DHLジャパン、SAFを活用しSCREENセミコンダクターソリューションズのCO2排出量削減に貢献

・SCREENセミコンダクターソリューションズがDHLと、GoGreen Plusの長期契約を締結国際エクスプレスのリーディングカンパニー、DHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー カーン 本社：東京都品川区、以下DHL）と世界的な半導体製造装置メーカーである株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ（代表取締役 社長執行役員：後藤 正人 本社：京都府京都市、以下SCREENセミコンダクターソリューションズ）は、このたび、持続可能な航空燃料（SAF）の使用により輸送に伴うCO2排出量を削減（インセット）する輸送サービス「GoGreen Plus」に関する長期契約を締結しました。本契約締結により、SCREENセミコンダクターソリューションズは、DHLの「GoGreen Plus」を利用する領域で、同社が生産する装置の保守部品をはじめとしたスモールパーツの海外向け輸送で発生するCO2排出量を100%削減します。[画像: https://prtimes.jp/i/20941/145/resize/d20941-145-da85a4d04bb213de495c-0.jpg ]DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「日本企業のお客様にとって、海外の取引先からの気候変動対策への要求は、一層高まっていると言えるでしょう。このたびの契約により、SCREENセミコンダクターソリューションズのスコープ3の排出量削減を強力にサポートできることを大変嬉しく思います。」と述べています。株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ 代表取締役 社長執行役員の後藤 正人氏は、「当社グループでは、持続可能な社会の実現に向けて、2050年までのカーボンニュートラルを目指し、サプライチェーンにおける気候変動対策に積極的に取り組んでいます。このたびのDHLとの契約は、特に、海外売上が80％近くを占める当社にとって、CO2排出量削減における重要な布石と見ています」と述べています。SCREENグループでは、社会の脱炭素化と持続的な発展に貢献するため、グループで掲げた2050年までのカーボンニュートラル宣言に基づき、かねてより事業を通じたCO2排出量削減の取り組みを行ってきました。今年1月には、2030年3月期の温室効果ガス（GHG）排出量の削減目標について、「Science Based Targetsイニシアチブ」の「Well below 2℃水準」認定を更新し、新たに「1.5℃水準」の認定を取得するなど、GHG排出量削減をさらに推進しています。このたびのGoGreen Plusの採用により、同社のスコープ3におけるカテゴリー9「輸送・配送」の削減に貢献します。DHL Expressは、2050年までのCO2排出量ネット・ゼロ達成を目指した「ミッション2050」を掲げ、これまで、世界各地で配送車両の電動化、航空輸送時のSAF使用、施設におけるカーボンニュートラル化の推進に取り組んできました。また荷主のお客様にCO2排出量を削減できる選択肢を提供すべく、業界初のSAFを活用した輸送サービスの提供を開始、お客様は、現在、削減度合いや証明書・レポートツールの有無など、ご自身のニーズに合わせてGoGreen Plusの内容を選択できるようになりました。日本では約1,500社の企業に採用されています。GoGreen Plusサービスについての詳細は、こちらのウェブサイトをご覧ください：https://dhlexpress.jp/topics/sustainability/gogreenplus/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ