「日本調剤オンラインストア」で新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる一般用抗原定性検査キット販売開始

日本調剤株式会社 ニュースリリース 全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、ヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）にて、2022年12月23日午後1時より新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる一般用抗原定性検査キット（以下「一般用同時検査キット」）の販売を開始したことをお知らせいたします。 日本調剤では現在、全薬局で医療用の同時検査キットの販売を行っております。このたび、一般用同時検査キット（第１類医薬品）を「日本調剤オンラインストア」にて販売を開始する運びとなりました。【一般用同時検査キット製品概要】[画像1: https://prtimes.jp/i/13551/240/resize/d13551-240-838bbe9e3a455e4a85b3-0.jpg ]製品名：エスプライン SARS-CoV-2&Flu A+B（一般用）価格：1箱2テスト入り 5,280円（税込）製造販売業者名：富士レビオ株式会社販売ページ：https://store.nicho.co.jp/products/OS202212170001?sku=4987270261156上記製品は第１類医薬品に分類されているため、薬剤師による状態等の確認や情報提供を行い、情報提供内容を理解した旨の確認の上で販売いたします*。※お一人さま5箱（10テスト）まで購入いただけます※取り扱う一般用同時検査キットの種類は順次拡大してまいります 日本調剤では、同時検査キットの販売を通して、新型コロナウイルスおよびインフルエンザの感染拡大防止と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。* 一般用医薬品のインターネット販売について https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11120000-Iyakushokuhinkyoku/sinseido.pdf■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/240/resize/d13551-240-0ca3c64f4f8de4d786e4-1.jpg ]日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/【日本調剤オンラインストアについて】 https://store.nicho.co.jp日本調剤では、薬の専門家である薬剤師と栄養の専門家である管理栄養士が厳選した高機能・高品質な商品・サービスを取り揃えたヘルスケアサイト「日本調剤オンラインストア」を運営しています。医薬品や高度管理医療機器をはじめ、コスメ商品、健康食品、癒し用品、介護用品などのヘルスケアに特化した約2,500点の商品に加え、日本調剤オリジナル商品も販売しています。【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社 広報部 広報担当 TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ