インターネット写真販売サービス「スナップスナップ / スナップパーク」管理画面が大幅リニューアル

撮影事業者の皆さまの売上アップと業務負担軽減につながる「スナップスナップ for photographer」として、装いを新たに7/25（火）にリリースしますインターネット写真サービス「スナップスナップ（https://snapsnap.jp/）」を共同運営している株式会社フォトクリエイト（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：吉田メグ 以下、「フォトクリエイト」）と株式会社ラボネットワーク（本社：東京都北区、代表取締役社長：田中祐亮 以下、「ラボネットワーク」）は、撮影事業者の皆さまにご利用いただいているスナップスナップ／スナップパークの管理画面である「フォトクラウド管理画面」をリニューアルし、新たに「スナップスナップ for photographer」としてリリースいたします。[画像: https://prtimes.jp/i/84521/21/resize/d84521-21-7e55635cb630e00db82b-0.png ]「スナップスナップ／スナップパーク」とは、インターネット上で学校行事や発表会等のイベントで撮影された写真を購入することができるサービスで、多くの皆さまにご利用いただいている写真販売サービスです。今回、スナップスナップ／スナップパークの撮影事業者さま向けの管理画面である「フォトクラウド管理画面」をリニューアルし、新たに「スナップスナップ for photographer」としてリリースいたします。「スナップスナップ for photographer」リニューアルポイント１．売上の把握が簡単になります！スクール・主催者やイベントごとの売上の状況を、各画面の売上ダッシュボードで簡単に把握することが可能になります。またイベント詳細画面に新しく搭載された「売上実績」では、イベントごとの閲覧率・注文率などをグラフで表示。より視覚的にデータを把握していただくことができ、売り上げアップへつながる分析にご活用いただけます。２．「よく使う設定」の保存で作業効率UP！新機能「よく使う設定」では、スクール・主催者ごとの販売設定を細かく保存できるようになりました。イベントの登録/公開作業時に「よく使う設定」を呼び出すことで、設定ミスを防ぐことも可能です。「よく使う設定」はイベント登録時にあわせて保存・更新いただけます。３．管理画面でのアカウント管理が可能に！管理画面へアクセスできる従業員の方のアカウントをそれぞれ新規に発行することができるようになりました。アカウント毎に一部機能の利用を制限する権限設定も可能です。今後ともお客さまにご満足いただけるよう、Webサイトの拡充、そしてサービス内容の向上に努めて参ります。■『スナップスナップ」について幼稚園・保育園・小中高校で行われる、入園式・卒園式・運動会・発表会などの行事において、プロカメラマンが撮影したお子さまの写真を保護者が閲覧・購入できるスクールフォト販売サイト（441万人※2023年6月時点）です。写真を通じて子どもの成長を感じ、ご家族とのコミュニケーションを深める役割も担っています。全国の教育施設の3分の1箇所で、スナップスナップは利用されており、幼・保育園だけでなく、小学校～大学までの幅広い家庭にご利用いただいております。（サイト運営：株式会社フォトクリエイト）サービスURL：https://snapsnap.jp/■株式会社フォトクリエイト・株式会社ラボネットワークについて「カメラのキタムラ」や「しまうまプリント」を傘下に持つフォトライフカンパニー、株式会社キタムラ・ホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長執行役員：武田 宣）の子会社で、スナップスナップの協同運営をしています。■会社概要会社名：株式会社フォトクリエイト（スナップスナップ運営会社）所在地 〒160-0023 東京都新宿区西新宿 6-16-6 タツミビル 3F代表者 ：代表取締役社長 吉田 メグ設立：2002年1月24日URL：http://photocreate.co.jp/事業内容 ：インターネット写真サービス事業 / ビジュアルコミュニケーションサービス事業会社名：株式会社ラボネットワーク（スナップスナップ営業会社）所在地：東京都北区赤羽西1-7-1 パルロード3 10階代表者：代表取締役社長 田中 祐亮設立：1985年3月URL：https://www.labonetwork.co.jp/事業内容：デザインアルバム出力、卸売 / 写真館向けプロプリント出力、卸売 / 学校・イベント写真出力 、 卸売 ■お問い合わせ（スナップスナップ営業会社）一般の方向け：スナップスナップ問い合わせ窓口https://school.snapsnap.jp/plan/photostudio企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ