電通クリエーティブＸ、ディレクション事業のブランド名を「カントク」に決定、所属ディレクターのポートフォリオサイトを初公開 (2022年11月1日)

株式会社電通クリエーティブＸ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松木俊介、以下 当社）は、クリエーティブ・コンテンツの企画演出を行なうディレクション事業の業界内における存在感を高めることを目的に、事業ブランド名を「カントク」にするとともに、当社に所属する個性豊かなディレクターたちが企画・演出を担った作品実績を掲載するポートフォリオサイト（https://kantoku-dcrx.jp/）を2022年11月1日に公開いたしました。[画像1: https://prtimes.jp/i/6553/20/resize/d6553-20-0454a786f1fa22df7f17-0.jpg ]当社は、日本初のテレビCMを制作した電通映画社をルーツとするクリエーティブ・プロダクションです。これまで多数の有名ディレクターを輩出し、国内外の主要なアワードで高い評価をいただくとともに、時代の変化に伴い、CMの枠を超えデジタルコンテンツの演出に進出するなど、ディレクターの領域拡張に努めてまいりました。その流れをより拡大し、対外に「新化」をアピールすべく、新たにブランド名を持つことにしました。ディレクション事業のブランド名として採用した「カントク」は、主に映像制作現場においてディレクターの呼称として用いられる言葉であり、仕事内容を瞬時に連想できること、王道感がありつつカタカナにすることで&ldquo;新化&rdquo;も表現できるという理由から決定いたしました。 また、これまでクリエーティブ業界関係者の方々からポートフォリオサイト公開のご要望を多数いただいており、「カントク」としての新たなスタートを機に、所属ディレクターが企画・演出を手がけたクリエーティブ・コンテンツを紹介するポートフォリオサイトを初公開することになりました。「カントク」は、新化する「監督」集団として、電通グループ内からのオファーをはじめ、電通グループ外の制作会社や広告主様からのオファーを引き続きお受けするとともに、これまで培ってきた企画・演出力を様々なクリエーティブ領域で活かし、ディレクション業務に邁進してまいります。ステートメントあたらしく。カントクらしく。企画する。設計する。完成までやりきる。監督の役割は、時代が変化しても変わらない。でも「つくるもの」「つくりかた」はどんどん広がっている。だから監督は前進する。もっと前へ。日本初のTVCMを作った電通映画社から脈々と受け継がれてきた演出力。それは、電通クリエーティブX「演出部」に宿るDNA。ここには今、個性や得意技がちがう約30人の監督がいる。一人ひとりの可能性を、もっと拓かれたフィールドで躍動させる時が来た。カントクという新たなる名を背負って。これまでの演出領域から、多様な発想やテクノロジーを取り入れたデジタル領域まで。人のこころを震わせ、世の中を動かすような映像コンテンツをつくる。それが、あたらしい私たちの意志だ。新化する「監督」集団カントク「カントク」リーダー 小野 史之（エグゼクティブプロデューサー）よりコメント「業界内外でより存在感と競争力のあるチームになっていこう」ということで、ディレクション事業にブランド名を設けることになり、所属ディレクターやスタッフとの議論の結果、「カントク」に決定しました。そして、当社ディレクターのポートフォリオサイトを公開することになりました。すごくストレートなネーミングですが、時代が変わっても普遍的である&ldquo;監督&rdquo;という仕事に対する矜持を込め、カタカナにすることで、常にスキルアップし先進的な&ldquo;カントク&rdquo;であり続けようという意思を表現しました。当社のルーツである電通映画社時代からディレクターが所属する演出部は広告映像のメインストリームでやってまいりましたが、外部環境が大きく変化する今、旧来の良いところは引き継ぎつつも新化する「監督」集団になっていくために、「カントク」をあえて名乗ります。ロゴデザインはゴシック体を基調としながら、角が一部取れたデザインにすることで「尖ってばかりじゃない」ということを表現しています（笑）。これを機に、皆さまに「カントク」をより広く、より深く知っていただき、さらに多くのフィールドでお力になりたいと思います。[画像2: https://prtimes.jp/i/6553/20/resize/d6553-20-e3e479a1423eb96cb34e-1.jpg ]【カントクに関するお問い合わせ】株式会社電通クリエーティブＸ クリエーティブDept. ディレクショングループ担当：小野・定松 E-mail：direction-group@dentsu-crx.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ