【7月28日（木）開催】タレンタが人材獲得・人材開発・働き方改革の3分野に跨る1dayオンラインイベントを開催 (2022年6月18日)

タレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下「タレンタ」https://www.talenta.co.jp/）は、来る2022年7月28日（木）に「TalentA Accelerate Japan 2022 ～分散時代に必要な人材マネジメントの新たなる潮流～」を開催いたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-5b0811cd888a67efa2fe-0.png ]第4次産業革命や少子高齢化の進展に加え、新型コロナウイルスの流行による社会環境の激変の中、経営・業務環境においては、グローバル化からローカル化、集中化からリモート化、一律型から独自型、集団管理から個別管理など、国家単位から個人単位に至るまで分散化・独自化が加速しています。このような分散時代を迎えた昨今、新たに必要となる人材マネジメントについて、ビジネス界・研究機関・教育機関の第一線でご活躍されている方々をお迎えし、人材獲得・人材開発・働き方改革の３分野で新たな示唆をご提供する1dayイベントを開催いたします。ビジネス界からは、株式会社サイバーエージェント 常務執行役員 CHO 曽山哲人氏、アドビ株式会社 人事部 シニアマネージャー 杉本隆一郎氏、株式会社ドリコム 執行役員 佐藤正明氏を迎え、各社の最新事例を踏まえた人材開発・獲得、および働き方改革に関するご講演をいただきます。研究機関/教育機関から、日本の人材マネジメント研究の第一人者である学習院大学教授/一橋大学名誉教授 守島基博氏、元ソニーグループで組織心理学のスペシャリストであるヒューマン・ラポール研究所 代表 奥田英二氏より、人材開発分野における研究知見に基づくご講演をいただきます。オープニングセッションと全体総括はHRエグゼクティブコンソーシアム 代表 楠田 祐氏が務めます。またタレンタ株式会社からは、分散時代に必要となるテクノロジーとサイエンスの具体的な活用事例をご紹介いたします。人事の領域のみならずテクノロジーを使った働き方改革への示唆を得られる一日となりますので、是非奮ってご参加くださいませ。詳細は下記ページよりご確認ください。https://www.talenta-global.com/talenta-accelerate-japan2022■概要【日時】2022年7月28日（木）10:00～17:00 セッションごとに聴講いただけます。【会場】オンライン開催【参加費用】 無料【主催】 タレンタ株式会社【対象参加者】 ・人材獲得・人材開発を推進されている人事人事担当役員 ・人事部門責任者・人事管理職・人事担当者の皆様 ・働き方改革を推進されている各事業部・人事部の皆様 ※個人の方または同業の企業様からのお申し込みはご遠慮ください。【お申込み・詳細】下記ページよりご確認ください。https://www.talenta-global.com/talenta-accelerate-japan2022■ご登壇者紹介＜オープニングセッション、クロージングセッション＞[画像2: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-15fec19db7c02b2f695e-1.jpg ]HRエグゼクティブコンソーシアム代表 楠田 祐 氏NECなど東証一部エレクトロニクス関連企業3社の社員を経験した後にベンチャー企業社長を10年経験。会長を経験後に中央大学ビジネススクール客員教授（MBA）を7年間経験。2015年は日テレのNEWS ZEROのコメンテーターを担当。2016年より大企業30代の人事育成「人事リーダ-ズスクール」のコーディネイターを担い、これまでに620人指導。同年より人事向けラジオ番組「楠田祐の人事放送局」のパーソナリティを毎週担当。リスナーは累計230万人を突破。2017年より大企業120社が会員のHRエグゼクティブコンソーシアム 代表就任。2018年より人事向けラジオ番組「楠田祐の人事セントラルステーション」のパーソナリティを担当。リスナーは累計70万人を突破。2020年より大企業20代の人事育成「戦略人事の基礎スクール」の座長を担当。＜人材獲得セッション＞[画像3: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-ec6f8fd4706b8883af74-2.jpg ]アドビ株式会社 人事部 シニアマネージャー 杉本 隆一郎 氏上智大学卒業後、一貫して人事業務を8年経験した後、2006年楽天株式会社に入社。ビジネスの急成長に伴う採用ニーズを満たすべく、営業職・エンジニア採用及び国際ビジネス経験者や海外MBAを中心とした幹部候補層の採用をリード。2012年リンクトイン日本法人立ち上げに人事責任者として参画。ビジネスSNS及びダイレクト・ソーシングの普及に携わる。その後、アクセンチュア、日本I B Mにて採用統括職を歴任し、現在に至る。＜人材開発セッション＞[画像4: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-88a97193dbe9c6d329ed-3.jpg ]株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO 曽山 哲人 氏上智大学文学部英文学科卒。高校時代はダンス甲子園で全国3位。1998年に株式会社伊勢丹に入社し、紳士服の販売とECサイト立ち上げに従事。1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は常務執行役員CHOとして人事全般を統括。キャリアアップ系YouTuber「ソヤマン」としてSNSで情報発信しているほか、「若手育成の教科書」「クリエイティブ人事」「強みを活かす」などの著作がある。[画像5: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-d036d312970a7c5d86d0-4.png ]ヒューマン・ラポール研究所 代表 奥田 英二 氏東京大学卒業後、沖電気工業株式会社で現場実務、米国勤務、国際人事グループ長を経験後、ソニー株式会社に転職。組織開発、タレントマネジメント等、人事畑ひと筋にキャリアを展開。ソニー退職後、ヒューマン・ラポール研究所を立ち上げ、現在、組織開発コンサルタントとして企業を中心にサービスを提供している。保有資格は、1級キャリアコンサルティング技能士、組織人事監査協会認定シニアパーソネルアナリスト、日本交流分析協会指導会員（インストラクター）、TA心理カウンセラー等。[画像6: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-12394773124fde9dba1f-5.png ]学習院大学教授/一橋大学名誉教授 守島 基博 氏1986年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程でPh.D.を取得後、サイモン・フレーザー大学（カナダ）経営学部Assistant Professor、慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、中央労働委員会公益委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』、『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』（全て日本経済新聞出版本部）、『人事と法の対話』(共著、有斐閣)などがある。＜働き方改革セッション＞[画像7: https://prtimes.jp/i/16792/98/resize/d16792-98-9de6bd778e4ede721eb4-6.jpg ]株式会社ドリコム 執行役員 佐藤 正明 氏エンジニアとして、SIer、ベンチャー企業の技術支援企業、SaaS型モバイルCRM企業を経て、2011年にドリコムへ入社。ドリコムでは、プロジェクトマネージャーからキャリアが始まり、ソーシャルゲームのプロデューサー、ゲーム事業の本部長、プロダクトと組織の両面の責任者を経験。2021年よりB2B事業担当として、新規事業の開発に取り組んでいる。■タレンタ株式会社についてHRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。【ご参考】経済産業省が2020年9月30日に発表した「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」の報告書内で「テクノロジーによる個人の自律や企業文化の浸透を促すツールの例」としてFuel50をご紹介頂きました。以下URLの13ぺージに掲載されております。https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/kigyo_kachi_kojo/pdf/20200930_3.pdf企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ