野村AM、「新NISAに、新定番のETF～自分にあったETFがきっと見つかる！～」プロモーションを開始

～カズレーザーさんが本社に潜入＆ズバリ質問！～野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長:小池広靖、以下「当社」）は、新NISAスタートを目前に、新NISAの成長投資枠と相性がよいETF（上場投資信託）をより多くの方に知っていただくため、「新NISAに、新定番のETF～自分にあったETFがきっと見つかる！～」プロモーションを開始しました。当社が運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS※1」専用サイト内の特設ページ（https://nextfunds.jp/special/next_step/nisa2024/）で、タレントのカズレーザーさんが当社本社に潜入し社員にインタビューしながら「新NISAでETFが良い理由」を探るコンテンツ等を公開しました。[画像: https://prtimes.jp/i/84182/136/resize/d84182-136-5ecca464c0432a94ef09-1.png ]ETFは世界で急成長を遂げています。日本のETF市場も米国、欧州に次ぐ規模に拡大し、2023年11月末現在で日本に上場しているETFの純資産残高は約75.4兆円です。当社は、国内における取引額や運用残高の市場シェアが首位※2のETFシリーズ「NEXT FUNDS」を展開しています。当プロモーションを推進するETF事業戦略部長の渡邊雅史は次のように述べています。「新NISAでは、特に成長投資枠でETFが注目されることになりそうです。成長投資枠では、好きなタイミングでスポット買いができたり、翌年に投資枠が復活したりと、より柔軟な投資が可能になります。そのため、値動きを見ながら売買することや、指値で値段を指定して注文を出すこともできるETFと相性がよいと考えます。今回のプロモーションでは、カズレーザーさんに当社を訪問いただき、なぜ新NISAでETFが良いのか、商品の選び方等、率直な質問を投げかけていただきました。中には、社員が行う資産運用の中身をご紹介する記事もありますので、商品選びの参考にしていただければ幸いです。」当社は今後も、お客様や投資先企業とともに、「投資の好循環（インベストメント・チェーン）」を生み出すことにより、持続可能な豊かな社会の実現を目指しながら、お客様の資産形成に貢献していきます。※1 「NEXT FUNDS」は、当社が運用するETFシリーズの統一ブランドです。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF（上場投資信託）」を意味する「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表しています。NEXT FUNDS専用サイト https://nextfunds.jp/※2 2023年11月末現在以上＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞■ETFの投資リスクETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。※ ETFのリスクは上記に限定されません。信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。■ETFに係る費用市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。＜売買手数料＞市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。＜信託報酬＞信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。（1）信託財産の純資産総額に年1.045%※（税抜年0.95%）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。※ 複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※（税抜50%）以内の額。※ 複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。＜その他の費用＞ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※ 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。■ご注意事項野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。当社について商号：野村アセットマネジメント株式会社金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会ウェブサイト：https://www.nomura-am.co.jp/X（旧Twitter）：https://twitter.com/nomura_am_jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ