「ヒューマンキャピタル2022」パナソニックソリューションテクノロジーの長時間労働抑止システム「Chronowis」の展示概要とみどころ

7/13（水）～15（金）の3日間、東京国際フォーラムで開催パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：香田 敏行／以下、パナソニック）は、2022年7月13日（水）～15日（金）に東京国際フォーラムにて開催される『ヒューマンキャピタル2022』（主催：日本経済新聞社、日経BP）に長時間労働抑止システム「Chronowis」を出展いたします。▼展示会の詳細・来場招待券お申し込み（無料）はこちらからhttps://events.nikkeibp.co.jp/hcli/2022/info/パナソニックでは「働き方改革」をテーマに、長時間労働抑止システム「Chronowis（クロノウィズ）」を出展いたします。『ヒューマンキャピタル2022』は、経営・人事・教育など人材関連サービスの専門展です。▼長時間労働抑止システム「Chronowis」https://www.panasonic.com/jp/business/its/chojikan.htmlパナソニックのブースでは、こんなお悩みをお持ちのご担当者様に最適なツールをご紹介しております。導入事例もそろえておりますので、ぜひ、お立ち寄りください。[画像1: https://prtimes.jp/i/62053/33/resize/d62053-33-6f2d7db16d77aae12cbd-0.jpg ]パナソニックの長時間労働抑止システム「Chronowis」は、パソコンの利用制限と客観的な稼働ログで長時間労働を防止します。■長時間労働抑止システム「Chronowis」3つの特長[画像2: https://prtimes.jp/i/62053/33/resize/d62053-33-b46a57ab500aefbb7a71-2.png ]1.働きすぎを防止パソコンの画面全体にポップアップを表示、または強制的にパソコンをシャットダウンすることで、業務終了を促します。残業する場合は、理由を明記して上司へ申請、上司は部下の残業理由を把握することで長時間労働の是正につながります。2.労働時間を適正に把握パソコンにログオン／ログオフした時刻を記録し、客観的な労働時間を確認できます。また、通信がつながっていない環境（オフライン）でも、パソコンの利用時間を記録することができます。3.コンプライアンス違反を防止パソコンの累計稼働時間が月間の上限値に達する前に事前通知。また、上限を超えると強制的にシャットダウンすることで、コンプライアンス違反を防止できます。■ヒューマンキャピタル2022および来場のご案内・会期 2022年7月13日（水）～15日（金） 展示会：10時00分～17時30分／セミナー：9時30分～17時30分・会場 東京国際フォーラム・主催 日本経済新聞社、日経BP・小間番号 245（パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社）▼展示会の詳細・来場招待券お申し込み（無料）はこちらからhttps://events.nikkeibp.co.jp/hcli/2022/info/■長時間労働抑止システム「Chronowis」について長時間労働抑止システム「Chronowis」は、パソコンの利用制限とPC稼働ログ取得で長時間労働の抑止を支援するサービスです。テレワーク導入などにより懸念される、勤務実態の未把握、長時間労働、法定労働時間超過リスクなどの課題に対し、PC利用時間の記録、時間外利用時のポップアップ表示や強制シャットダウン、残業時間が月間の上限値に達する前の事前通知などの機能で、労働時間を可視化し、働きすぎやコンプライアンス違反を防止します。▼「Chronowis」商品説明動画https://www.youtube.com/watch?v=Q1Smy7eELf4▼「Chronowis」製品サイトhttps://www.panasonic.com/jp/business/its/chojikan.html【お問い合わせ先】パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社お問い合わせ受付窓口電話番号：0570-087870受付時間：9時～12時、13時～17時30分（土・日・祝・パナソニック指定休業日を除く）▼Webサイトからのお問い合わせはこちらからhttps://www.panasonic.com/jp/business/its/chojikan/sec/contact/agree.html※「お問い合わせフォーム」よりお問い合わせください[画像3: https://prtimes.jp/i/62053/33/resize/d62053-33-494f5fe4b267bc61fefc-1.png ]企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ