コカ・コーラボトラーズジャパン、製造工場ユニフォームをリニューアル

男女同一デザインとし、マタニティユニフォームを導入コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社（本社:東京都港区、代表取締役社長 最高経営責任者:カリン・ドラガン、以下 当社）は、製造工場のユニフォームをリニューアルし、本年１月より順次、当社17工場にて着用を開始しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/53655/158/resize/d53655-158-a592f7bc22d439598dd5-0.png ][画像2: https://prtimes.jp/i/53655/158/resize/d53655-158-361cf6ace0fc2b4bf3c6-1.png ]新ユニフォームは、当社17の各工場に勤務する社員がメンバーとして参加したプロジェクトチームにより、「みんなの声を形に！みんなで作る新ユニフォーム」をテーマに検討を重ね、現場の声が反映された仕様となっています。デザイン面においては、社員の多様性を尊重し、男女同一とするとともに、女性社員の活躍推進として、今回新たにマタニティユニフォームを導入しました。機能面では、伸縮性・通気性に優れた生地などを採用することにより、動きやすさと暑さ・寒さ対策を可能とし、作業時における快適性を向上させています。また、着用する社員がコカ・コーラシステムの一員であることに誇りを持てるよう、コーポレートカラーでありブランドカラーである「コークレッド」と黒で、「コカ・コーラ」らしさを表現した配色とし、社員のモチベーション向上を図っています。当社は今後も、社員の安全を守り、だれもが働きやすい会社を目指し、さまざまな改善活動に取り組んでまいります。■ユニフォームの仕様について全世界のコカ・コーラシステム共通の品質とオペレーション管理システム「KORE（Coca-Cola Operating Requirements）（注）における労働安全衛生の規定を順守したうえで、以下リニューアルを行いました。1．社員の多様性に対応するデザインを採用[画像3: https://prtimes.jp/i/53655/158/resize/d53655-158-4c6cca79fe9d7c136123-2.png ]・ズボン、シャツともに男女同一デザインとしました。ズボンは、腰回りにゆとりをもたせたシルエットとし、身長にあったサイズを選択できるよう複数パンツ丈で作成。シャツは、インナーの透けやインナーラインの浮きを防止する色やデザインに変更。・妊娠期間中も快適に着用できるよう、マタニティユニフォームを導入。シャツとブルゾンは丈を長めに設定。裾部分をリブ仕様することで、シャツをズボンに入れずに、ベルトなしで着用可能。ズボンには伸縮性に優れた素材を取り入れ、妊娠週数で変化する腹部に順応。２．機能性を向上・動きやすさを重視し、生地に軽量で伸縮性に優れた素材を採用。・24時間交代勤務や場所によって室温が異なるなど、工場特有の勤務体系・職場環境を考慮し、体温調整をしやすい素材に変更。（通 年）シャツ生地の通気性と吸汗速乾性を向上、肩回りにベンチレーション※を使用。（暑さ対応）夏季にも着用できる薄手生地のズボンを新規導入 （寒さ対応）軽くて柔らかいライトブルゾンを新規導入冬の夜勤や、外作業の際に着用するブルゾンを軽くて暖かいブルゾンへ変更※ベンチレーションユニフォーム内に熱がこもってしまったときなどに、走行風を取り込み換気ができる仕様のこと・グリーン調達の観点から、再生PET素材を一部使用3．安全面のための対応・頭部を保護するための保護具との相性を高めたキャップへの変更。・巻き込まれリスクを低減するために、無線機器の配線をシャツに収納する仕様に変更。・異物混入リスクを低減するために、袖口や裾、キャップメッシュ部などの仕様を変更。（注）KORE（コア）私たちはお客さまに、いつでも、どこでも、誰にでも安全・安心・フレッシュでさわやかな商品・サービスを提供するために、品質を最優先事項として捉え、すべての業務プロセスで、品質の確保および向上に取り組んでいます。品質に関わる基本的な考え方のもと、国内の基準を遵守するとともに、コカ・コーラシステムでは独自のマネジメントシステム「KORE （Coca-Cola Operating Requirements）」による世界共通のオペレーション管理を行っています。「KORE」は原材料の調達から製造、物流、販売を経てお客さまに製品が届くまでの各過程において「品質」「食品安全」「環境」「労働安全衛生」に関する基準を網羅したシステムで、国際規格であるISOをはじめ、各種法令の要求事項を満たしつつ、さらに厳しい基準を課す内容となっています。※ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ