博報堂プロダクツ、国連とメディアによる共同キャンペーン「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」映像制作にクリエイティブ・ボランティアとして参画

総合制作事業会社の株式会社博報堂プロダクツ（本社：東京都江東区、代表取締役社長 岸直彦）は、このたび、国連広報センターとメディアが共同で推進する気候キャンペーン「1.5℃の約束-いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」の映像制作に、クリエイティブ・ボランティアとして参画いたしました。[画像1: https://prtimes.jp/i/66685/79/resize/d66685-79-db5d05654335e5fef388-0.jpg ]本キャンペーンは、メディアの情報発信を通じて、なぜ世界の平均気温上昇を産業革命以前と比較して 1.5℃に抑えることが必要なのかについて理解を促進し、地球温暖化をはじめとする気候変動に歯止めを掛けるための具体的なアクションを提示し、個人や組織に行動変容を促すことを目的としています。 キャンペーン 2 年目は、開始段階で 127 社が参加を表明。今後もさらに増える見通しです。参加メディアはいずれも国連とメディアとのグローバルな連携の枠組みである「SDG メディア・コンパクト」に加盟しています。 キャンペーン動画はSDG メディア・コンパクトの日本の加盟社からの意見も踏まえ、博報堂ＤＹグループのクリエイティブ・ボランティアとして参加しているコピーライターやデザイナーなどのアイデアを基に協働制作されたものです。特に決意表明文については、さらに加速する気候危機への意識啓発と行動変容につながることを期待して昨年のものより一新しています。また、今年も、キャンペーンのインパクト調査を実施し、当キャンペーンが人々の意識と行動にどのようなインパクトを与えたかを検証してまいります。今後も、博報堂プロダクツは、国連グローバル・コンパクト署名企業である博報堂ＤＹホールディングスの一員として、気候変動の対策を拡大、加速するためのアクションなどを提案し、個人や組織に「1.5℃の約束」を自分事化してもらう活動に協力してまいります。【決意表明文】「世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて1.5℃に抑える」ために、国内メディアが結集し、力を合わせ、新たな取り組みをはじめる。そんな大きな一歩を、昨年私たちは踏み出した。でも、それ以上のスピードで気候変動は進んでいる。事態はむしろ悪化している。もう一度、自分たちに問いかけよう。 この危機を乗り越えるために、もっとメディアにできることはないか？CO2をはじめとする温室効果ガスを減らすアクションを、自分たちはもちろん、日本の人に、企業に、自治体に、政府に、取り組んでもらうために何が必要か？私たちにできることは、きっとまだまだあるはずだ。[画像2: https://prtimes.jp/i/66685/79/resize/d66685-79-06ed4095d511be2978b9-1.png ]https://www.youtube.com/watch?v=j7j9vejwVZc【「1.5℃の約束&ndash; いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」キャンペーン スタッフリスト】プロデューサー：川廷昌弘（博報堂ＤＹホールディングス）クリエイティブディレクター/コピーライター：井口雄大（博報堂）アートディレクター：細川剛（博報堂）デザイナー：中山沙織（博報堂）PR：牧志穂（博報堂）PR：緑川恵（博報堂）リサーチ：中平充（博報堂）リサーチ：亀田知代子（博報堂）リサーチ：神長澄江（博報堂）リサーチ：白崎里奈（博報堂）映像プロデューサー：尾嶋雄二（博報堂プロダクツ）映像演出：芝崎雄介（博報堂プロダクツ）プロダクションマネージャー：後藤諒太（博報堂プロダクツ）プロダクションマネージャー：鈴木佑京（博報堂プロダクツ）※博報堂ＤＹホールディングスにおける気候変動への取組み博報堂ＤＹグループでは「生活者一人ひとりが、自分らしく、いきいきと生きていける社会の実現」をサステナビリティゴールとし様々な社会課題へと取り組んでおります。 当グループでは、「22年5月に「気候関連財務情報開示タスクフォース」の提言に則した目標設定および情報開示を実施しました。当社グループは、同提言への賛同表明以降、気候変動に対する取組みを強化していくなかで、新たに温室効果ガスの総排出量を指標とした削減目標を設定しました。 具体的には、2030年度のCO2排出量を2019年度比50%削減とし、さらに2050年度のカーボンニュートラルを目標といたしました。 この削減目標の達成に向けて、オフィスでの再生可能エネルギーの導入など、さらなる環境負荷低減のための適切なアクションに取り組み、脱炭素社会の実現を目指してまいります。※国連広報センター国連広報センター（UNIC）は、国連事務局のグローバル・コミュニケーション局（DGC）に所属。日本において、国連とその活動について人々の関心を高め、理解を深めるための活動を展開しています。その活動は幅広く、日本語資料の作成、記者会見やメディア・インタビュー設定、ウェブサイトやソーシャルメディアによる情報発信、イベントの企画・開催など、多岐にわたります。※SDGメディア・コンパクト2018 年 9 月、アントニオ・グテーレス国連事務総長が 31 社の創設メンバーとともに立ち上げた「SDG メディア・コンパクト」は、世界中の報道機関とエンターテインメント企業に対し、その資源と創造的才能を SDGs 達成のために活用するよう促すことを目的としています。2023 年 3 月 6 日現在でアフリカ、アジア、米州、オーストラリア、欧州、中東から 370 のメディア（そのうち日本メディアは 203）が SDG メディア・コンパクトに加わっています。事実やヒューマンストーリー、ソリューション（解決策）を発信することにより、同コンパクトは SDGs に関するアドボカシーと行動、説明責任の強力な原動力となっています。 詳細は国連広報センターのこちらのウェブページから： https://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/sdg_media_compact/※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。※ この情報は発表日現在の情報です。検索日と異なる可能性がございますのであらかじめご了承ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ