最大で100,400円相当がもらえる！「1DAYオプションリリース記念！キャンペーン」実施のお知らせ

株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」）は、個別株オプションの店頭取引である「SBI株オプション」に新たに1DAYオプション（ワンデーオプション）である「コール買」「プット買」を2023年7月31日（月）に追加することを記念して、「1DAYオプションリリース記念！キャンペーン」を実施しますので、お知らせします。[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/660/resize/d7957-660-c0127b0555ba92066825-0.png ] 今回、「SBI証券株チーム(@sbi_stock_team) Twitter フォロー＆リツイート後、クイズに回答して1,500名様に抽選で200円相当のデジタルギフト券が当たる！」「キャンペーン期間中に1DAYオプションをお取引（約定）した方に200円プレゼント！」「キャンペーン期間中に1DAYオプションを1回でもお取引（約定）されたお客さまに、同期間中に約定した国内株式の現物取引手数料を1DAYオプションの約定回数に応じて最大10万円までキャッシュバック！」の3つのキャンペーンを実施します。3つ全ての条件達成・当選した場合、最大で100,400円相当がもらえます。 「コール買」「プット買」は、約定価格（ターゲット価格）に対し、翌営業日（評価日）の終値がどれくらい変動するかを予想する商品になります。「コール買」は評価日の終値がターゲット価格を上回ると、（評価日の終値-ターゲット価格）×対象株数の金額を受け取り、「プット買」は評価日の終値がターゲット価格を下回ると、（ターゲット価格-評価日の終値）×対象株数の金額を受け取ることになります。 「コール買」「プット買」の特徴としては、手数料無料で取引できるほか、数百円の少額から取引が可能となっている点や、「ターゲットバイ」「ターゲットセル」では取引ができなかった信用口座を開設済みのお客さま、FX取引や貸株担保サービスなどにお申込みのお客さまも取引が可能となりますので、今まで以上に多くの方がお取引いただけます。また、1DAYオプション（ワンデーオプション）という名称どおり、翌営業日が判定日となっているため、トレードの結果がすぐにわかります。数百円の少額から取引が可能なため、まだオプション取引に馴染みがない方も、毎日コツコツトレードのスキルを磨きたい方にも、ぜひ取り組んでいただきたいサービスです。 本サービスの提供により、個人投資家の皆さまの資産形成の幅を広げることができるものと期待しています。当社は、今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供するべく、魅力ある商品の提供・サービスの拡充を行い、お客さまの資産形成を支援していきます。■キャンペーン概要[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/660/resize/d7957-660-0db0422161b5d473d350-1.png ][画像3: https://prtimes.jp/i/7957/660/resize/d7957-660-856c556d67e4b57a138d-2.png ]※キャンペーン詳細はこちらhttps://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=campaign&dir=campaign&file=home_campaign_230728stockoption.html＜金融商品取引法等に係る表示＞商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者登録番号 関東財務局長（金商）第44号加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会＜手数料等及びリスク情報について＞SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ