Braze、グローバルで活躍するマーケティング人材の育成強化を目指し、トレーニングコースや認定試験を開始

マーケター向け認定試験が無料に（先着100名様）顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze株式会社（呼称：ブレイズ、日本法人：東京都港区、代表取締役社長：マイルズ・クリーガー、以下Braze ）は、グローバルで通じるマーケティング人材の育成とスキルの習得に向けたトレーニングコースの提供と認定試験を開始します。初回限定キャンペーンとして、マーケター向けのBraze認定プラクティショナー試験の受験料を先着100名様に限り、無料とさせていただきます。[画像1: https://prtimes.jp/i/66773/65/resize/d66773-65-6b5d40c78d6429f61d40-1.png ]背景Brazeが2020年に日本市場に参入してから３年となります。高い成長率で、ビジネス規模が拡大しており、日本国内でも、多くの企業様でBraze導入が進んでいます。導入企業の増加に伴い、Brazeの導入・活用支援などを行うパートナー企業様、そして、Brazeを設定・操作しながら顧客に寄り添うマーケティング施策を展開する人材も増加しています。マーケティングクラウド市場の健全な発展と成長にはマーケターの皆様のキャリアを体系的に支援し、グローバルで通じる人材育成を支援する取り組みが必須な状況となっています。Brazeはカスタマーエンゲージメントに関する専門的なマーケティングスキルの習得とその証として、この度、日本語でのトレーニングプログラムや認定制度を拡充します。学習プログラム Braze LearningBraze Leaning はカスタマーエンゲージメントのプロフェッショナルになるためのマーケティングスキルや認定資格取得のためのオンラインコンテンツを提供します。マーケター向け、デジタル戦略担当者向け、開発者向けそれぞれにオンラインコースやライブトレーニングなど、様々なコンテンツを掲載しています。今回、第一弾として、日本市場向けにマーケターがBrazeを利用開始するために必要な基本知識やスキルを習得するBraze Foundationコース（https://learning.braze.com/path/braze-foundations-jp ）を公開しました。なお、日本語コースは順次、拡充していく予定です。Braze認定プラクティショナー試験（日本語試験）[画像2: https://prtimes.jp/i/66773/65/resize/d66773-65-ecbe7b7b702e05ace2a0-0.png ]Braze認定プラクティショナー試験は、Brazeを活用したカスタマーエンゲージメント施策の実行に必要な専門知識やスキルが備わっているかを判定します。この認定試験には以下の内容が網羅されています。Brazeのダッシュボードの操作API、SDK、CSV User Import、Partner Integrationなど、Brazeがサポートするデータ収集方法や設計の理解パーソナライズするために使用できる、カスタムイベントとカスタム属性の理解クロスチャネルのメッセージングジャーニー構築の理解Braze認定プラクティショナー試験https://certiverse.com/#/store/Braze日本語トレーニング開設記念として、先着100名様限定でBraze認定プラクティショナー試験を無料とさせていただきます。本キャンペーンの詳細についてはBraze営業担当、カスタマーサクセス担当までお問合せください。BrazeについてBrazeは、顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供しています。Brazeの導入により、グローバルブランドは、顧客データをリアルタイムで取り込み、分析することができます。また、複数のチャネルにまたがるマーケティング施策を編成・最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Fortuneの「2022 Best US Workplaces in Technology」、「2022 Best US Workplaces for Women」、「2022 UK Best Workplaces for Women」、「2022 Best US Workplace for Millennials」に認定されています。ニューヨークに本社を置き、オースティン、ベルリン、シカゴ、ロンドン、パリ、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。https://www.braze.co.jp将来の見通しに関する記述本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバー」条項の意味における「将来予想に関する記述（forward-looking statements）」が含まれており、これには、Brazeのトレーニングコースおよび認定試験から予想される利益、日本およびその他の市場におけるBrazeの継続的な成長および採用に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来見通しに関する記述は、Brazeの現時点での仮定、期待、確信に基づくものであり、実際の設計、結果、性能、製品リリース、または業績が、将来見通しに関する記述によって明示的または黙示的に示される将来の設計、結果、性能、製品リリース、または業績と大幅に異なる可能性のある、重大なリスク、不確実性、および状況の変化の影響を受けます。Brazeの業績に影響を与える可能性のある潜在的要因の詳細については、2023年9月8日に米国証券取引委員会に提出されたBrazeの2023年7月31日に終了する会計年度の四半期報告書（Form 10-Q）、およびBrazeが米国証券取引委員会に提出したその他の公開書類に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付現在におけるBrazeの見解を示すものであり、Brazeは、法律で義務付けられている場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、また更新する意向もありません。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ