日本ロレアル本社オフィス（ビューティーバレー）が「第36 回日経ニューオフィス賞」ニューオフィス推進賞＜クリエイティブ・オフィス賞＞を受賞

世界最大の化粧品会社ロレアルグループ（本社：パリ）の日本法人である日本ロレアル株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：ジャン-ピエール・シャリトン）の本社オフィスが、「第36回日経ニューオフィス賞」のニューオフィス推進賞＜クリエイティブ・オフィス賞＞を受賞したことを発表いたします。「日経ニューオフィス賞」は、ニューオフィスづくりの普及・促進を図ることを目的に、創意と工夫を凝らしたオフィスを表彰するもので、1988年から日本経済新聞社と一般社団法人ニューオフィス推進協会の主催、経済産業省と日本商工会議所の後援のもと開催されています。「世界を突き動かす美の創造」をパーパス（存在意義）として掲げるロレアルは、1963年に日本で事業を開始し、本年で60年を数えます。2006年に新宿パークタワーへ本社を移転し、2022年10月に初となる大規模改装を行いました。人と人とのつながりを意味する「縁-EN-」をコンセプトに日本という国の、お客様、お取引先の皆様、社員との「縁」をつなぎ、世界の美を日本へ、そして日本の美を世界へ発信する場所にしたいという思いを体現したオフィスデザインを実現。代表的な特徴としては以下のものが挙げられます。・コロナ後の多様な働き方に対応するため、すべての会議室にリモート会議システムを完備。個室会議ブースも豊富に用意する一方で、実際に人と人が対面で出会い、意見を交わすことによってクリエイティビティやイノベーションが創出されることを重視し、協働スペースがオフィススペース全体の60％を占める設計としました。・ロレアルグループが創り出す美に囲まれ、インスピレーションを生む空間とするために、回廊にブランドの製品とビジュアルを取り込み、応接スペースには製品を展示。・ロレアルのパーパスを随所で意識できるデザインやビジュアル - デジタルサイネージをカフェや応接エリア、コピー機エリアなどに設置し、サステナビリティや多様性への取り組みを伝える動画を随時上映。製品を壁面やテーブルなどにアップサイクル。・「日本の美と伝統」の豊かさを伝える技法を導入 - 左官技術や染色を随所で活用。日本ロレアルが新オフィスに取り入れた5つの「縁-EN-」コンセプト：En(縁)- CONNECT WITH PEOPLEENCOUNTER BEAUTY（美との出逢い）ENGAGEMENT（人とのつながり）ENABLEMENT（社員一人一人の成長とキャリア開発の奨励）ENVIRONMENT（社員と地球への配慮）CONNECT WITH PEOPLE（縁）・ガラス壁を用いた開放的なエントランス、垣根なくつながれる空間設計・縁側をイメージし、人と人がつながれる空間を多く配置。協働作業のスペースが全体の60%を占め、コラボレーションを促進するオフィスデザイン[画像1: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-9e159a07fb920dc37e5b-2.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-dd50e3f697550195caaf-3.jpg ]ENCOUNTER BEAUTY（美との出逢い）・110年以上にわたるロレアルの美の創造の歴史を表現した回廊・エリアごとに日本独自の美である春夏秋冬を表現し、会議室の名称はMoringa, Vanila等ロレアルの製品に使用されている植物の名前を使用・国内外の名作家具を活用したインテリアコーディネート・日本の美と資源を大切にする価値観との出会い： 伝統的な技を取り入れた内装（木工家具、左官壁、自然染色など）。その際、端材使用や、本来廃棄予定だったリップグロスやアイシャドウなどの製品を染色などに活用し、アップサイクル・店頭を再現したリテールデザインスペース（MDスペース）の設置[画像3: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-f5be7840cca6e5074a17-2.jpg ][画像4: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-c49d32bfa451a7649283-3.jpg ]ENGAGEMENT（人とのつながり）・チーム作業専用の部屋、エリア、会議室の充実。全体の60％を占め、コロナ後のオンライン・オフラインが共存する新しい働き方を円滑にするオフィス設備とデザインを実現・100人以上を収容できる社内カフェ、エリアごとに提供メニューが異なる「ティー ポイント（ドリンクの提供エリア）」を設置し、心地よい空間に人が「集う」ことで、偶然の出会いや「エンゲージメント」「つながり」「一体感」を創出するように工夫。カフェを筆頭に多人数が集える空間を用意し、在宅ワークが混在する新しい勤務体制の中でも会社の「求心力」を保てる環境を実現。特に、カフェでの活発なコミュニケーションから新しいアイデアが生まれるというフランスの「カフェ文化」を大事にする社風を反映し、カフェの開放感と心地よさに配慮した[画像5: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-2094d12f9368d9f3c8d3-4.jpg ][画像6: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-9cfcdef7818d9fae9024-5.jpg ]ENABLEMENT（社員一人一人の成長とキャリア開発の奨励）・オフィスコンシェルジュサービスの導入（社員の各種要望に応える専用担当窓口）・ハイブリッドワークに適したビデオ会議用機器の充実・SNS、オウンドメディアを最大限活用するためのライブストリーミング専用ルームの設置[画像7: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-3b1e18f8a1a23c59d9f8-8.jpg ][画像8: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-6d380c5c8f7ad0af17d8-9.jpg ]ENVIRONMENT（社員と地球への配慮）・廃棄前の当社製品をアップサイクルした素材の活用（メイクアップを活用した塗料、ガラスやプラスチック容器をもとにしたテラゾー骨材など）・再生可能エネルギー採用、100%カーボンニュートラルを達成・カフェで発生した生ごみのバイオガス化リサイクル・使用済みのコーヒーかすをオフィスグリーン用の培養土に再活用・紙ごみ・コーヒー殻をカフェで使用するタオルへアップサイクル[画像9: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-9db168c8d8b36102a2e8-10.jpg ][画像10: https://prtimes.jp/i/4813/171/resize/d4813-171-c7216f85287a4346b4f3-11.jpg ]***■ロレアルグループについてロレアルは110年以上にわたり美容・化粧品業界のリーダーとして、世界の消費者の美への希求とニーズに応えることに専念してきました。当社のパーパス「世界を突き動かす美の創造」は、社会に対しても、環境に対しても、サステナブル、インクルーシブ、倫理的かつ寛大な形で美を通じて貢献してゆくという私たちの美への姿勢を包括的に表現するものです。36の国際ブランドをはじめとする多様で幅広いブランドポートフォリオと、持続的発展と環境を守るための取り組みである「ロレアル・フォー・ザ・フューチャー」プログラムを通じ、美の無限の多様性を賛美し、世界のすべての人々に最高水準の品質、有効性、安全性、誠実さ、責任をお届けします。当社は、87,400人の従業員を擁し、地理的にもバランスの取れた拠点展開と、すべての流通網（eコマース、マスマーケット、百貨店、薬局、美容室、ブランドおよび旅行小売）における販路を有しています。2022年のグループ売上高は382億6千万ユーロにのぼります。世界11ヵ国に20の研究開発と研究開発拠点を置き、4,000人以上の科学者と5,500人以上の技術系の専門家を擁するロレアルは、美の未来を創造し、ビューティーテクノロジーを推進してゆくことを重要視しています。詳細については、以下をご参照ください。https://www.loreal.com/en/mediaroom■日本ロレアルリサーチ＆イノベーションセンターについて日本における研究開発は 1983 年にスタートし、現在、日本ロレアル リサーチ＆イノベーションセンター (所在地：川崎市、所長：アミット・ジャヤズワル）として、戦略的なイノベーション拠点としての役割を担っています。数ある外資系化粧品企業においても、もっとも歴史ある研究開発部門であり、いち早く日本の文化、歴史、社会を深く理解し、200 人以上の研究員が、ラグジュアリーブランドをはじめ、グループの各ブランドおよびさまざまなカテゴリーの製品開発を行っています。代表的なブランドはランコム、シュウ ウエムラ、キールズ、イヴ・サンローラン・ボーテ、ケラスターゼ、ロレアル プロフェッショナル、メイベリン ニューヨーク、TAKAMI等です。https://www.loreal.com/ja-jp/japan/articles/science-and-technology/beauty-research-and-innovation企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ