Taboolaが月間PV数8.3億の国内最大級のママ向け情報プラットフォーム「ママスタ」と複数年の戦略的パートナーシップを締結

本日2023年5月16日、ディスカバリープラットフォームの世界的最大手であるTaboola（https://www.taboola.com/ja/）は、株式会社インタースペース（所在地：東京都新宿区、代表取締役：河端伸一郎、証券コード：2122、以下インタースペース）が運営する、国内最大級のママのための情報プラットフォーム「ママスタ」と複数年のパートナーシップ契約を締結したことを発表しました。このパートナーシップの下、「ママスタ」はTaboolaが提供するコンテンツディスカバリープラットフォームを独占的に活用し、全国の読者にパーソナライズされたコンテンツ体験および最適化された広告を届けます。[画像: https://prtimes.jp/i/71265/40/resize/d71265-40-b297a997d6b0d11052f6-0.png ]この戦略的パートナーシップが目指すものは、Taboolaのディスカバリープラットフォームによって、ママスタのユーザーひとりひとりの興味・関心に基づいてパーソナライズされたコンテンツを提供することで、高いエンゲージメントを実現させることです。同時に、世界最大級のデータセットによって成長し続けるAIエンジンを搭載するTaboola Feed、Explore More、動画広告、といった多種多様なプロダクトや質の高い広告によって、より高い収益を生み出していくことも重要なミッションとなります。複数年の長期のパートナーシップのもと、毎年1億ドルもの研究開発費用によって改善と革新を続けるTaboolaのテクノロジーを提供し続けることで、インタースペースのさらなる発展に貢献していきます。「ママスタ」ではTaboolaとのパートナーシップを締結した背景について以下のように述べています。「近年の『ママスタ』の成長に伴い、当メディアにおいて、読者にさらに最適な記事や広告を届ける必要性を感じるようになりました。Taboolaはディスカバリープラットフォームの世界最大手であり、世界中のトップサイトをサポートして蓄積したノウハウを持ち、高機能なプロダクトを豊富に揃えています。それらをフルに活用することが『ママスタ』にて有用情報を求める多くの読者の期待に応えると同時に、サイト上でのエンゲージメントや収益をさらに成長させる原動力になると考えています。また、Taboolaを介して配信される広告も読者との信頼関係や『ママスタ』のブランドイメージを構築するうえで極めて重要になると考えています」。またTaboolaの創設者でCEOのアダム・シンゴルダ（Adam Singolda）は今回のパートナーシップに関して次のようにコメントしました。 「日本最大級のユーザー規模をもつママ向けサイトであるママスタとの戦略的パートナーシップを通じ、より多くのユーザーにTaboolaの技術とサービスに触れていただくことを大変光栄に思っています。複数年の長期契約はTaboolaのサービスや技術、高い広告クオリティ、サポートへの強い期待の表れだと信じております。長期間に渡ってママスタと共に大きく成長していくことをとても楽しみにしています。」[Taboolaについて]Taboolaは人々が興味を持つであろう新しいものの発見をアシストします。ディープラーニングとオープンウェブ上でのお客様のコンテンツ消費パターンによる膨大なデータセットを活用した同社のプラットフォームと製品群は、15,000社以上の企業に利用され、毎日5億人以上の人々にリーチしています。広告主はTaboolaを利用して、新しいメッセージ、製品、サービスをターゲット層が最も受け入れやすいタイミングにリーチすることができます。パブリッシャー、モバイルオペレータ、モバイルデバイスメーカーなどのデジタルプロパティは、Taboolaを利用することにより収益化とユーザエンゲージメントを促進しています。同社はニューヨークに本社を置き、世界24都市にオフィスを持ちます。会社名：タブーラ・ジャパン株式会社会社代表：代表取締役 石井眞URL：https://www.taboola.com/ja/最新情報をチェックするにはSNSのフォローをお願いします。Facebook： @TaboolaJapan（https://www.facebook.com/TaboolaJapan）Twitter ：@TaboolaJapan（https://twitter.com/TaboolaJapan）＊本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。＊本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ