東京理科大学とSAS、連携協定を新段階へ

～変容する社会に自律的に対応可能な、次世代デジタル推進人材の育成を目指す～東京理科大学(所在地：東京都新宿区、学長：石川正俊) と、 SAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：手島主税、以下、SAS Japan）は、不足するデータサイエンス人材育成のため連携協定を再締結しました。両者は2021年4月に、相互の発展並びに学術と科学技術の振興を目的として協定を締結し、SAS Academic Specializationを通じてSASを使った教育を強化しました。今回の連携協定再締結により、東京理科大学とSAS Japanは、東京理科大学の教育研究活動の活性化及びSAS Japanが推進する次世代人材（Future Ready）エコシステム並びに産学連携の促進のため、双方が有する人材、物的・知的資産を活用して連携・協力することで、変容する社会に自律的に対応可能な次世代デジタル推進人材の育成を目指します。[画像: https://prtimes.jp/i/102047/64/resize/d102047-64-a84c54048a1029a47dc8-0.jpg ] （左から）【東京理科大学】村田 貴司、瀬尾 隆、矢部 博、石川 正俊 【SAS Japan】 手島 主税、纐纈 賢、絹谷 明今回の連携協定には、次の3項が含まれます。1.共同認定資格プログラムであるSAS Academic Specializationの実施2.人材交流・人材育成のための協力3.その他の次世代人材（Future Ready）エコシステム実現に向けた取組みの検討東京理科大学は、各学生が時代の潮流をキャッチしてそのキャリアプランを考え、次の時代を拓く創造的な活動へとシフトしていくための素養と専門性を身に付けるカリキュラムや制度を導入しており、基礎教育の中身もバージョンアップするとともに、専門教育に関しては隣接分野の学問を包含して深掘りできる実力を養成しています。東京理科大学 とSASのプログラムでは、学生自身の力で道筋を立て解析する能力が身に付きます。また人材交流により、社会でのデータ活用の実像や求められる人材像を学生が知ることで、学生は実社会や卒業後のキャリアを意識しながらの学修が可能になります。データサイエンティストに関するイメージがなかなか沸かない学生が多い中、「SAS社員の講演を聞いて、具体的な仕事の中身を含め理解でき、学修するモチベーションが上がった。学生のうちに何をしっかり学ぶべきかを理解できた」といった声が寄せられています。SAS Academic Specialization：SASは、データ活用企業への就職を目指す学生のキャリア形成を支援するため、未来の日本を支え、またグローバルに活躍する人材を育成する、次世代人材エコシステム「Future Ready エコシステム」の1つである「SAS Academic Specialization」というプログラムを展開しています。この取り組みでは、大学と連携し、人材市場で求められるSASソフトウェアのスキルを学修し、修了要件を満たした学生に対して大学と共同で一定のSASスキルを修得したことを認定する認定書を交付します。東京理科大学では、授業等にSAS Japanの社員がゲスト講師として登壇しています。東京理科大学データサイエンスセンター長 矢部博は、次のように述べています。「今回の取り組みは、SASスキルやデータサイエンスを学んだ学生を、東京理科大学とSASが共同認定することで、スキルセットを身に付けた学生であることを社会が認知してほしいという願いがあります。東京理科大学は、大学生に加えてリカレント教育も積極的に行っています。今回の連携協定再締結を通じて、SAS社員との交流やインターンを実施し、リアルな社会でのデータ活用を学ぶことができるようになり『真に実力を身に付けた学生を社会に送り出す』という、建学当時からの教育方針を体現する次世代デジタル推進人材の育成が促進できると喜ばしく思っております」SAS Institute Japan株式会社 代表取締役社長手島主税は、次のように述べています。「不足するデータサイエンス人材の育成は喫緊の社会課題となっています。そんな中、東京理科大学と共同でSAS Academic Specializationを展開し、次世代デジタル推進人材の育成に貢献できることを大変嬉しく思っております。SAS Japanは、今後も未来の日本を支える次世代人材エコシステム、Future Readyエコシステムに注力してまいります」SASとの共同認定は、学生がデータサイエンスの基盤的な素養を学修していることを認定するものです。認定を受けた学生には、日々進化する科学技術を支え、新たな社会的価値を創造し豊かで安寧な未来を築いていくとともに、VUCAの時代のリスクに適切に対応していく等、日本のみならず世界に羽ばたく、多様な即戦力となることが期待されます。本協定による連携・協力により、AI・データサイエンス活用の領域と深度が増すとともに、良質な教育を受けた人材が新しい社会を作っていくことを目指しています。[表: https://prtimes.jp/data/corp/102047/table/64_1_89d7597136ba3f64c2401ccb76e354e3.jpg ]企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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