楽天モバイル、法人のお客様向けサービス名称を「Rakuten最強プランビジネス」に変更

-「Rakuten Link Office デスクトップ版」を新たに提供開始 - 楽天モバイル株式会社（以下 「楽天モバイル」）は、2024年3月8日（金）より、法人のお客様向けサービスの名称を「Rakuten最強プラン ビジネス」に変更することをお知らせいたします。同時に、法人のご契約者様専用アプリ「Rakuten Link Office」をパソコンでもご利用いただける「Rakuten Link Office デスクトップ版」を提供開始しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/5889/2125/resize/d5889-2125-e3568bb71b0adf6e72eb-1.png ] 楽天モバイルは、2023年1月より法人のお客様向けサービスの提供を本格開始し、法人のお客様のニーズに合わせた幅広い料金プランの提供や、多様なビジネス課題を解決するソリューションサービスを拡充してまいりました。本格サービスの提供開始から1年で、10,000社超の法人のお客様にご利用いただいております（注1）。このたび、楽天グループのシナジーを生かし、通信サービスに限らず、より多角的に法人のお客様のビジネスをサポートすることを目標に、サービス名称を「Rakuten最強プラン ビジネス」に変更いたします。[画像2: https://prtimes.jp/i/5889/2125/resize/d5889-2125-9f68f4a362961364c0d7-0.jpg ] 「Rakuten最強プラン ビジネス」の開始と同時に、「Rakuten Link Office スマートフォン版」と同様の機能をパソコンでもご利用いただける「Rakuten Link Office デスクトップ版」を提供開始します。まずは、Android利用者向けから開始し、順次iOS利用者向けに提供予定です（注2）。 「Rakuten Link Office デスクトップ版」では、スマートフォンとパソコンの両端末のBluetooth(R)をオンにするか、両端末を同一のWi-Fi(R)環境に接続、またはテザリングで接続することで、 パソコンからも国内通話が無料のほか、国内ビデオ通話と国際通話も利用することが可能です（注3、4、5）。メッセージ機能では、複数のメッセージを別ウィンドウで同時に確認することができるため、端末を問わず自由なコミュニケーションが実現します。 楽天モバイルは、今後もより幅広い業種のお客様に快適にサービスをご利用いただけるような法人向け携帯キャリアサービスや様々なソリューションサービスの提供を目指してまいります。■「Rakuten最強プラン ビジネス」公式サイトhttps://business.mobile.rakuten.co.jp/■「Rakuten Link Office デスクトップ版」ページhttps://business.mobile.rakuten.co.jp/service/rakuten-link-office/rakuten-link-office-desktop-2/（注1）2024年3月8日時点。MVNEの契約社数を含みます。（注2）スマートフォン版アカウント連携が必要です。（注3）（0570）などから始まる他社接続サービス、一部特番（188）への通話については、無料通話の対象外となります。詳しくは、https://business.mobile.rakuten.co.jp/support/link/voice/faq-001-005-00008/ をご確認ください。「Rakuten Link Office デスクトップ版」未使用時、国内通話は30秒22円（税込）。（注4）「Rakuten Link Office デスクトップ版」を利用した場合、 国際通話は海外の対象国と地域からのみ発着信可能となります。その他の地域に関してはWi-Fi接続中の場合のみ発着信可能となります。「Rakuten Link Office」未使用時、国内から海外へ、海外から海外への通話は国・地域別従量課金で、海外の対象国と地域でのみご利用いただけます。詳しくは、https://business.mobile.rakuten.co.jp/service/rakuten-link-office/をご確認ください。（注5）国内ビデオ通話はAndroid端末または「Rakuten Link Office デスクトップ版」のどちらかをご利用の方同士でご利用いただける機能となります。iOS端末ではご利用いただけません。※本プレスリリースに掲載の商品名称やサービス名称などは、一般に各社の商標または登録商標です。※本プレスリリースにおける各社の商標記載においては、(TM)や(R)などの商標表示を省略する場合があります。以上企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ