NICE、日本法人ナイスジャパン社長にオリビエ・ジオレットが就任

重要地域であるアジア太平洋・日本地域を強化、経験豊かな新たなリーダーを迎え同地域でのNICEソリューションの更なる普及を推進【東京、2023年1月26日】 企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE）は、2023年1月1日付でアジア太平洋・日本地域における同社の主要市場である日本法人社長に、Olivier Georlette (オリビエ・ジオレット) が就任したことを発表しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/99846/14/resize/d99846-14-5feb7375a2e13ca0a428-0.png ]ジオレットは、ソフトウェア業界で25年以上のキャリアを持ち、そのうち過去20年間はアジア太平洋地域を中心とした、企業向け販売と国別管理における豊富な経験を有しています。2019年からは、同社にてアジア太平洋地域（ASEAN）におけるNICE東南アジア、グレーターチャイナ、および戦略的アカウントのマネージングディレクターを務め、同地域の営業、マーケティング、顧客サービスに従事してきました。引き続き本業務も兼務します。NICE入社以前は、Verintにて北アジア・韓国地域担当副社長（バイスプレジデント）およびベリントジャパン常務取締役を務め、コンタクトセンターの売上を2桁成長させ、地域全体の販売代理店網を構築することでベリントの市場シェアを拡大しました。ベリント入社以前は、3D Systems社で複数の職務を歴任した経験を有します。ナイスジャパン株式会社 日本法人社長のOlivier Georlette (オリビエ・ジオレット)は、次のように述べています。「東南アジアで4年間を過ごし、CXOne CCaaSプラットフォームの立ち上げを成功させた後、日本に戻り、日本のお客様やパートナー企業様と知識を共有できることに興奮しています。NICEのソリューションは、コールセンター以外にも様々なDXを実現することができ、組織の競争力を高めることができます。AIやRPAを駆使したCXoneの普及は日本企業が抱える課題を解決し、イノベーションを加速させることができると確信しています。日本のパートナー企業様との協力のもと、更に日本市場に注力していきます」NICEについて：[画像2: https://prtimes.jp/i/99846/14/resize/d99846-14-c4b00e75abe249904064-1.png ]NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。ナイスジャパンホームページ https://jp.nice.com/商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。将来性の見通しに関する記述：本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において&ldquo;believe&rdquo;、 &ldquo;expect&rdquo;、 &ldquo;seek&rdquo;、 &ldquo;may&rdquo;、 &ldquo;will&rdquo;、 &ldquo;intend&rdquo;、 &ldquo;should&rdquo;、 &ldquo;project&rdquo;、 &ldquo;anticipate&rdquo;、 &ldquo;plan&rdquo;または同様の語で記述されています。将来性の見通しに関する記述は、会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、経済・事業環境の変化に伴うリスク、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長に関連するリスク、追加買収または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、急速に変化する技術、サイバーセキュリティ攻撃または当社に対するその他のセキュリティ違反、プライバシーの懸念および当社の事業に影響を与える法律、為替レートおよび金利の変動、当社のグローバル事業に起因する追加の納税義務の影響、COVID-19に関連する不確実性などが含まれますが、これらに限定されません。フォーム20-Fの年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含まれる将来性の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点で作成されたものであり、法律で定められている場合を除き、当社はこれを更新または改訂する責任を負いません。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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