ビューローベリタスジャパン主催セミナー in建築会館ホール「ネットゼロ社会実現に向けた建築とまちづくり」

[画像1: https://prtimes.jp/i/69803/11/resize/d69803-11-bcf8e989ecd32b220e81-0.jpg ]ビューローベリタスジャパン株式会社（本社︓神奈川県横浜市／代表取締役社長 外崎達人）は、「ネットゼロ社会実現に向けた建築とまちづくり」を、2024年4月17日に建築会館ホールにて開催します。2020年10月政府による「2050年カーボンニュートラル」宣言により、脱炭素に向けた対応が企業の重要な経営課題となっています。本セミナーでは、学会・地方自治体・産業界からスピーカーをお招きし、ネットゼロ社会に向けた建築とまちづくりが今後どうあるべきかについて、最新動向・考え方や具体的な取り組みの事例をご講演いただきます。開催概要■名 称：ネットゼロ社会実現に向けた建築とまちづくり■日 時：2024年4月17日（水）13:30～17:10■会 場：建築会館ホール■主 催：ビューローベリタスジャパン株式会社■後 援：一般社団法人日本建築士事務所協会連合会、公益社団法人日本建築士会連合会、株式会社エクスナレッジ■参加費：無料（事前登録制）※公益社団法人日本建築士会連合会 建築士会CPD制度プログラム単位申請中テーマ・講演者基調講演1 「2030年を超えた住宅・建築のネットゼロ達成について」[画像2: https://prtimes.jp/i/69803/11/resize/d69803-11-85733bcc8dd58b17400c-1.jpg ]早稲田大学 創造理工学部 建築学科 教授田辺 新一様1958年福岡県生まれ。専門は建築環境学。1982年早稲田大学理工学部建築学科卒業。同大学大学院修了、工学博士。1984～86年デンマーク工科大学研究員。1992～93年カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員。1992～99年お茶の水女子大学助教授。1996年ローレンスバークレー国立研究所訪問研究員。1999年早稲田大学理工学部建築学科助教授。2001年から同大学教授。第57代日本建築学会会長（2021～2023年）、米国暖房冷凍空調学会フェロー、経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー小委員会委員長。2020年度文部科学大臣表彰科学技術賞受賞 など。基調講演2「建築分野におけるLCAの最新動向と建物のCO2削減の方策」[画像3: https://prtimes.jp/i/69803/11/resize/d69803-11-087475825c35e68d31ba-2.jpg ]武蔵野大学 工学部 サステナビリティ学科 講師磯部 孝行様2015年東京大学大学院新領域創成科学研究科 博士後期課程修了。2016年より武蔵野大学工学部環境システム学科（現サステナビリティ学科）に着任。建材のリサイクルや建物のライフサイクル（建設、運用、廃棄）に係る環境評価システムの開発などの研究に従事。建物のLCAに関連する日本サステナブル建築協会、住宅・建築SDGs推進センター、不動産協会等の委員を歴任。日本建築学会 地球環境委員会LCA小委員会幹事。事例紹介●「小田原市の脱炭素先行づくり事業について」小田原市 環境部 ゼロカーボン推進課小野 貴朗様●「都市開発・運営における脱炭素の取り組み」森ビル株式会社 都市開発本部 計画企画部 環境推進部宮臺 信一郎様講演●「脱炭素建築推進に向けた法改正について」ビューローベリタスジャパン株式会社 建築都市基盤事業グループ 営業統括部 東日本営業部 アカウントマネージャー長井 知也●「建物の環境認証制度の概要および動向解説」ビューローベリタスジャパン株式会社 建築都市基盤事業グループ 営業統括部 開発営業部 シニアアカウントマネージャー小高 翔平お申し込み方法ウェブサイトよりお申し込みください。※ライブ配信はございません。スケジュールをご確認のうえ、ご参加ください。https://www.bureauveritas.jp/newsroom/240219【お問い合わせ】ビューローベリタスジャパン株式会社 営業統括本部 マーケティング部〒231-0023 横浜市中区山下町22Tel︓045-651-5508 Email︓marketing-jp@bureauveritas.com【ビューローベリタスについて】ビューローベリタスは、フランスに本社を置く世界的最大級の試験・検査・認証機関です。 “Business to Business to Society″として、より良い世界を作ることを目指しています。190年余、品質、健康・安全、環境及び社会的責任に関わる法令・規格・規制への適合性順守に対する取り組みを支援し、企業のブランド・資産・事業の継続に貢献してまいりました。日本国内では、1953年に船級の検査員事務所を設立以来、事業を拡大し、現在では全国18拠点、800人余の規模で、船級、産業設備・機器検査、船積前検査、システム認証、建築確認・技術監査、建物定期検査、家庭用品検査、食品分析、鉱物・石油製品検査を展開しています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ