プロパティエージェント代表中西聖著「DX戦記」高評価！ゼロからDXに挑んだ不動産会社、「DX銘柄2023」選定までの道のり

『DX』と『不動産』で価値を創造する企業、プロパティエージェント株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：中西 聖、証券コード：3464、以下、「当社」)は、2022年12月27日から発売している「DX戦記～ゼロから挑んだデジタル改革ストーリー～」が高評価をいただき好調に販売を継続しております。また、2023年5月31日には経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（以下、「DX銘柄2023」）」に、スマートシティ構想への独自性が評価され初選定されました。今回選定された企業は32社ですが、当社以外は時価総額・企業規模はもとより、売上・利益ともに当社より、1ランクも2ランクも上の大手企業になっております。アナログな業界と言われる不動産業界の中で、当社がどのようにDXを進め、「DX銘柄2023」に選定されるまでになったのか？その軌跡を書いた「DX戦記」（当社代表 中西聖著）が多くの読者様の共感を呼び、高評価を頂いています。是非、店頭でお手に取っていただくか、Amazonからも購入可能ですのでぜひご覧ください。[画像1: https://prtimes.jp/i/21233/235/resize/d21233-235-e7397c73fd9ff5ab39c2-2.png ][画像2: https://prtimes.jp/i/21233/235/resize/d21233-235-8c7f7ef9db277da449b7-0.png ]Amazon：https://amzn.asia/d/4ZUFnLa■今後の展望過去の傾向を見ると、「DX銘柄」に選定された中小企業は株価を大きく伸ばしている傾向があります。当社グループは、今後もグループ全体で更なるDX活動を推進し、また、ビジネス環境の急激な変化に迅速かつ柔軟に対応し、DX不動産事業、DX推進事業ともに、お客様に喜んでいただけるような価値を提供していくことで社会課題の解決に貢献し、DX支援のリーディングカンパニーとなることで企業価値向上を図ってまいります。■「DX銘柄」とは経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「デジタルトランスフォーメーション（DX）銘柄」。企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業が選定されるものです。当社グループは旧態依然の紙面・対面中心の業務フローを電子化、オンライン化するとともに、顧客物件情報の一元管理及びシステムによるKPI管理により、管理工数を割くことなく生産性を非常に高めた「DX不動産事業」を展開しています。このDX不動産事業を通じて確立したDXノウハウをコアコンピタンスとして様々な業種業態の企業の生産性向上を支援する「DX推進事業」を行っており、DX支援のリーディングカンパニーに2030年までになることを目指しています。（ご参考）経済産業省発表：https://www.meti.go.jp/press/2023/05/20230531001/20230531001.html東京証券取引所：https://www.jpx.co.jp/corporate/news/news-releases/1120/20230531-01.html【会社概要】会社名：プロパティエージェント株式会社代表者：代表取締役社長 中西 聖所在地：東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー41階設立：2004年2月6日上場市場：東京証券取引所プライム市場資本金：6億1,724万円事業内容：DX不動産事業 -不動産クラウドファンディング事業 -不動産開発販売事業 -プロパティマネジメント事業（賃貸管理サービス、建物管理サービス）DX推進事業 -顔認証プラットフォーム事業 -システム受託開発事業 -クラウドインテグレーション事業URL ：http://www.propertyagent.co.jp/＼ DX・不動産投資の最新情報を発信中 ／ お好きなSNSでフォロー・ご登録ください！！ ・LINE https://lin.ee/5OLP270 ・Twitter https://twitter.com/propertyagent_o?s=20&t=F1xD6Rk8OisHLWR1oXM2xQ ・Facebook https://www.facebook.com/Propertyagent.Official/ ・情報サイト https://www.propertyagent.co.jp/contents/pro/[画像3: https://prtimes.jp/i/21233/235/resize/d21233-235-7ea60a1b72fac37018c3-2.png ]企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ