【国立科学博物館】2022（令和4）年度「重要科学技術史資料（愛称：未来技術遺産）」18件の登録とパネル展示開催のお知らせ

独立行政法人国立科学博物館（館長： 篠田 謙一）は、 2008（平成 20）年度から重要科学技術史資料（愛称：未来技術遺産）の登録を実施しています。 本年度は、あらたに、電動アシスト自転車や3.5インチ・マイクロフロッピーディスクなど、18件を登録することとなりました。今回（第15回）の登録により合計343件の登録となります。今回登録される資料のパネル展示を国立科学博物館で2022（令和4）年9月13日（火）～9月25日（日）まで開催いたします。【詳細URL：https://sts.kahaku.go.jp/event/2022/ft_panel15/】[画像1: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-9b915a08ebb43429fce6-0.jpg ]2022（令和4）年度 第15回 未来技術遺産 登録パネル展示■開催期間：2022（令和4）年9月13日（火）～9月25日（日）■場 所：国立科学博物館 上野本館（東京都台東区上野公園 7-20） 日本館１階中央ホール■入 場 料 ：常設展示入館料のみでご覧いただけます。■休 館 日 ：休館日につきましては国立科学博物館ホームページをご覧ください。■ウェブページ：https://sts.kahaku.go.jp/event/2022/ft_panel15/※入館についてのご注意：ご入館にはオンラインによる事前予約が必要です。詳しくは、国立科学博物館ホームページ（ https://www.kahaku.go.jp/ ）をご確認ください。2022（令和4）年度登録 重要科学技術史資料（18件）「重要科学技術史資料」の一覧はウェブページ（ https://sts.kahaku.go.jp/material/ ）で公開しています。第00326号●名 称：直流単式電弧溶接機（PD-A）― 国産化最初期の電動発電機式直流アーク溶接電源 ―●所有者：大阪大学接合科学研究所●製作年：1941[画像2: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-bb3756c30089b4dabdc0-2.jpg ]第00327号●名 称：トランジスタインバータ制御CO2/MAG溶接機（YD-350HF）― 薄板溶接の高品位化に対応 ― （※2は下付き）●所有者：パナソニック コネクト株式会社●製作年：1985[画像3: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-c9741265793d9a369157-3.jpg ]第00328号●名 称：フルデジタル直流TIG溶接機（YC-300BM1）― 溶接施工条件を正確かつ詳細に再現 ―●所有者：パナソニック コネクト株式会社●製作年：2000[画像4: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-8e6359c52941fa8d73d1-4.jpg ]第00329号●名 称：ノクリア AS28JPZ ― 世界で初めてのフィルター自動清掃機能を搭載 ―●所有者：株式会社富士通ゼネラル●製作年：2003[画像5: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-4a8b32cdf5e3518e2df2-5.jpg ]第00330号●名 称：【 地盤凍結装置 】(1)地盤凍結ユニット（型式名：US110H-3）(2)凍結管（断熱限定式、削孔式実物のカットモデル）(3)口元パッカー― 安定した地盤凍結を実現 ―●所有者：株式会社精研●製作年：(1)1992 (2)2000頃 (3)2005頃[画像6: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-da5976d194a2984bd456-26.jpg ]第00331号●名 称：凍結速度制御式凍上試験機 4号機 ― 地盤凍結膨張率の任意の応力場と温度場での定量的測定を実現 ―●所有者：株式会社精研●製作年：1978[画像7: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-8da61c9149c2dce7868c-9.jpg ]第00332号●名 称：現場造成凍土壁の可視化システム関係資料 ― 地盤改良範囲の完全把握を実現 ―●所有者：株式会社精研●製作年：2000、2004[画像8: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-d11d5e7a018b5f0d0f0d-27.jpg ]第00333号●名 称：電気自転車 Electric Cycle DG-EC2 ― 製品化された電動自転車の原型 ―●所有者：パナソニック サイクルテック株式会社●製作年：1980[画像9: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-2adee1c3c471f3f3b66e-12.jpg ]第00334号●名 称：【 電動アシスト自転車 】(1)電動ハイブリッド自転車 ヤマハ パス（PAS）(2)初代PASのプロト車(3)初代PASの技術開発試作車― 世界で初めて商品化された電動アシスト自転車 ―●所有者：ヤマハ発動機株式会社●製作年： (1)1993～1994頃 (2)1989 (3)1991[画像10: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-4e04f2ba45b9cbc6cc14-28.jpg ]第00335号●名 称：4号自動式卓上電話機 ― 独自の技術開発で戦後復興期のコミュニケーションを支えた ―●所有者：日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所●製作年：1949～1962[画像11: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-192c75b555f6b36343d3-15.jpg ]第00336号●名 称：600形自動式卓上電話機 ― 性能向上と量産に対応した設計で高度成長期の大量需要に対応 ―●所有者：日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所●製作年：1962～1979[画像12: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-9020172862bda8795e47-18.jpg ]第00337号●名 称：601形自動式卓上電話機 ― 省資源化と世界市場を視野に入れた電話機 ―●所有者：日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所●製作年：1978～1986[画像13: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-d69920fac11bbe877694-19.jpg ]第00338号●名 称：日本初の純国産ジェットエンジン ネ２０ ― 日本独自の技術で飛行に成功 ―●所有者：株式会社ＩＨＩ●製作年：1945頃[画像14: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-786d6101de3d376f79a0-20.jpg ]第00339号●名 称：FJR710/20 ターボファンエンジン 及び 耐環境試験写真集 ― 日本初の高バイパス比ターボファンエンジン ―●所有者：株式会社ＩＨＩ●製作年：1973[画像15: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-a52ab20f009fa045ba5d-21.jpg ]第00340号●名 称：RJ500ターボファンエンジン ― 日本が主導した国際共同開発エンジン ―●所有者：株式会社ＩＨＩ●製作年：1982[画像16: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-c5085e57fbba1067f176-22.jpg ]第00341号●名 称：3.5インチ・マイクロフロッピーディスク ― 世界初の3.5インチ・マイクロフロッピーディスク ―●所有者：ソニーグループ株式会社●製作年：1980頃[画像17: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-2f6c13f35f4250658a02-23.jpg ]第00342号●名 称：English-language word processor Series 35, OA-S3300 ― 世界初3.5インチ・マイクロフロッピーディスク・ドライブ搭載ワードプロセッサ ―●所有者：ソニーグループ株式会社●製作年：1980頃[画像18: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-55d4f73c1a1d8143d500-24.jpg ]第00343号●名 称：Digital Mavica（MVC-FD5）― 3.5インチ・マイクロフロッピーディスクを搭載したデジタルカメラ ―●所有者：ソニーグループ株式会社●製作年：1997頃[画像19: https://prtimes.jp/i/47048/489/resize/d47048-489-d5d3a4b00645f718bb4d-25.jpg ]重要科学技術史資料（未来技術遺産※）の登録制度とは 国立科学博物館では、「科学技術の発達史上重要な成果を示し、次世代に継承していく上で重要な意義を持つ科学技術史資料」及び「国民生活、経済、社会、文化の在り方に顕著な影響を与えた科学技術史資料」の保存と活用を図るために、関係する工業会及び学協会と協力して、調査研究活動を従来から行ってまいりました。これらの資料は、近年の科学技術の急速な発展、技術革新や産業構造の変化の中でその本来の意義が見失われ、急速に失われようとしています。国立科学博物館では、このような資料の保存を図るとともに、科学技術を担ってきた先人たちの経験を次世代に継承していくことを目的として、重要科学技術史資料の登録制度を平成20年度より実施しており、これまでに325件の資料を登録し、今回新たに18件の資料を登録いたします。（合計343件）※未来技術遺産（愛称）：過去の科学技術史資料のうち未来へ引き継ぐべき遺産として名づけた愛称。◆国立科学博物館 産業技術史資料情報センター： https://sts.kahaku.go.jp/◆未来技術遺産 登録パネル展示：https://sts.kahaku.go.jp/event/2022/ft_panel15/◆「重要科学技術史資料」一覧： https://sts.kahaku.go.jp/material/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ