「冷凍食品　2022年東西別年間売上ランキング」を発表　全国で最も売れた冷凍食品は”麺類”だ！

東日本第１位は「パスタ」、西日本第１位は「うどん」100万人レシートデータから、冷凍食品の2022年年間売上金額を東西比較！東芝データは、東芝グループの電子レシートサービス「スマートレシート(R)」の会員、約100万人のレシートデータから得られる購買データを統計化し、あらゆる商品の買い物動向から見える変化をお伝えします。今回はおうち時間増加に伴い人気が高まっている「冷凍食品」に着目しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/105826/17/resize/d105826-17-dfdf06693b6c073ddeb6-0.png ]豊富なラインナップに加え手軽に調理できることから、お弁当のおかずや食卓の一品として需要が高い冷凍食品ですが、2022年の年間売上金額を東日本、西日本のエリア別に比較したところ、両エリアともにパスタ・うどんといった麺類が1位となりました。西日本エリアでは、第1位うどん、第2位パスタの金額シェアを合わせると約18％と全体の約2割を麺類が占めています。さらにうどん金額シェアを地域別に見てみると、四国地方は全体の約13％・近畿地方は約12％と極めてうどんニーズが高く、関東地方（約5％)と比較すると倍以上という結果になりました。一方東日本では、餃子やからあげ（全体の約12％を占める）といった&rdquo;おかず系商品&rdquo; がランクインしており、おうち時間増加に伴う家飲み時にも冷凍食品が活躍しているようです。さらに10位以下を見てみると、西日本ではたこ焼き、お好み焼きが20位圏内に入るなど、冷凍食品においても&rdquo;粉ものグルメ&rdquo;の人気は健在です、調理・加工技術の進化や市場拡大により、2023年も冷凍食品の盛り上がりが期待されます。データの抽出条件対象期間：2022年1月～2022年12月対象店舗：スーパー2021年の冷凍食品金額シェアを徹底比較！西日本ではたこやき・うどんといった&rdquo;粉もの&rdquo;の伸びが顕著に2021年の冷凍食品商品別の金額シェアと2022年を比較したところ、西日本で最も増加した冷凍食品はたこ焼き（0.41％増）となり、次いでうどん（0.28%増）餃子（0.24%増）と &ldquo;粉もの&rdquo;商品が伸長しています。一方、2021年に比べ最も減少した商品は炒飯（0.82％減）、次いでからあげ（0.33%減）と冷凍食品の定番が減少する結果となっています。[画像2: https://prtimes.jp/i/105826/17/resize/d105826-17-a8c3bc20ca35cb3d577a-1.png ]東日本では餃子が圧倒的増、&rdquo;主食系&rdquo;商品の上昇が明らかに東日本の伸び率1位は餃子（0.59％増）となりました。次いでうどん（0.35%増）、パスタ（0.29%増）と麺類も大きく伸びています。また伸び率5位には今川焼がランクインするなど、東西エリアの特徴が垣間見える結果となりました。[画像3: https://prtimes.jp/i/105826/17/resize/d105826-17-c4724a0ca3c3cb10057d-2.png ]データの抽出条件対象期間：2022年1月～2022年11月対象店舗：スーパー■家計管理もラクラク！「スマートレシート(R)」東芝テックが開発した「スマートレシート(R) 」は、会計時に通常は紙で提供される購入商品の明細レシートを電子化し、データとして管理・提供するサービス。お客さまは手元に紙のレシートを残さなくてもスマートフォンで購入履歴をいつでも確認することができ、月毎に食費や日用品など9つの家計費目に自動で集計される。公式URL：https://www.smartreceipt.jp/＊「スマートレシート(R) 」は東芝テック株式会社の登録商標です■ 東芝データがご提供する購買統計データについて東芝データ株式会社では、「スマートレシート(R)」から得られる購買データを統計化し、実購買に基づいた膨大なデータから消費行動パターンをより詳細に分析できるサービスを展開中。＜東芝データの扱う購買データの特徴＞・国内POSレジシェアNO１の東芝テックのアセット基盤「スマートレシート(R) 」加盟店の業種・業態を超えた幅広い購買統計データを流通横断で取得可能。サービス会員数100万人以上。・データの即時性数時間以内に形成した購買統計データで分析可能(購買統計データAPI)・分析切り口の多様性購入者属性等、エリア指定、指定商品のシェア・ランキングなど、あらゆる切り口で購買動向を把握。変化を速やかに捉え機会を逃さない商品開発や、暮らしの変化に順応させる政策立案を行うことに寄与。また、サブスク型の購買統計データ分析ツール「Data flip&trade;」の提供も開始。お問い合わせ：https://www.webcom.toshiba.co.jp/tdc_pd/biz_contact/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ