直感的な操作で、誰でも簡単に勤怠管理業務ができるクラウド型「SuperStream-NX勤怠管理」を2022年6月より提供開始

～SuperStream-NX 給与管理システムとシームレスに連携～キヤノンマーケティングジャパングループのスーパーストリーム株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：村松 昇、以下スーパーストリーム）は、直感的な操作性と使い勝手を追求した、クラウド型「SuperStream-NX 勤怠管理」を6月1日（水）より提供開始いたします。 スーパーストリームは、会計・人事給与分野に特化した経営基盤ソリューション「SuperStream-NX」を、累計で10,110社（2022年3月末時点）に提供しています。このたびSuperStream-NX人事給与ソリューションに、多様化・複雑化する勤怠管理業務に対応する「SuperStream-NX 勤怠管理」を新たなラインナップとして提供開始します。 昨今、少子高齢化による労働力減少、働き方改革関連法への対応、新型コロナウイルスによるテレワークの拡大などの影響により、働き方の多様化が進み、人事部門に求められる業務レベルは質・量ともに増えてきています。そのような背景から多くの企業では、知的生産性を上げるための仕組みとして、HR Techサービスの導入や検討が進んでいますが、日々発生する業務の労働生産性を向上させることも重要な課題のひとつです。 2022年6月1日より提供開始する「SuperStream-NX 勤怠管理」では、直感的に操作できるユーザインターフェースを採用し、利用者からの問い合わせ対応や操作教育を最小限にすることで人事総務部門の負荷を大幅に軽減します。また、全機能がモバイルに対応しているため、場所や時間を選ばず作業することができます。 その他にも多様な就業形態に対応している勤怠管理機能を始め、さまざまなデバイスからの打刻に対応した打刻機能や、災害時や緊急時に、安否管理者から安否確認・緊急連絡メッセージを配信する安否確認機能も標準機能として実装しています。また、稼働実績を多角的に集計することができる工数管理もオプション製品として提供しており、従業員をはじめバックオフィス部門の生産性の向上を実現し、BX（バックオフィス・デジタルトランスフォーメーション）の推進を支援します。 スーパーストリームは、今後も「日本の会計・人事を変える。もっとやさしく、もっと便利に」を合言葉に、製品の機能拡充とサービスの向上を図ります。〇SuperStream-NX勤怠管理について：https://www.superstream.co.jp/product/wage/tm〇SuperStreamについて：https://youtu.be/GXopUZomnBE■「SuperStream-NX 勤怠管理」１. 画面イメージ＜PC画面＞[画像1: https://prtimes.jp/i/14741/36/resize/d14741-36-6a61f2e1045675d91ba6-0.png ]＜スマートフォン画面＞[画像2: https://prtimes.jp/i/14741/36/resize/d14741-36-0c76afcd6ed0dd14fad4-1.png ]２.システムフロー[画像3: https://prtimes.jp/i/14741/36/resize/d14741-36-c25d6fc45dfc8fcc188b-2.png ]３.特徴について[表1: https://prtimes.jp/data/corp/14741/table/36_1_1430c45d6d0f8a7223675f5257134a5a.jpg ]■提供価格[表2: https://prtimes.jp/data/corp/14741/table/36_2_fbaf86e9dd40e5e02c754e9f9497f219.jpg ]※最低購入単位は100ユーザからとなります。■「SuperStream」について (https://www.superstream.co.jp/)「SuperStream」はキヤノンマーケティングジャパングループでITソリューション事業の中心的な役割を担うキヤノンITソリューションズ、そのグループ会社であるスーパーストリーム株式会社が提供する経営基盤ソリューションです。1995年6月の提供開始以来、国内の中堅・大手企業を中心に、累計で10,110社（2022年3月末時点）を超える導入実績があり、機能の充実度や顧客満足度について特に高い評価をいただいています。さまざまな業種の業務ノウハウと日本の商慣習を充分にふまえた製品開発を続けており、企業のバックオフィスを支える経営基盤として、経営的視点に立った情報活用と企業の成長戦略を強力にサポートしています。※文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ