日本最大級の生産性向上サイト「BizHint」、月間2万件の資料ダウンロード数を突破！

BtoBソリューションを中心としたお役立ち資料ダウンロード数として過去最高を更新。決裁者会員によるダウンロード数も月間1万件超。Visionalグループの株式会社ビズヒント（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：関 哲）が運営するクラウド活用と生産性向上の専門サイト「BizHint（ビズヒント）https://bizhint.jp/」は、今年4月、サイト内で公開するBtoBソリューションを中心としたお役立ち資料（ホワイトペーパー・製品資料など）について、会員によるダウンロード数が月間2万件を突破しました。また、決裁者会員（部長・事業部長以上）に関して月間1万件、従業員51名以上の決裁者会員に関して月間6千件のダウンロード数もあわせて過去最高を更新しました。[画像: https://prtimes.jp/i/34075/505/resize/d34075-505-1717941f7065ff5820c0-0.jpg ]BizHintは、2016年8月に生産性向上を支援するメディア事業としてスタートしました。クラウドサービスをはじめとするBtoBソリューションの導入・活用に関する情報や、経営再建・組織変革の裏側に迫るインタビュー、経営・人事が知っておくべき用語の解説など、「決裁者向けBtoBマッチング支援プラットフォーム」として、決裁者のニーズにマッチしたさまざまなコンテンツを提供してきました。各種資料コンテンツ一覧 https://expo.bizhint.jp/documents/インタビュー記事一覧 https://bizhint.jp/themes/366703/※コンテンツのダウンロードやインタビュー記事全文をご覧いただくには、会員登録（https://bizhint.jp/users/sign_up/）が必要です。登録は無料です。このような施策の結果、新規会員数は月間1万人を超え、累計会員数も52万人を突破（※1）する規模へと成長。そして今年4月、BizHintサイト内で公開している各種資料コンテンツにおいて、過去最高を大幅に更新する月間2万件のダウンロード数を達成しました（※2）。また、ダウンロード数の内訳としては、全体の約50％を占める1万件が決裁者、約30％を占める6千件が従業員51名以上の決裁者となり、BizHintのメインユーザーである決裁者に対し、高い関心を集めるコンテンツを数多く提供できていることがわかります。BizHintは今後も、企業が抱える課題解決を展開することで、プラットフォームとしての価値を高めていきます。同時にBtoBソリューション提供企業のマーケティング活動のパートナーとして、互いの持続的な成長を目指しながら伴走することで、社会に新たな価値を生むリーディングカンパニーを目指します。（※1）会員の属性は、65％以上が役職者（係長・主任以上）、40％以上が決裁者（部長・事業部長以上）（※2）BizHintでは「資料一括ダウンロード」などの機能は使用しておりません【BizHintについて】クラウド活用と生産性向上の専門サイト「BizHint（ビズヒント）」では、さまざまな危機を克服した注目企業のインタビュー記事やDX推進に関する事例など、全国の経営者が抱える悩みに正面から向き合い、課題解決に繋がる情報を発信しています。会員数は52万人超。役職者比率が65％以上、決裁者（部長・事業部長以上）のBtoBソリューション資料ダウンロード数（約8,000件/月）は日本最大級です。https://bizhint.jp/【株式会社ビズヒントについて】「本気でチャレンジする企業に『誇り』を。」というミッションを掲げ、日本最大級の決裁者向けBtoBマーケティング支援プラットフォームを運営。中小企業経営者をターゲットとした会員制ビジネスメディアや、IT・クラウド活用を目指す経営者の情報ニーズに向き合った企画を通じ、DX推進、事業承継、組織改革といったテーマに関する実践的なコンテンツをお届けしています。BtoBソリューション提供企業のマーケティング活動のパートナーとして、互いの持続的な成長を目指しながら伴走し、社会に新たな価値を生む中小企業向けBtoBマーケティングのリーディングカンパニーを目指します。https://www.visional.inc/ja/bizhint.html【Visionalについて】「新しい可能性を、次々と。」をグループミッションとし、HR Tech領域を中心に、産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するさまざまな事業を展開。「ビズリーチ」をはじめとした採用プラットフォームや、人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズを中心に、企業の人材活用・人材戦略（HCM）エコシステムの構築を目指す。また、M&A、物流Tech、サイバーセキュリティ、Sales Techの領域においても、新規事業を次々に立ち上げている。https://www.visional.inc/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ