「今後どうなる自動運転-大胆な韓国と保守的な日本」と題して、株式会社Tech-T 高原忠良氏によるセミナーを2024年4月4日（木）に開催!!

ビジネスセミナーを企画開催する新社会システム総合研究所(SSK)は、下記セミナーを開催します。────────────【SSKセミナー】───────────【日本のレベル4は赤信号状態？】韓国のアグレッシブな自動運転バス最前線～自動運転の基礎から日韓現地取材を基にした最新動向まで解説～─────────────────────────────[セミナー詳細]https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_24150[講 師]株式会社Tech-T 代表取締役／埼玉工業大学 客員教授（元トヨタ自動車／Samsung SDI） 博士（工学） 高原 忠良 氏[日 時]２０２４年４月４日（木） 午後１時～３時[受講方法]■ライブ配信 (Zoomウェビナー)■アーカイブ配信（２週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可）[重点講義内容］少子高齢化が進む日本の移動手段として自動運転バスの可能性を継続的に調査しています。自動運転バスの周辺モニターセンサー類は、乗用車の衝突安全ADASのセンサー類にも通じるところがあり、そのセンサー類の進化にも関心を持っています。当社Tech-Tのポリシーとして、現地現物、自らの体験で判断することを旨としており、今回のセミナーも日本および韓国それぞれ3か所での調査や乗車体験といったオリジナル視点でコメントします。可能な限り、現地調査や乗車時のビデオを用いて臨場感あるレポートも含めます。自動運転バスやそのセンサー類、運用システムなどの関心のある方、ビジネスの可能性を探索している方に価値のあるセミナーです。１．未来の移動：次世代モビリティ概観 （１）次世代モビリティの総合整理 （２）政府ロードマップ （３）自動運転バスの位置づけ２．自走運転のための技術 （１）センサー類の整理 ： 超音波ソナー／レーダ／カメラ／LiDAR （２）センサーフュージョン （３）自動走行の仕組み （４）事例で理解 ： 関西・大阪万博を視野に入れた大阪実証実験から３．自動運転バスの実際-日韓現地調査 以下の視点で整理解説（取材時動画で臨場感ある説明） 運航主体／走行ハード／センサー類／自動運転の仕組み （１）日本での現地取材 定時運行自動運転バス調査 ・気仙沼BRT ： JR東日本の挑戦、大震災からの復興 ・茨城県境町 ： 町長の熱意、長期にわたる定時運行 ・永平寺Zen Drive ： 初の自動運転レベル４ （２）韓国の多種の取り組みを現地調査 ・DMC地区 市販バン改造 ： ソフト開発から運行まで ・青瓦台 大型バス ： 大統領府周回の電気バス ・清渓川周回 オリジナル開発バス ： 市場の人込みでも自動車線変更 （３）その他情報 ・上海市 自動運転バス ・済州島 長距離自動運転配車タクシー ・ホンダ GMクルーズ オリジン 都内運行計画４．まとめ ～肌で感じたビジネスの可能性と課題５．質疑応答※最新動向により内容の一部を変更する場合があります。[画像: https://prtimes.jp/i/32407/3086/resize/d32407-3086-6c208dfc3624f8845bc1-0.png ] 【お問い合わせ先】新社会システム総合研究所東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４ＦEmail: info@ssk21.co.jpTEL: 03-5532-8850FAX: 03-5532-8851URL: https://www.ssk21.co.jp【お問い合わせ先】新社会システム総合研究所東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ Email: info@ssk21.co.jp TEL: 03-5532-8850 FAX: 03-5532-8851 URL: https://www.ssk21.co.jp【新社会システム総合研究所(SSK)について】新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来27年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ