ＪＴＢコミュニケーションデザイン、クリムタン、Integral Ad Science　3社連携　デジタルインバウンドソリューションを発表

訪日インバウンドプロモーションの未来を切り開くための新たな戦略を提供 見えてくる次なる一手をサポート JTBグループの中でもインバウンド領域におけるプロモーション実施に関する広告ソリューションの知見を持つ株式会社JTBコミュニケーションデザイン（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：古野 浩樹 以下JCD）と、グローバルアドテクノロジー領域のリーディングカンパニーであるクリムタン株式会社（日本オフィス：東京都千代田区、カントリーマネジャー：ジョシュア ウィルソン 以下クリムタン）、アドベリフィケーション領域におけるグローバルリーダーであるIntegral Ad Science Japan株式会社（日本オフィス：東京都千代田区、CEO：リサ・アッツシュナイダー 、以下IAS）の3社は、各社が持つ優れたインバウンドソリューションの強みを活かした新たなデジタルインバウンドソリューションの提供を開始します。[画像1: https://prtimes.jp/i/21206/102/resize/d21206-102-bdeb1fb1acd8aba94463-5.jpg ]【訪日インバウンドの市場動向】 日本政府観光局（JNTO）2023年7月の発表によると、1月～6月までの訪日外客数の累計は1,071万2千人となり、半年で1,000万人を超えました。加えてJNTOが６月に発表した新たな訪日マーケティング戦略においては、「市場別戦略」「市場横断戦略」について触れられており、今後インバウンドをターゲットとした高付加価値旅行やアドベンチャートラベル（AT）、大阪・関西万博に関するプロモーションが加速するものと考えられております。（出典：日本政府観光局（JNTO）訪日インバウンドマーケティング／訪日マーケティング戦略）【訪日インバウンドにおけるデジタルプロモーションの課題】 活気を帯びている市場ではありますが、デジタルプロモーションを実施する際にはいくつかの課題があります。１.メディア単体（プラットフォーム）での、ユーザー行動の把握やリターゲティング（ユーザーの再アプローチ）は可能ではあるものの、他のメディアと複数展開した場合、メディアを横断したユーザー把握が困難な為、効果的なターゲティングが出来ない。２.デジタルプロモーションの効果的な手法として、興味関心などの行動ターゲティング配信は可能であるものの、ターゲティングのクオリティが十分でない状況が散見される。３.実施後の課題として、動画の視聴数やバナーの表示回数、クリック数などの検証は可能だがインサイトを推し量る事が難しい。４.意図せず危険性が高いサイトや不適切なサイトに配信されてしまうなど、ブランドセーフティや広告不正対策が保たれていない。【3社の強み】・JCDの強みインバウンドソリューションの知見を持ち、インバウンド市場でのオンラインマーケティングやリアルイベントの豊富な知見と実績。・クリムタンの強みあらゆるライフサイクルのステージで、オンラインユーザーにアプローチできる独自のテクノロジーを備えたプログラマティック・マルチチャネル・マーケティング・プラットフォームを提供。・IASの強みデジタル広告の配信状況を透明化するアドベリフィケーションのグローバルリーダーであり、不適切な広告表示による広告費の損失やブランド価値毀損を防ぐ計測とリスク回避機能を提供。[画像2: https://prtimes.jp/i/21206/102/resize/d21206-102-909b46dcf126a322163e-0.jpg ]【３社連携デジタルインバウンドソリューション施策】 ３社が連携することでデジタルプロモーションにおける、最適なソリューションを提供致します。・Total Media Attribution（トータルメディア・アトリビューション）～トラディショナルメディアがデジタルに融合する時代～テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、屋外ビジョンのメディアは、デジタルメディアと融合する時代になりました。デジタル化により、ユーザージャーニー（行動）をデータ把握し、ユーザーのメディア接触に沿ったデジタルプロモーションが可能です。また、クッキーレスにより同じユーザーへのリターゲティング難しくなりましたが、クリムタン社のアクティブIDで、リターゲティング施策が可能になり、効果的なデジタルプロモーションを実現いたします。・Hyper Personalization（ハイパー・パーソナライズゼーション）～AI技術を活用したパーソナライズの最適化～AI技術を活用し、ユーザーターゲティングが高度化し、ユーザーごとにリアルタイムで、適切な場所・適切なタイミングで展開できることで、行動ターゲティングの最適化を図ります。・Attention Time Survey（アテンションタイム・サーベイ）～デジタルプロモーション最新ユーザーインサイト分析～広告市場における指標４つの効果（ビューアビリティ・広告表示時間・ページ滞在時間・エンゲージメント）を掛け合わせて効果計測と分析を行い、最適なデジタルインバウンドソリューションを展開します。・Inbound Ad Verification（インバウンド・アドベリフィケーション）～インバウンドプロモーションに特化したアドベリフィケーション～デジタル広告の配信状況を計測し、不正インプレッションの被害やブランド毀損のリスクから守るソリューション。配信された広告が誰に、どこで、どのようなに表示されているかをデータで可視化し、レポーティング。不適切な広告表示による広告費の損失やブランド毀損を防ぎ、広告効果の最大化を図ることができます。[画像3: https://prtimes.jp/i/21206/102/resize/d21206-102-8f9bbbc11e5c3ee0e6b7-0.jpg ]【訪日インバウンドプロモーションの未来を切り開くための新たな戦略を提供】 JCD・クリムタン・IASの３社連携により、今まで訴求が難しかったデジタルプロモーションの未来を切り開くための新たな戦略、戦術をオーダーメイドで提供し、旅マエ・旅ナカ・旅アトなど、個々が抱える課題を効果的な施策で解決します。３社が提供するデジタルソリューションで、訪日外客の拡大をはかり、観光業への発展だけではなく、文化交流、地域振興など日本経済の活性に貢献したいと考えております。【会社概要】株式会社JTBコミュニケーションデザイン（JCD）設立：1988年4月所在地：〒105-8335 東京都港区芝3-23-1セレスティン芝三井ビルディング12階URL：https://www.jtbcom.co.jp/事業概要：MICE（ミーティング・コンベンション・各種イベント・展示会運営、試験運営、オンラインイベント）、プロモーション、周年事業、組織活性・人材育成（モチベーション・ホスピタリティ）、エリアマネジメント（施設運営プロデュース、地域活性プロデュース）、地域活性事業（地域プロモーション、電力供給等）、訪日インバウンド支援（集客プロモーション、コンテンツ開発、観光案内所運営等）、スポーツ・エンタテインメント、デジタルソリューション、等の事業を展開しています。あらゆるコミュニケーションに関するプロフェッショナルとしてそのノウハウとスキルを融合させ、サービスと知見を提供、お客様の想いの先まで実現します。クリムタン株式会社(クリムタン)設立：2009年本社：192 Vauxhall Bridge Rd, London SW1V 1DX, United Kingdom日本オフィス：東京都千代田区丸の内1丁目6−5, 丸の内北口ビルディング９階URL：https://crimtan.com/japan/jp/事業概要：GDPR、CCPAをはじめとする個人情報保護法のグローバルスタンダードに準拠するクッキーレス・ソリューションを提供するアドテク企業。日本からすべての国を対象に、高精度オーディエンスターゲティング及びバナー自動生成機能との連携によるフルスタック(DSP／DMP／DCO)によるプログラマティック広告を提供。Integral Ad Science Japan 株式会社(IAS)本社：Integral Ad Science, inc.設立：2009年本社所在地：12 East 49th Street, Fl. 20 New York日本オフィス開設：2015年日本オフィス：東京都千代田区有楽町1−1−2 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー12FURL：https://integralads.com/jp/事業概要：世界をリードするメディア計測と最適化のプラットフォーム。世界中の大手広告主、パブリッシャー、メディアプラットフォームに対して、メディア品質に関する最も実用的なデータを提供し、優れた結果を支援。IASのソフトウェアが提供する包括的かつ豊富なデータは、広告が安全かつ適切な環境で、実在する人間によって見られていることを確実にし、広告主には広告費用対効果の向上を、パブリッシャーにはより多くの収益をもたらします。【ソリューション事業に関するお問い合わせ】・株式会社JTBコミュニケーションデザインDX推進プロジェクト 担当：直井英樹E-mail: naoi231@jtbcom.co.jp・クリムタン株式会社担当：長井 佳代子E-mail: knagai@crimtan.com・Integral Ad Science Japan 株式会社担当：番井 まゆみE-mail: mbani@integralads.com企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ