CBRE（日本本社：東京都千代田区丸の内）は ストリート ビジョン株式会社（本社：東京都港区南青山、以下 Street Vision）と提携し、商業ビルの空室のウィンドウを活用した広告・物件マーケティングをスタートします。CBREの PropTech Solutions サービスの責任者である ジェームス・ハービー と、 同 CFO であるマーク・ジョーンズが共同で進めるウィンドウ プロジェクション マーケティング (WPM) は、今まで十分に活用されることがなかった商業ビルや施設のウィンドウを活用して収益を生み出します。
CBRE x Street Vision パートナーシップのローンチビデオ
https://cbre.qumucloud.com/view/qUWMFMMIfYVs9v5mYgHKYp
[画像1: https://prtimes.jp/i/27786/123/resize/d27786-123-8e9fbecf3c442bad2aad-0.jpg ]
東京・南青山MA5でのWPMのライブ例 - 2022年11月30日
Street Visionの革新的なコンテンツ制作やプロジェクションマッピングの技術と、CBREの不動産業界におけるネットワークや専門知識を融合することで、WPMは実現しました。テジタル プロジェクションを駆使した映像をウィンドウに写し出す技術により、創造的なマーケティングツールとして、空室期間のスペースの有効活用や第三者からの広告による収益化が可能となります。
CBRE CFOのマーク・ジョーンズは、「CBREの幅広いネットワークを通じてこの技術を活用することで、リーシングの早期成約や、空き店舗や事務所の収益化が可能になります。日本のクライアントにとって、改新的な取り組みとなると確信しています」と述べています。
CBREが国内で初めてWPMを採用するのは、南青山5丁目プロジェクト (MA5) になります。2022年12月1日より、MA5 にてWPMサービスを開始し、毎日午前7時から午前12時まで投影を実施いたします。MA5は表参道、青山通り、みゆき通りが交差する表参道交差点に近い青山の中心に位置しており、建築家 槇文彦の代表作のひとつであるスパイラルビルに隣接しています。2022年9月5日に無事に竣工式を迎え、グランドオープンしました。
CBREのリテール部門長の奥村眞史は、「この革新的なサービスをご提供できることに、大きな期待を抱いています。WPMの活用により、商業ビルや施設の魅力を広くPRすることが可能になります。空室期間の短縮に繋がる可能性も高まることから、空室を抱えたオーナー様からのニーズは高いと考えています」と述べています。
CBREと Street Visionは今後、東京の主要な場所でWPMを展開していく予定です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/27786/123/resize/d27786-123-ec55243fcad322f75a13-1.jpg ]
東京・南青山MA5でのWPMのライブ例 - 2022年11月30日
Street Vision のCEOで共同設立者のPeter Williamsは、「CBREとこのような形でコラボレーションすることができたことを非常に光栄に思っています。我々のメディア・広告のパートナーの方々や、広告主の多くは、消費者に直接メッセージを届けたいと願っています。Street Visionが展開するWPMサービスには、最適なロケーション、最新のテクノロジー、素晴らしいコンテンツと、デジタル アウト オブ ホーム（DOOH）として成功するための要素が全て揃っています」と述べています。
Street Visionとのパートナーシップ、そしてWPMサービスの展開は、最新のテクノロジーとクリエイティブなアプローチをクライアントのために提供するという、CBREのグローバル企業としてのコミットメントを表しています。人通りの多いエリアでの広告機会をクライアントへ無償で提供することは、業界でも前例がありません。WPMを導入により、CBREが目指すのは、商業ビルや施設の空室期間を短縮すると同時に、クライアントに新しい収益源を提供することです。
CBREのPropTech Solutionsの責任者であるジェームス・ハービーは、「CBREは、日本における不動産マーケティングにおけるマーケットリーダーとして高い評価を得ています。Street Visionとの戦略的パートナーシップは、革新的で付加価値の高いテクノロジーソリューションを、クライアントに提供するという、当社のコミットメントを、明確にするものです。WPMは、当社が国内のクライアントのために特別に開発している新しいソリューションサービスの第一弾となります」 と述べています。
■当サービスに関するお問い合わせ先
CBRE アドバイザリー＆トランザクションサービス リテール部門長 奥村眞史
masashi.okumura@cbre.co.jp
CBRE PropTech Solutions 責任者 ジェームス・ハービー
james.harvey3@cbre.com
CBREリテールサービスについて
CBREリテールサービスでは、国内外における豊富な店舗マーケットデータと長年培った確かな知見・経験を活用し、お客様の出店目的に沿った不動産ソリューションをご提案いたします。店舗賃借・売却の仲介業務を中心に、出店に関するアドバイザリーやリテール市場分析など、お客様のニーズに応じた最適なサービスをご提供しています。
ストリート ビジョン株式会社
Street Vision は、最新のプロジェクション技術とデジタル配信技術を駆使し、ターゲットを絞った革新的で魅力的なメディアコンテンツを提供します。人通りの多いエリアにある活用されていないウィンドウをクリエイティブな場と捉え、効果的なインタラクティブメッセージを消費者に届けます。これはグローバルなブランドや国内の広告主にとって魅力的なツールとなります。Street Vision は日本でのマーケティング、メディア、広告の分野で長い経験を持つメンバーで構成され、日本におけるDOOH市場に新しい流れをもたらします。
お問い合わせ先：村田真吾（shingo@streetvision.jp）
CBRE日本法人について
CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、約半世紀にわたり、日本における不動産の専門家として、全国10拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,300名*のプロフェッショナル（*子会社を含む）が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan
CBREグループについて
CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2021年の売上ベース）。全世界で105,000人を超える従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を除く)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。
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東京・南青山MA5でのWPMのライブ例 - 2022年11月30日
Street Visionの革新的なコンテンツ制作やプロジェクションマッピングの技術と、CBREの不動産業界におけるネットワークや専門知識を融合することで、WPMは実現しました。テジタル プロジェクションを駆使した映像をウィンドウに写し出す技術により、創造的なマーケティングツールとして、空室期間のスペースの有効活用や第三者からの広告による収益化が可能となります。
CBRE CFOのマーク・ジョーンズは、「CBREの幅広いネットワークを通じてこの技術を活用することで、リーシングの早期成約や、空き店舗や事務所の収益化が可能になります。日本のクライアントにとって、改新的な取り組みとなると確信しています」と述べています。
CBREが国内で初めてWPMを採用するのは、南青山5丁目プロジェクト (MA5) になります。2022年12月1日より、MA5 にてWPMサービスを開始し、毎日午前7時から午前12時まで投影を実施いたします。MA5は表参道、青山通り、みゆき通りが交差する表参道交差点に近い青山の中心に位置しており、建築家 槇文彦の代表作のひとつであるスパイラルビルに隣接しています。2022年9月5日に無事に竣工式を迎え、グランドオープンしました。
CBREのリテール部門長の奥村眞史は、「この革新的なサービスをご提供できることに、大きな期待を抱いています。WPMの活用により、商業ビルや施設の魅力を広くPRすることが可能になります。空室期間の短縮に繋がる可能性も高まることから、空室を抱えたオーナー様からのニーズは高いと考えています」と述べています。
CBREと Street Visionは今後、東京の主要な場所でWPMを展開していく予定です。
詳細については、順次発表いたします。
[画像2: https://prtimes.jp/i/27786/123/resize/d27786-123-ec55243fcad322f75a13-1.jpg ]
東京・南青山MA5でのWPMのライブ例 - 2022年11月30日
Street Vision のCEOで共同設立者のPeter Williamsは、「CBREとこのような形でコラボレーションすることができたことを非常に光栄に思っています。我々のメディア・広告のパートナーの方々や、広告主の多くは、消費者に直接メッセージを届けたいと願っています。Street Visionが展開するWPMサービスには、最適なロケーション、最新のテクノロジー、素晴らしいコンテンツと、デジタル アウト オブ ホーム（DOOH）として成功するための要素が全て揃っています」と述べています。
Street Visionとのパートナーシップ、そしてWPMサービスの展開は、最新のテクノロジーとクリエイティブなアプローチをクライアントのために提供するという、CBREのグローバル企業としてのコミットメントを表しています。人通りの多いエリアでの広告機会をクライアントへ無償で提供することは、業界でも前例がありません。WPMを導入により、CBREが目指すのは、商業ビルや施設の空室期間を短縮すると同時に、クライアントに新しい収益源を提供することです。
CBREのPropTech Solutionsの責任者であるジェームス・ハービーは、「CBREは、日本における不動産マーケティングにおけるマーケットリーダーとして高い評価を得ています。Street Visionとの戦略的パートナーシップは、革新的で付加価値の高いテクノロジーソリューションを、クライアントに提供するという、当社のコミットメントを、明確にするものです。WPMは、当社が国内のクライアントのために特別に開発している新しいソリューションサービスの第一弾となります」 と述べています。
■当サービスに関するお問い合わせ先
CBRE アドバイザリー＆トランザクションサービス リテール部門長 奥村眞史
masashi.okumura@cbre.co.jp
CBRE PropTech Solutions 責任者 ジェームス・ハービー
james.harvey3@cbre.com
CBREリテールサービスについて
CBREリテールサービスでは、国内外における豊富な店舗マーケットデータと長年培った確かな知見・経験を活用し、お客様の出店目的に沿った不動産ソリューションをご提案いたします。店舗賃借・売却の仲介業務を中心に、出店に関するアドバイザリーやリテール市場分析など、お客様のニーズに応じた最適なサービスをご提供しています。
ストリート ビジョン株式会社
Street Vision は、最新のプロジェクション技術とデジタル配信技術を駆使し、ターゲットを絞った革新的で魅力的なメディアコンテンツを提供します。人通りの多いエリアにある活用されていないウィンドウをクリエイティブな場と捉え、効果的なインタラクティブメッセージを消費者に届けます。これはグローバルなブランドや国内の広告主にとって魅力的なツールとなります。Street Vision は日本でのマーケティング、メディア、広告の分野で長い経験を持つメンバーで構成され、日本におけるDOOH市場に新しい流れをもたらします。
お問い合わせ先：村田真吾（shingo@streetvision.jp）
CBRE日本法人について
CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、約半世紀にわたり、日本における不動産の専門家として、全国10拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,300名*のプロフェッショナル（*子会社を含む）が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan
CBREグループについて
CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2021年の売上ベース）。全世界で105,000人を超える従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を除く)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。
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