業界初！楽天証券、「楽天カード」クレジット決済で、純金積立が可能に！

- 金、プラチナ、銀でも事前入金不要 ＆「楽天ポイント」が貯まる -楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）と、楽天カード株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：穂坂 雅之、以下「楽天カード」）は、2023年2月27日（月）に、「楽天カード」（※1）クレジット決済で積立できる楽天証券の商品に、「金・プラチナ取引」サービスの商品を追加することをお知らせします。これにより、投資信託に加え、金、プラチナ、銀でも、口座への事前入金不要、かつ、「楽天ポイント」を貯めながら積立が可能になります。クレジットカードで金、プラチナ、銀の積立が決済できるのは証券業界で初めて（※2）です。楽天証券の「金・プラチナ取引」サービスでは、金、プラチナ、銀の3商品を対象に、それぞれ毎月1,000円から始められる定額積立サービスを提供しています。現在、「金・プラチナ取引」積立サービスで利用できる引落方法は、楽天証券の証券総合口座からの引き落とし、および、楽天銀行との口座連携サービス「マネーブリッジ」を利用した楽天銀行口座からの自動引き落とし（スイープ機能）の2つです。 このたび、2023年2月27日（月）に、「金・プラチナ取引」積立サービスの新たな引落方法として、証券業界で初めて（※2）クレジットカード決済を追加します。「楽天カード」（※1）クレジット決済での同商品の積立上限金額は、金、プラチナ、銀それぞれ月額10万円の合計30万円で、積立額の0.5％の「楽天ポイント」が貯まります。これにより、国内で唯一（※3）、金、プラチナ、銀の積立の引落方法が3つに拡充となるほか、口座への事前入金不要、かつ、「楽天ポイント」を貯めながら貴金属商品への投資が可能になります。また、「楽天カード」クレジット決済での積立対象商品追加を記念して、積立金額に応じて抽選で最大10万円が当たるキャンペーンを実施します。詳細は、楽天証券ホームページでご確認ください。楽天証券と楽天カードは、2018年10月に、「楽天カード」クレジット決済で投信積立ができるサービスを開始しました。毎月、引落先に指定した銀行口座や証券口座へ事前入金する等の手間を軽減できるほか、積立額に応じて「楽天ポイント」が貯まるなど、効率よい積立投資が可能で、多くのお客様の好評を博しており、楽天証券で投資信託を積立されている6割の方に、「楽天カード」クレジット決済をご利用いただいています（2022年6月末時点）。今回、新たに「楽天カード」クレジット決済で積立できる商品として、無価値にならない実物資産であり、値動きが株式や債券との相関性が低いといわれる金、プラチナ、銀が加わることで、「楽天カード」会員様をはじめとする多くの方に、より安定的にリスク分散効果を期待しながら資産づくりができる環境を提供できるものと考えています。楽天証券および楽天カードは、多くの個人の方に「投資を生活の一部」として活用していただくために、今後も楽天グループの強みを活かしたサービスの連携を図り、お客様満足度向上により一層努めてまいります。楽天証券、「金・プラチナ取引」積立サービス 「楽天カード」クレジット決済の概要サービス開始日：2023年2月27日（月）[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/449_1_3b744efc9fcfb4ce94899cc39c711496.jpg ]※1：対象となるカードは、楽天カード（楽天ブラックカード、楽天プレミアムカード、楽天ゴールドカード、楽天ANAマイレージクラブカード、楽天PINKカード、楽天銀行カード、楽天カード アカデミー、アルペングループ 楽天カードを含む）。楽天ビジネスカード、楽天ETCカード、家族カードは対象外※2：金、プラチナ、銀の積立サービス提供する証券会社（SBI証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2023年1月30日、楽天証券調べ）※3：金、プラチナ、銀の積立サービス提供会社（SBI証券、田中貴金属工業、マネックス証券、三菱マテリアル、楽天証券（五十音順））で比較（2023年1月30日、楽天証券調べ）以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会商号等：楽天カード株式会社登録等：包括信用購入あっせん業者登録 関東（包）第102号、貸金業登録 関東財務局長（4）第01486号、前払式支払手段（第三者型）発行者登録 関東財務局長第00637号、宅地建物取引業登録 東京都知事（1）第102615号、銀行代理業許可 関東財務局長（銀代）第364号、クレジットカード番号等取扱契約締結事業者登録 関東（ク）第73号、特定金融会社等登録（登録会社） 関東財務局長第118号加入協会：一般社団法人日本クレジット協会、日本貸金業協会、一般社団法人日本資金決済業協会、日本代理収納サービス協会、一般社団法人キャッシュレス推進協議会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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