ラクスが提供する配配メールの「Bridgeプラン」にMA（マーケティングオートメーション）機能を追加

～誰でも新規顧客開拓ができるMAプランへ～株式会社ラクス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中村崇則）は、配配メールの「Bridgeプラン」にMA機能を追加することを発表いたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/49614/35/resize/d49614-35-11544eccbfbebcb8f49b-0.png ]MA機能を追加する背景「Bridgeプラン」は、メール配信とWeb来訪検知機能によって、お手持ちの見込み客リストから温度感の高い顧客を見つけられるプランとして提供してまいりました。その一方でマーケティングのノウハウやリソースの少ない企業では、商談不足の根本的な要因として「見込み客が十分に獲得出来ていない」という共通の課題を抱えていることが分かりました。今回この多くの企業が抱える「見込み客が十分に獲得出来ていない」という課題を解消するため、新規顧客開拓に強いMA機能を追加提供することにいたりました。MA機能追加で実現する新規顧客開拓とは見込み客を獲得するためには、個人を特定する前の潜在顧客に対してのアプローチが有効です。従来、潜在顧客に対するアプローチは高度なマーケティング知識を必要としますが、ラクスの持つ成功ノウハウを還元し簡易化することで、誰でも使える新規顧客開拓機能として提供いたします。獲得した見込み客には、既存の「メール配信機能」や「Web来訪検知機能」「シナリオ機能」を組み合わせてアプローチを行うことでニーズの創出と温度感の検知ができ、ノウハウやリソースの少ない企業でも新規顧客開拓に取り組むことができるようになります。追加するMA機能の概要1.フォーム機能（2024年初旬提供予定）問い合わせフォームや資料請求フォームといった新規顧客開拓に必要なフォームをかんたんに作成・運用・分析ができます。また自由度の高い入力項目設定によりアンケートフォームやセミナーフォームなど、様々な運用にも対応しています。[画像2: https://prtimes.jp/i/49614/35/resize/d49614-35-54e0f638b30951624390-1.png ]2.kintoneのフォーム連携（2024年初旬提供予定）2023年春にリリースしたkintoneと連携できる「配配メールコネクタ」で、フォーム入力の結果をkintoneに連携できるようになります。これによりkintoneにフォーム回答情報が自動登録され、管理画面からフォーム入力情報が閲覧できるようになり、効率的な営業活動を実現いたします。3.ポップアップ機能（2024年中旬提供予定）自社サイトを閲覧している潜在顧客にポップアップを表示し、任意のフォームへの入力を誘導することが出来ます。WEB来訪者のうち、フォームの入力にいたる顧客は全体の約1%（ラクス調べ）のみであり、残りの99%は潜在顧客として放置されています。この放置されてしまう潜在顧客にポップアップを表示することで積極的な新規顧客開拓活動を実現します。専任担当による無償の導入活用支援「Bridgeプラン」では、専任担当による無償の導入活用支援を実施しております。マーケティングに関する基本的な知識などはもちろん、メールの件名の付け方やメール本文の構成、運用負担を軽減する配信方法など、すぐに使える実践的ノウハウを導入支援やサービスそのものに組み込みご提供しております。5ヶ月に渡って、それぞれの企業に合った運用方法をご利用者様と共に考えていくため、はじめてのMA導入でも安心して活用いただけます。メールマーケティングサービス「配配メール」について「配配メール」は、メールマーケティングを科学し実践的なノウハウを提供するサービスです。メールマーケティングのトレンドや事例を研究・検証し、成果の出た運用ノウハウや成功事例を配配メールというサービスを通じて提供します。また、ノウハウを活用して成果まで結びつけるためのアフターフォローと、導入企業様の成功事例・プロダクトへの改善要望を絶えず分析し、サービスへフィードバックすることで、お客様すべての成果の最大化を目指します。【配配メール 公式サイト： https://www.hai2mail.jp/】会社概要本社所在地 東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目27番5号 リンクスクエア新宿代表者代表取締役 中村 崇則設立 2000年11月1日資本金 3億7,837万8千円事業内容 クラウドサービス事業Webサイト https://www.rakus.co.jp/本件に関する問い合わせ先株式会社ラクス 配配メール事業部担当者 高嶋TEL 03-6675-3612FAX 0120-82-5348e-mail it-sc@rakus.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ