d18193-808-dd5d11f9848fd591b771-1.png ]単に面白い動画を出している「おもしろ会社」のように見えますが、実は「警備業界でポジションを取りたい」「戦略的な採用ツールとして活用したい」という明確な目的のもとで情報発信をしています。本書では、なぜ、資金も人もない中小警備会社が国内屈指のインフルエンサーにまで成長したのか、SNSで「バズる」と企業経営にどのような影響があるのかなどについて、櫻井氏の経験をもとに、企業がSNSを使ってビジネスの課題を解決するノウハウをお伝えします。書籍概要【目次】はじめに第1章 就活生の目に留まらない&rdquo;名もなき&ldquo;中小企業たち第2章 バズる？TikTok？インスタ？「Z世代」の感覚と文化を理解せよ第3章 「若手社員に任せる」は絶対NG！経営者が本気でSNSを活用しなければならない理由第4章 SNSは資産 勝敗を分ける「攻めの姿勢」と「明確な理由」第5章 SNS&times;中小企業レガシーはブルーオーシャン！事例に学ぶ活用術終章 SNSを始めない理由、ありますか？【著者情報】櫻井大輔 (さくらい だいすけ)大京警備保障株式会社 代表取締役社長東京都生まれ。高校卒業後、警備会社でアルバイトを経験。その後メールオペレータ―、Webデザイナーを経て、28歳で父が経営する大京警備保障株式会社に入社。その後、31歳で事業承継。経営改善に着手。福利厚生、社内外との連携、全てがアナログだった環境を改善し「IT化」を図る。警備業界では活発ではなかったSNSを駆使し、外部へのブランディングを行う。特に社内の人間の雰囲気や人間性がわかるような動画を数々投稿する事で、SNS総フォロワー数は150万人、TikTokt等動画の総再生回数は3億回以上と着実に知名度を上昇させている。【書籍情報】[画像3: https://prtimes.jp/i/18193/808/resize/d18193-808-91095ae7c5a106c0479b-2.jpg ]タイトル：『なぜ、人と仕事に困っているのにSNSを始めないんですか？』発売日：2022年3月25日刊行：ディスカヴァービジネスパブリッシング仕様：四六判／200ページISBN：978-4-910286-10-5定価：1320円（税込）【本書のご購入はこちら】Amazon https://amzn.to/3IMNVbH 楽天ブックス https://books.rakuten.co.jp/rb/17053941 企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ