「オープンレジデンシア目黒コート」販売開始のお知らせ

一オープンハウスグループ初のZEH Oriented（予定）マンション一 株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2023年3月27日（月）より新築分譲マンションシリーズ「オープンレジデンシア目黒コート」の販売を開始しますので、お知らせいたします。「オープンレジデンシア目黒コート」 JR山手線、東京メトロ南北線、東急目黒線、都営三田線「目黒」駅から徒歩8分、JR山手線、都営浅草線「五反田」駅から徒歩8分の立地に誕生します。山手線内側、由緒ある住宅街として知られる「花房山」エリアに寄り添う地に位置します。閑静で格式高いこの地に相応しい、高級感のある内廊下設計、低層レジデンスです。オープンレジデンシア初のZEH Oriented(予定)※ 「オープンレジデンシア目黒コート」はオープンレジデンシア初のZEH Oriented(予定)、高断熱・高効率設備を採用しています。環境にやさしいだけでなく、一年中いつでも快適で、健康に過ごせる住空間を実現した次世代型マンションとなっています。由緒漂う閑静な地に、長く安心して暮らせる住空間をご提供します。公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/meguroc/[画像: https://prtimes.jp/i/24241/332/resize/d24241-332-5f6d7686c65ecc6c244d-0.jpg ]写真はイメージです。所在地：東京都品川区上大崎3丁目402番3他(地番)交通：JR山手線・東京メトロ南北線・東急目黒線・都営三田線「目黒」駅 徒歩8分、JR山手線・都営浅草線「五反田」駅 徒歩8分用途地域：第一種住居地域構造・規模：鉄筋コンクリート造 地上4階 地下1階総戸数：28戸敷地面積：629.62m&sup2;専有面積：30.73m&sup2;～63.42m&sup2;間取り：1LDK～3LDK完成予定：2024年5月下旬引渡予定：2024年6月下旬※ZEH Orientedとは、断熱性能を向上させるとともに、効率的な設備等の導入により、室内環境を維持しつつ大幅な省エネを実現することで、共用部を含むマンション全体での一次エネルギー消費量を20％以上削減（平成25年度省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較）したマンションです。 当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。オープンハウス・ディベロップメント 分譲マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/株式会社オープンハウスグループについて 株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、大阪圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれております。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、用地の仕入から、建設、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/＜ 企業概要 ＞商号 株式会社オープンハウスグループ本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階創業 1997年9月代表者 代表取締役社長 荒井 正昭資本金 200億7,008万円従業員数（連結） 4,493名（2022年9月末時点）商号 株式会社オープンハウス・ディベロップメント本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階創業 2000年 9月代表者 代表取締役 福岡良介資本金 1億100万円事業内容 (グループ) １.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業 ４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業６.前各号に付帯関連する事業企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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