JTOWER、新型スマートポール「サイネージ型」がデジタルサイネージアワード2022　優秀賞を受賞

株式会社JTOWER（代表取締役社長：田中敦史、本社：東京都港区、以下「JTOWER」）は、西新宿エリアに建柱した新型のスマートポール※「サイネージ型」が、一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアムが主催する「デジタルサイネージアワード2022」にて優秀賞を受賞したことをお知らせします。[画像: https://prtimes.jp/i/20999/64/resize/d20999-64-ca3fb579a6bee87062a0-0.jpg ]■スマートポール「サイネージ型」についてJTOWERは、東京電力パワーグリッド株式会社、東日本電信電話株式会社との3社共同提案にて、東京都が実施する「令和３年度西新宿エリアにおけるスマートポールの面的設置、運用及び検証事業」に採択されました。本事業にて西新宿エリアに新型スマートポール20基を設置し、通信環境整備、カメラやセンサー等にて得られる情報をもとにしたスマートサービスの提供など、各種実証を2022年1月より開始しています。本事業にあたり、ポール型とサイネージ型の2種類の新型スマートポールを開発し、このたび、サイネージ型が本アワードを受賞しました。スマートポール「サイネージ型」は、「つながる、見える、伝わる」をコンセプトに、5Gアンテナ基地局、高速Wi-Fiアクセスポイント、給電、非常用バッテリーといった「つながる」機能、AIカメラ、環境センサーといった「見える」機能に加え、デジタルサイネージによる「伝わる」機能を併せ持つことが特徴です。このデジタルサイネージでは、エリア情報、広告のほか、非常時の避難情報の発信にも活用することが想定されています。日常のいつでも誰でもインターネットにつながる環境の提供とともに、デジタルサイネージによる情報発信ツールとしての役割を担い、安心安全な街づくりに貢献します。https://www.jtower.co.jp/service/smartpole/■「デジタルサイネージアワード2022」についてデジタルサイネージアワードは、一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアムが主催し、公募したデジタルサイネージ作品の中から優秀な作品を選出・表彰することでデジタルサイネージ市場をさらに活性化していくことを目指し実施されています。https://digital-signage.jp/openevent/award/2022front/審査員から・小規模に分散設置することで、人々を密にしたり景観を損なうことなく様々な機能を供給している。災害時の冗長化対策にもなる。デザインも優れていると感じる。・歩道に地中埋設が可能な会社ならではの事例で公共性も高く、今後の拡大が期待される。将来的には広告収入でコストがまかなえることが課題か。・スマートな筐体とそのデザイン性。またエリア情報、広告のほか、⾮常時の避難情報の発信にも活用など、安全安心の街づくりの一部としてデジタルサイネージが貢献している。JTOWERはインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、5Gの早期普及とともに社会のデジタル化に貢献してまいります。※スマートポール：5G基地局や公衆Wi-Fi、人流解析のカメラ、デジタルサイネージなどを備える多機能型ポールの総称。【JTOWERについて】株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年に設立。携帯電話の設備を一本化する独自のインフラシェアリング・ソリューションを主軸に、「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来を見据えた幅広いサービスを展開している。＜会社概要＞称号：株式会社JTOWER（ジェイタワー）設立：2012年6月本社所在地：東京都港区赤坂8-5-41代表取締役社長：田中 敦史URL ：https://www.jtower.co.jp/&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;JTOWERでは、当社の事業の推進に一緒に取り組んでいただける人材を積極的に採用しています。ご応募お待ちしております。募集要項・応募フォームはこちら（https://www.jtower.co.jp/recruit）&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;&mdash;企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ