スタメン、執行役員 CTOに野口卓也が就任

株式会社スタメン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：大西 泰平、以下 当社）は、2024年1月1日付で執行役員 CTOに野口 卓也（のぐち たくや）が就任することをお知らせします。[画像1: https://prtimes.jp/i/23589/148/resize/d23589-148-fb62c7200b425840edf2-0.png ]■ 新執行役員CTO（2024年1月1日付）[画像2: https://prtimes.jp/i/23589/148/resize/d23589-148-8d098906f6dbc3cc56e5-1.png ]■ 就任の背景当社は、「一人でも多くの人に、感動を届け、幸せを広める。」という経営理念の実現に向けて、事業成長を続けています。当社の主力のサービスである「TUNAG」は、2023年10月に導入企業700社を突破し、多くの企業・団体の組織や業務に関する課題を改善に導き、組織力の最大化に向けて支援してきました。経営理念を達成するためには、プロダクトを通じて、お客様の価値を最大化させることが必要不可欠であり、当社は、プロダクト組織の強化に注力しています。2023年1月には東京に開発拠点を立ち上げ、エンジニアを中心としたさらなる組織の拡大にコミットしてまいりました。そしてこの度、開発組織と技術力の進化に向けて、複数の企業での技術牽引や経営経験を豊富に持つ野口が執行役員CTOに就任し、技術的な観点から経営判断に参画いたします。野口は、2023年4月よりフェローとして当社にジョイン。DevEx（developer experience： 開発者体験）チームならびにSREチームの立ち上げに関与、同年7月プラットフォーム部を設立し、部長としてTUNAGプロダクトの開発プロセスの改善を推進してきました。今回の参画を通じて、開発組織および技術力をより一層強化することで、プロダクトカンパニーの実現を推進し、プロダクトの力で一人でも多くの人に、感動を届け、幸せを広めていきたいと考えています。なお、2016年に当社に入社し、2020年執行役員CTO、2022年取締役執行役員CTOとして技術面で当社の経営を牽引してきた現CTOの松谷は、2024年1月より取締役執行役員 VP of Engineeringとして内部開発組織ならびにプロダクトの強化にあたります。今後は、野口と松谷の2名で、相互補完しながら、当社の飛躍的な成長に向けて、開発組織をリードしてまいります。新執行役員CTO 野口 卓也 経歴高校在学中の1990年後半から、20年ほど一貫してデジタルトランスフォーメーション業務に従事。スタートアップから東証一部・マザーズ上場企業、国立研究所などでCTO、 PM、 研究者として、検索関連ウェブサービスや新規モバイルゲームやSaaSのプロダクト開発・プロダクトマネジメントに従事。GitLabやRuby、Go、Pythonの各コミュニティなどのOSSコミュニティをリードし、GitLab Core TeamとしてGitLab Inc. (NASDAQ: GTLB) の上場にプロダクト面で貢献。2022年には、Microsoft社傘下のGitHub社よりMaintainer Monthで世界で900人のメンテナーの一人として同社よりスポンサーを受ける。2023年4月にフェローとして当社に参画。新執行役員CTO 野口 卓也 からのコメント2023年4月よりスタメンに参画させていただき、人と組織の強さで急成長を遂げているスタメンの可能性を感じることができました。スターメンバーひとりひとりと対話を重ねる中で、感動と幸せを日々感じられるこの組織で、これまでの経験を活かした貢献ができるのではないかと思い、CTOを引き受けさせていただくこととなりました。初代CTO小林さん（現スタメン子会社スタジアム取締役CTO）、2代目CTO松谷さんが紡いできたカルチャーを大事にしつつ、次のスタメンのステップに向けた技術戦略やプロダクト・テクノロジー組織の実現に尽力していきたいと思います。株式会社スタメンについて「一人でも多くの人に、感動を届け、幸せを広める。」を経営理念に、2016年に創業。その後順調な事業拡大により2020年12月に株式上場。HR Tech領域のサービスである「TUNAG」をはじめとした、複数のサービスを展開しています。会社名 : 株式会社スタメン代表者 : 代表取締役社長 大西 泰平名古屋本社: 愛知県名古屋市中村区下広井町1-14-8東京拠点：東京都千代田区神田錦町2-2-1 WeWork KANDA SQUARE 11F設 立 : 2016年1月従業員数 : 84名 (2023年9月末時点の単体社員数)証券コード: 4019URL：https://stmn.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ