管理職向けマネジメント変革研修プログラム「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」リリースのお知らせ

人材育成データ・機械学習技術等を活用した、社会人向け教育サービスの提供を行うアルー株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：落合文四郎、証券コード：7043、以下：当社）は、課長などの管理職を対象とした研修プログラム「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」をリリースしましたのでお知らせします。開発背景 時代とともに社会情勢や企業のあり方が変化するなか、課長をはじめとする管理職において、従来のタイプややり方では適応できないケースが生じています。 従来の「熟練・熟達化」タイプの管理職は、これまで身につけてきた価値観や信念に固執してしまい、現代社会に適応できずストレスを抱えたり自部署メンバーとの間に軋轢を生んでしまったりすることがあります。当社は、管理職が、自身の価値観や信念の一部を変更もしくは手放し、しなやかさを身につける「自己変革」をすることが必要と考え、2022年7月より「マネジメント・ジャーニー（自己変革編）※」を提供してまいりました。 一方で、管理職が抱える課題として、新任または異動により新部署に着任した際に、新たな業務内容への適応やメンバーとの関係性構築に不安を抱えつつ、何から着手すべきかわからない、課題の所在を明確化できない、また自身の経験や視点から組織課題を捉える傾向にある、といったことがあげられます。 これらの課題を解決するには、管理職が、自己変革という内面の変革だけでなく、他者の視点を取り入れ課題設定を行い、その解決に向けた目標設定・計画立案を行う力を身につけることも必要になります。そこで当社は、組織変革力向上プログラムとして「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」を開発しリリースしました。※：リリース時プログラム名：「マネジメント・ジャーニー」「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」の概要・ 管理職向け組織変革力向上プログラム・ 期間：3ヶ月間 ・オリエンテーション：50分×1回 ・グループコーチング・コンバットトレーニング：1時間50分×6回 グループコーチング：グループメンバー（複数の視点）による、質問を中心とした問題解決アプローチ コンバットトレーニング：講師（外部の専門家の視点）からの、ロジックに沿ったフィードバックアプローチ ・中間課題（アクティビティ）：2時間～4時間/回 （ボリューム：2時間/週）[画像: https://prtimes.jp/i/52583/87/resize/d52583-87-e911f8e20195439b46a7-0.jpg ]育成効果 「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」は、管理職が組織という「外面」の変革を遂げることを支援します。「内面」の変革を促す「マネジメント・ジャーニー（自己変革編）」と両輪となって、管理職が、現代社会に適応し、より高い視座をもち企業の持続的成長の推進力になることを支援します。＜内からの変革を促す「マネジメント・ジャーニー（自己変革編）」＞・ プレイヤーとして従来身につけてきた価値観や知識のうち有効性が低下した要素を棄却（アンラーニング）しマネジャーへと役割転換する＜外からの変革を促す「マネジメント・ジャーニー（組織変革編）」＞・ 課題設定～解決策立案の活動を通じて、職場で起こっていることへの理解が進む・ 課題設定～解決策立案の活動をきっかけに、日常的に職場のメンバーとコミュニケーションしやすくなる・ 管理職として、全体を俯瞰しながら構造的に何が起こっているのかを把握する考え方が身につく詳細はこちらよりお問い合わせいただけます。（https://service.alue.co.jp/contact）アルー株式会社について アルー株式会社は、「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます- all the possibilities -」というMissionのもと、『育成の成果にこだわる』ことをテーマに、人材育成支援事業を行っています。 新入社員から経営者層までの幅広いレイヤーに対する階層別研修の実施をはじめ、グローバル人材やDX人材の育成などのテーマ別教育プログラムの提供、さらにはラーニングマネジメントシステム「etudes」を用いたeラーニングの提供などを通して、 組織や個人の成長を人材育成の側面から支援しています。 顧客ごとに個別最適化されたソリューションの提案および実施によって顧客企業の多様な課題を解決することを目指し、グループ全体で事業に取り組んでいます。https://www.alue.co.jp/＜本件に関するお問い合わせ先＞アルー株式会社 コンセプトデザイン部 Tel 03-6268-9791ホームページお問い合わせフォーム https://mkt.alue.co.jp/l/882713/2020-10-06/35cv企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ