フィデリティ投信、グロース株運用の旗艦ファンドを新たに設定

上昇相場に強みを発揮するフィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンド、3月9日より募集開始フィデリティ投信株式会社（代表取締役社長: デレック・ヤング、本社：東京都港区、以下「フィデリティ」）は、このたび「フィデリティ ・グロース・オポチュニティ・ファンド」を3月29日に設定します。フィデリティ投信が新たに設定するのは、世界有数の運用会社である米国フィデリティ・インベスメンツ*&sup1;が、真の成長機会を有する企業を選別し投資するグロース戦略です。ボトム・アップ・アプローチのフィデリティが誇る企業調査網を活用し、3‐7年先の利益成長を見据えて企業を選別。グロース系ファンドでありながらも、大型テクノロジー株に限らず幅広いセクターや中小型株を含めて分散（ファンドの想定保有銘柄約150銘柄以上）、成長性と比較して割安な水準の銘柄に投資機会を探ります。運用を担当するのは、数々の旗艦ファンドと著名なストック・ピッカーを生んだ米国フィデリティの投資哲学の系譜を継ぐ、次世代の株式ポートフォリオ・マネージャー、カイル・ウィーバーです。今回設定するファンドと同じ投資哲学、運用戦略に基づいて運用されているウィーバーの米国籍の投資信託＊&sup2;（以下参考ファンド）は、過去5年で年率13%超、過去10年でみても14%超という突出した運用実績をあげており、米国の投資家に広く支持されています。■当戦略の参考ファンドと米国株式、世界株式の推移と上昇相場での騰落率＊&sup2;[画像1: https://prtimes.jp/i/55340/9/resize/d55340-9-2d58f4dc7963b80fb951-0.png ]（注）FMR Co、Refinitivよりフィデリティ投信作成。米国株式：S&P500種指数（税引前配当込み）、世界株式：MSCI World インデックス（税引前配当込み）。円ベース。期間は2009年2月末～2022年12月末の月次データ。期初を100として指数化。チャートの期間については、金融危機前後で経済・金融市場の環境が大きく変化したことを踏まえ、金融危機後の直近の長期上昇局面における起点となる2009年2月末を開始時点とする。各上昇局面は、S&P500種指数（米ドルベース）の、世界金融危機、欧州債務危機、米中貿易摩擦、コロナ・ショックにおいて最安値となった月を開始時点とし、その後継続（※）してS&P500種指数が上昇し、その局面の高値を終点とする期間。※継続とは、1年以上にわたって、直近高値から10％以上下落しない局面のこと。騰落率は各局面の期初と期末の差。円ベース。■運用戦略の特徴当戦略は、1）フィデリティの調査網を生かし、高成長企業を選別、2）機動的・柔軟な運用、3）長期的な価値に対し割安な水準で投資、することを目指しています。市場参加者の多くが1～2年先の短期的業績に注目する一方、本ファンドは3～7年先の利益が高成長で積み上がる銘柄を中長期視点で選別します。[画像2: https://prtimes.jp/i/55340/9/resize/d55340-9-5a4243f327cc20545b8f-1.png ]（注）左図：フィデリティ投信作成。企業業績と将来株価のイメージ図。＊期間は一例。右図：Refinitivよりフィデリティ投信作成。2022年12月末時点のS&P500種指数の構成銘柄の内、データ取得可能な銘柄毎のアナリスト収益予想数の平均。フィデリティ投信代表取締役社長 デレック・ヤングは次のようにコメントしています。「この度日本の投資家の皆さんに 『運用力のフィデリティ』を象徴するグロース戦略を紹介できることをとても喜ばしく思います。長期的視点に立った一貫した投資哲学に基づき、フィデリティの強みである徹底した企業調査をベースにどのような相場環境でも輝きを放つ企業の発掘をめざすこのフィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンドは、米国フィデリティ・インベスメンツの次世代を代表する運用者、カイル・ウィーバーが担当する米国でも注目の戦略＊２です。」今後来たるべき上昇相場に備え、特にグロース株を物色したい投資家や、不安定な相場環境においてバリュー株式の他に新たな投資先を探している投資家、優れたリターンを生み出すファンドで中長期の資産形成を目指す個人投資家を含め、さまざまな投資家ニーズに応えるファンドとなっています。3月29日に設定、同日より三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社にて継続募集となります。フィデリティ投信は、今後もさまざまなニーズに応えられる優れた運用商品を提供し、日本の投資家のみなさまの資産形成をサポートしてまいります。当戦略の詳細については、フィデリティ投信のウェブサイト（https://www.fidelity.co.jp/funds/focus/growopp）をご覧ください。以上＊1 フィデリティ・インベスメンツは運用残高:約3.9兆ドル（2022年12月時点）の米国の資産運用会社です。詳細はこちら（https://www.fidelity.com/about-fidelity/our-company）からご覧ください＊2 ファンドの投資対象である「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・マザーファンド」と同様の運用担当者、投資哲学、運用戦略に基づき運用されている米国籍投資信託「フィデリティ・アドバイザー・グロース・オポチュニティーズ・ファンド」の実績です。日本では販売されておりません。参考情報として提供することのみを目的としており、「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンド・マザーファンド」の運用実績ではありません。■ フィデリティ投信についてフィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託および、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社です。1969年に外資系運用会社として初めて本邦に拠点を設け、日本企業の調査を開始。1990年より日本の年金向け運用業務に参入、1995年に証券投資信託委託業務免許を取得し、同年12月に最初の国内投資信託を設定しました。公募投資信託の純資産残高は約3兆4,155億円で、外資系運用会社では首位となります（2022年12月末日現在）■ フィデリティ・インターナショナルについてフィデリティ・インターナショナルは、世界で250万以上のお客様に投資に関するソリューション・サービス、退職関連の専門的知見を提供しています。創立以来50年超、非上場で、世界で25を超える拠点で事業を展開。運用管理総資産額は約87.5兆円（6,631億ドル）に上ります。顧客は、中央銀行、政府系ファンド、大手企業、金融機関、保険会社、資産管理会社から個人まで多岐にわたります。 運用総資産額（AUM）は、資産運用ソリューション・サービス事業と合わせて約65.1兆円（4,935億ドル）にのぼります。資産運用の専門知識と、私達独自のソリューションを組み合わせることで、より良い金融サービスの提供を目指しています。また職域および個人向け金融サービス事業では、個人、アドバイザー、経営者に世界トップクラスのさまざまな金融商品、サービスツール、管理サービスや年金関連のガイダンスを提供しています。（2022年 12 月末日現在。為替レートは131.945円で算出）。 当社は1946年米国ボストンで創業された「フィデリティ・インベスメンツ」の国際投資部門として1969年に設立しました。1980年に米国の組織から独立し、現在は経営陣と創業家が主要株主となっています。 詳細については https://fidelityinternational.com をご覧ください。【フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンドについて】Aコース（年2回決算 為替ヘッジあり）・Bコース（年2回決算 為替ヘッジなし）Cコース（毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジあり）・Dコース（毎月決算・予想分配金提示型 為替ヘッジなし）追加型投信／内外／株式購入時手数料：上限3.3％（税抜き 3.0%）運用管理費用（信託報酬）：年1.65%（税抜1.50%）その他の費用：組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等、法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（目論見書）をご覧ください。【注意】当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。投資信託説明書（目論見書）については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ（https://www.fidelity.co.jp/fij/）をご参照ください。フィデリティ投信株式会社 金融商品取引業者登録番号： 関東財務局長（金商）第388号加入協会： 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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