【応援広告(センイル広告)の知名度に関するアンケート】リアルな大学生に聞いた、今の推し活事情 (2022年9月5日)

～Z世代である大学生の半分以上は、応援広告(センイル広告)を知っている～推し活コンサルティング事業を行う株式会社ラブレター（本社：東京都港区、代表取締役：久保ひかり、以下ラブレター）は、都内の私立大学協力のもと男女54人に「応援広告(センイル広告)の知名度」についてアンケートを実施致しました。Z世代の半数以上が推しがいると言われている現代を象徴するような回答が得られました。■調査概要調査対象：都内の私立大学に通う19歳～22歳の男女54人調査日程：6月8日モニター提供元：自社調査大学生の6割が推しがいる[画像1: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-44163f1564185c2d3416-0.png ]6割が推しがいるという結果になりました。アイドルの推しはもちろん、2.5次元俳優や声優の推しなど今時の回答が得られました。2021年のアイドル市場は1500億円とされ（株式会社矢野経済研究所調べ）、若者の消費離れが問題視されている中、推しに使う1人あたりの消費額は約2万円（コンテンツファン消費行動2021調べ）とも言われている昨今、推し活は、注目する分野の1つであることがわかります。推しがいる人はもちろん、推しのいない人でも、応援広告(センイル広告)を知っている人が約4割[画像2: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-008c84a481a3fc0f66c2-1.png ]推しがいる人は約63%、推しがいない人でも約39%の人が応援広告を知っているという結果になりました。またK -POPアイドルを推している人のセンイル広告の知名度は100%であり、背景として韓国ではお誕生日や記念日にファン同士が資金を募り、センイル広告を掲載することがポピュラーであることが今回の結果に繋がったと考えられます。2019年に韓国ソウルの地下鉄構内に掲載されたセンイル広告の数は2,166件とされ（ソウル交通公社調べ）、年々日韓での掲載数は上昇しています。センイル広告と本人が一緒に写真を撮った&rdquo;認証ショット&rdquo;がSNSに投稿されるなど、センイル広告ならではの文化があることも特徴的です。したがって、日本でも年々応援広告(センイル広告)の知名度は上がっていくと予想されます。実際に応援広告(センイル広告)を見たことがある人は、約3割[画像3: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-d64525e8373e0d59e4f4-2.png ]応援広告を実際に見たことがある人は約3割という結果に。推しがいると答えた人で、応援広告を見たことがある人は約5割であり、推しがいる人の2人に1人は見たことがあるという結果になりました。この広告は、駅の中や駅近くの大型ビジョンを中心に掲載されていることが多く、その場所に出向かなければ見ることができないため、そこまでの交通費やその場所での飲食費などの経済効果も期待ができます。今後、応援広告が広まれば経済効果への影響も大いに期待できることが予測されます。ラブレターの応援広告の事例ラブレターは応援広告のサポート事業を開始してから8ヶ月で約150件以上の応援広告を掲載しております。今後も応援広告を日本の街中に溢れさせるために応援広告の知名度をあげる活動を行って参ります。[画像4: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-088e52d9f446383e882d-5.png ]具体的な事例はこちらhttps://twitter.com/loveletter_inc応援広告掲載までの流れ応援広告掲載に関するお問い合わせは以下のアドレスよりお願い致します。見積依頼は、広告掲載希望日の２カ月前よりお願い致します。info@loveletter.ne.jp[画像5: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-9d862b18e766f498c4df-3.jpg ]ラブレター会社概要[画像6: https://prtimes.jp/i/89051/3/resize/d89051-3-b8a2a3242812672eeb29-4.png ]代表者：代表取締役 久保ひかり本社所在：東京都港区南青山2-2-15WIN青山5階設立日：2021年10月13日事業内容：応援広告専門の広告代理店、推し活&times;企業コラボ企画運営、推し活全般のコンサルティング会社HP：http://lloveletter.comお問い合わせ先：info@loveletter.ne.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ