【新コンテンツリリース】次世代に必須の“国語力”を育むコンテンツ『新国語講座』誕生！

～すべての教科で必須となる「読解力」育成を目指す～ICT教材の企画開発・販売を行う株式会社SRJ（本社：東京都中央区、代表：堀川直人、以下「SRJ」）は、2023年春、全国約3600教室以上の教育機関で導入されている自立学習型能力開発ポータル「TERRACE」の中に、『新国語講座』をリリースします。SRJの『新国語講座』は、文章を読み解くために必要となる「読解力」を鍛えるために、「語彙力」「文法力」「論理力」の3つの観点からトレーニングを行っていく講座です。[画像1: https://prtimes.jp/i/26897/77/resize/d26897-77-4260db0e7c992407b6b6-0.png ]新国語WEBサイト：https://www.sokunousokudoku.net/courses/shinkokugo/▼子ども時代だけではなく、大人になっても求められる「読解力」 近年、子どもたちには「大学入学共通テスト・公立高校入試の『読ませる』入試への変化」、「文部科学省が提唱するすべての教科における国語力の必要性」等、読解力を高める必要性が求められてきています。 また、社会人になっても、多くの仕事の中で「資料やメールの内容を理解し、簡潔にわかりやすい文章を書く」場面は少なからず存在し、ここからも読解力の必要性がうかがえます。 このような状況にも関わらず、日本の学生の読解力は2012年以降低下の一途を辿っており（図1参照）、子どもたちの国語力については、学校や学習塾等の教育現場でも英語や数学に比べて優先順位が低い等、様々な課題があります。 上記課題を解決する一助とするために、SRJは、国語力の中の「読解力」を鍛えることのできる『新国語講座』をリリースいたします。[画像2: https://prtimes.jp/i/26897/77/resize/d26897-77-8d920904f283a66890dd-1.jpg ]図1 参考「OECD生徒の学習到達度調査（PISA)」（国立教育政策研究所） https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/index.html▼新国語講座概要 2023年春にリリースする新国語講座では、「読解力育成」に焦点を絞り、「語彙力」・「文法力」・「論理力」をそれぞれ鍛えます。[画像3: https://prtimes.jp/i/26897/77/resize/d26897-77-381125cadcc4ad45835c-2.jpg ] 「語彙力」では、テスト・入試でよく使われる語彙に絞り、小学生約1200語、中学生1800語、高校生約2000語、累計約5000語の学習をします。 「文法力」では、基礎的読解力の向上に繋がる文法をピックアップし、各学年ごとの進度に合わせて、鍛えられるようにします。 「論理力」では、基礎的読解力を「係り受け」「指示語・照応」「同義文」「定義と具体例」「推理・推論」「図表の読解」の６つのカテゴリに分けて、構造的に読み解く力を鍛えます。そして、毎月1回の確認テストを通して、３つの力が養われているのか、実践演習を行います。[画像4: https://prtimes.jp/i/26897/77/resize/d26897-77-293a5832c80cd7356acc-3.jpg ]▼国語力の重要性 SRJは、子どもたちを取り巻く多様な価値観の中、社会で協働していくこと、情報を取捨選択し、自ら考え、表現していくことの全ての基盤のひとつに国語力があると考えています。社会課題を解決するものが国語力と言えるはずです。 今回リリースする『新国語講座』を通じて、次代を担う子どもたちへ価値を共創し提供できることを心より楽しみにしております。■『新国語講座』監修[画像5: https://prtimes.jp/i/26897/77/resize/d26897-77-51ff4ad961e44e43ee4b-4.jpg ]株式会社言楽舎 代表取締役 柳生 好之（やぎゅう よしゆき）早稲田大学第一文学部総合人文学科日本文学専修卒業。リクルート「スタディサプリ」現代文講師。難関大受験専門塾「現論会」代表。東進ハイスクールなど大手予備校勤務やZ会東大京大コース問題制作を経て、リクルート「スタディサプリ」に参加。東大・京大・早大・難関国公立大・難関私立大・大学入学共通テストなどの受験対策講座を多数担当している。株式会社SRJ 会社概要所在地 ：東京都中央区京橋3-12-7 京橋山本ビル9F設立 ：1998年2月代表者 ：代表取締役社長 堀川直人事業内容：能力開発、英語学習プログラムの企画開発・販売およびキャリア教育普及事業URL ：https://speedreading.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ