「北アルプス安全登山アピール2022」が7月7日（木）に開催。全国どこからでも参加可能な山岳遭難防止啓発のウェブセミナー (2022年6月30日)

インプレスグループで山岳・自然分野のメディア事業を手がける株式会社山と溪谷社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：二宮宏文）と、同社が設立した日本山岳遺産基金は「北アルプス安全登山アピール」を後援いたします。 長野県・富山県・岐阜県の自治体や同県警担当課で構成される「北アルプス三県合同山岳遭難防止対策連絡会議」は、「知って 備えて 安全登山」をスローガンに、夏山シーズン（7月1日～8月31日）における山岳遭難防止キャンペーンを展開、その安全登山啓発活動の一環として、2014年より東京都内でのイベント「北アルプス安全登山アピール」を日本山岳遺産基金・山と溪谷社後援のもと実施してきました。 2020年は新型コロナウイルスの感染拡大により残念ながら中止となりましたが、昨2021年はリアルイベントの代わりに各県警をオンラインでつなぎ、ウェブ上で開催しました。今年も昨年と同様にウェブセミナーとして開催し、より多くの人が参加しやすい7月7日、平日・木曜の晩に行うこととなりました。 本セミナーでは、各県警の山岳遭難救助隊員等が実際の遭難事例を紹介しながら、各テーマに沿って、安全登山のために知っておきたい知識を伝えます。また、事前に参加者から寄せられた安全登山・遭難防止に関する質問への回答も予定しています。 予約不要、先着順で300名まで視聴いただけますので、ご興味のある方はぜひご参加ください。なお、事前に募集する質問については、下記の詳細リンク先で受け付けています。[画像: https://prtimes.jp/i/5875/4645/resize/d5875-4645-d295c3298508f3ea2e60-0.jpg ]（昨年開催したウェブセミナーのようす。各県をオンラインで結んで、動画やスライドを織り交ぜての内容）■「北アルプス安全登山アピール2022」開催概要日時：2022年7月7日（木） 19:00～20：30※入室は18：30（30分前から）形式：ウェブセミナー（Zoomライブ配信）、参加無料内容：遭難概要 三県の山岳遭難発生状況各県の取り組み ※テーマは仮・北アルプス安全登山5則／岐阜県・北アルプス山小屋のコロナ対策／長野県・新型コロナを踏まえた登山／富山県・三県合同山岳遭難救助隊による質疑応答事例発表 ※テーマは仮・遭難事例と防止対策（疲労・発病・高山病対策）／岐阜県警・遭難事例と防止対策（道迷い・野生動物対策）／富山県警・遭難事例と防止対策（転滑落・転倒対策）／長野県警質疑応答定員：300名（視聴先着順）視聴方法：詳細につきましては、下記URLよりご確認ください。https://www.yamakei.co.jp/news/release/202206301.html諸注意：・パソコン、スマートフォン、タブレットなどから参加が可能です。・スマートフォン・タブレットで視聴される場合、Zoomアプリのインストールが必要です。・安定したインターネット環境下でご参加ください。・準備には万全を期していますが、通信状態やシステムトラブルなどにより配信が中断する場合があります。あらかじめご了承ください。・マイク及びカメラをオフにしてご参加ください。・オンラインセミナーの録音、録画その他の複製行為などはご遠慮のほどお願いいたします。主催：北アルプス三県合同山岳遭難防止対策連絡会議後援：株式会社山と溪谷社・日本山岳遺産基金詳細リンク：https://sangakuisan.yamakei.co.jp/2022/06/post-0087.html【日本山岳遺産基金】 https://sangakuisan.yamakei.co.jp/日本の山々がもつ豊かな自然・文化を次世代に継承していくために、2010年に株式会社山と溪谷社と株式会社インプレスホールディングスが設立した基金。「次世代育成」「山岳環境保全」「安全登山啓発」の３つをテーマに活動を展開しています。【山と溪谷社】 https://www.yamakei.co.jp/1930年創業。月刊誌『山と溪谷』を中心に、国内外で山岳・自然科学・アウトドア等の分野で出版活動を展開。さらに、自然、環境、ライフスタイル、健康の分野で多くの出版物を展開しています。【インプレスグループ】 https://www.impressholdings.com/株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証スタンダード市場9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。以上【本件に関するお問合せ先】日本山岳遺産基金事務局（山と溪谷社 内） 担当：永田〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディングE-mail: kikin_info@yamakei.co.jphttps://sangakuisan.yamakei.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ