サービス公開6周年記念インフォグラフィックス「お客様と振り返るウェルスナビ」を公開

ウェルスナビ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：柴山和久）は、ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」のサービス公開6周年を記念し、インフォグラフィックス「お客様と振り返るウェルスナビ」を公開しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-8f8060b53d1bec05af1b-0.jpg ]■インフォグラフィックス「お客様と振り返るウェルスナビ」特設サイトURL：https://www.wealthnavi.com/6th-anniversaryおかげさまでウェルスナビはサービス公開6周年を迎えました。これまでのサービスご利用に感謝しながら、お客様とともに積み重ねてきた年月を振り返ります。[画像2: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-97b6936b3a480cb6c1f8-1.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-062bc15251ce02322642-2.jpg ][画像4: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-4c2fa3f1f981673196d3-3.jpg ][画像5: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-a494b6589f7dba3adca6-4.jpg ][画像6: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-55f9d62eff018c4f4ef2-5.jpg ][画像7: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-53e89029cd67939c83cb-6.jpg ][画像8: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-0faa52f34f315036d1b6-7.jpg ][画像9: https://prtimes.jp/i/14586/282/resize/d14586-282-abe5d03d9ba6c707420e-8.jpg ]ウェルスナビは誰もが安心して利用できる金融インフラとなり、働く世代のより豊かな人生をサポートしていきたいと考えています。より便利で安心して使えるサービスをめざして、これからも努力してまいります。※1 2022年6月30日時点の運用者数（1万人未満は切り捨て）。「運用者」とは1円以上の預かり資産がある顧客を指す。※2 2022年6月30日時点の運用者のうち働く世代（18～64歳）の割合（小数点第1位を四捨五入）。年代別割合は小数点第1位を四捨五入しているため、合計は必ずしも100%にならない。※3 2022年6月30日時点。運用者が設定している各リスク許容度の比率（小数点第1位を四捨五入）。投資において「リスク」とは「不確実性」を意味しており、リスク許容度とはどの程度の不確実性を受け入れるかを示したもの。リスク許容度は、数字が大きいほどリスク・期待リターンが高いことになる。※4 2022年6月30日時点の運用者のうち、申込時の「株・投資信託・外貨預金・FX・債券のいずれかの投資経験がありますか？」の質問に対して、「はい」／「いいえ」と回答した人の割合（小数点第1位を四捨五入）※5 2022年7月18日に実施したアンケートでの質問「WealthNaviを知ってから、実際の利用を決めたポイントはどこですか？」に対する回答（回答者数：2,046人）※6 2022年7月18日に実施したアンケートでの質問「WealthNaviを利用してよかったことがありましたら教えてください。」に対する回答より。個人の投資体験談であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。投資に関する決定は、お客様ご自身のご判断と責任のもとに行っていただきますようお願いいたします。※7 ダイレクト事業のお客様、一部の提携パートナー事業のお客様向けのサービス※8「北國おまかせNavi」のお客様向けのサービス※9 ダイレクト事業のお客様向けのサービス※10「WealthNavi for SBI証券」のお客様向けのサービス※11 2022年6月30日時点の運用者のうち、申込時の「株・投資信託・外貨預金・FX・債券のいずれかの投資経験がありますか？」の質問に対して、「いいえ」と回答した人数（小数点第2位を四捨五入）※12 2022年6月30日時点。預かり有価証券の残高がある口座数のうち、積立設定のある口座数の割合（小数点第1位を四捨五入）※13 2022年6月30日時点。預かり有価証券の残高がある口座において、月間積立設定金額を積立設定のある口座数で割って算出（小数点第2位を四捨五入）※14 2021年6月30日までに運用を開始した口座数のうち、運用開始月から12カ月後にWealthNaviで運用している口座数の割合（小数点第1位を四捨五入）※15 2022年6月30日時点。預かり資産合計を運用者数で割って算出（小数点第1位を四捨五入）。預かり資産10億円以上の運用者が含まれる場合は、当該運用者を除いて算出※16 2022年7月18日に実施したアンケートでの質問「WealthNaviをどのくらいの期間続けていただく予定でしょうか。」に対する回答（調査対象：預かり有価証券の残高がある口座、回答者数：2,046人）。回答者の年代別割合を調査対象の年代別割合になるよう補正して集計（小数点第1位を四捨五入）。※17 2022年6月30日時点。ライフプラン設定済み運用者の「必要な老後資金」の平均値（小数点第1位を四捨五入）※18 2022年6月30日時点。運用開始から3年以上経過、かつ預かり有価証券の残高がある口座のうち、運用益がプラスになっている口座の割合（小数点第1位を切り捨て）※19 2022年7月18日に実施したアンケートでの質問「WealthNaviの満足度について教えてください。」に対する回答（回答者数：2,046人）。小数点第1位を四捨五入。※20 2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 ロボアドバイザー 第1位※21 ライブセミナー後に実施したアンケートでの質問「今後の当社に期待する機能・サービス等がございましたら、ご自由にお書きください。」に対する回答より※22 2022年6月9日時点の預かり資産（小数点第1位を四捨五入）※23 2022年7月5日時点でサービス開始済みの提携パートナー。対面とオンラインを融合させたハイブリッド型の投資一任サービスを提供する提携パートナーを含む。※24 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況（最新版）（2022年3月末現在）『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 モーニングスター社調べ（2022年6月時点）※25 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況（最新版）（2022年3月末現在）『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 モーニングスター社調べ（2022年6月時点）。当該調査資料「ラップ業務」「投資一任業」掲載業者のうち、インターネット取引専業業者による投資一任契約型運用サービスに係る開示資料の比較（小数点第1位を四捨五入）■ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」の主な特長1．「長期・積立・分散」の資産運用を自動化世界の富裕層や機関投資家が実践する「長期・積立・分散」の資産運用を、テクノロジーの力で自動化。ノーベル賞受賞者が提唱する理論に基づき、6～7つのETF（上場投資信託）を通じて、世界約50カ国1万2,000銘柄に分散投資します。資産配分の決定から発注、積立、リバランス、税金最適化まですべて自動で行います。2．忙しく働く世代向けのサービス20～50代の働く世代を中心にご利用いただいています。スマホやパソコンから5つの質問に答えるだけで一人ひとりに合った運用プランを提案し、いつでも資産の状況を確認できます。忙しく働く世代でも、すきま時間で将来に向けた資産運用を手軽に行うことが可能です。3．多彩な機能で快適な資産運用をサポート資産運用の目標達成をサポートする「ライフプラン」、少額でも最適なポートフォリオを実現する「ミリトレ（少額ETF取引機能）」、「AIによるアドバイス機能」など多彩な機能で、お客様の快適な資産運用を応援します。「リバランス機能付き自動積立」、「自動税金最適化（DeTAX）機能※」は、中核となる技術について特許を取得しています。※自動税金最適化（DeTAX）の適用には条件があり、必ず税負担を繰り延べることを保証するものではありません。4．シンプルな手数料・資産運用アルゴリズムも公開手数料は預かり資産の1％（税込1.1%）のみ（※）。資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、ホームページ上でどなたでもご覧いただけます。※現金部分を除く、年率。預かり資産が3,000万円を超える部分は0.5%（現金部分を除く、年率、税込0.55%）の割引手数料を適用■会社概要会社名 ウェルスナビ株式会社（英語名：WealthNavi Inc.）代表者 代表取締役CEO 柴山和久設立 2015年4月28日所在地 東京都渋谷区渋谷2-22-3 渋谷東口ビル9F資本金 32億3,792万5,081円 ※2021年12月31日現在URL https://corp.wealthnavi.com/事業内容 金融商品取引業 関東財務局長（金商）第2884号加入協会 日本証券業協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 日本資金決済業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ