30代から始める脳の健康マネジメント―大量データに基づく新たな価値MVisionとあたまの健康チェック(R)が連携サービス提供を開始

エムの頭部MRI画像を用いた脳健康評価プログラム「MVision health」とミレニアの認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」とをパッケージで提供開始することになりました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/102415/6/102415-6-53cf1ae325db08e7e1ca265ac24ab0d4-600x289.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]MRI/CTの医療画像解析技術を有する株式会社エム（本社：東京都港区、以下「エム」）と、民間認知機能チェックサービスの最古参、セントケア・グループ&lt;2374&gt;の株式会社ミレニア（本社：東京都港区、以下「ミレニア」）は、国内大学機関や国際的研究で収集された大規模データを両社の技術で解析し、そこから得られた知見を基にした新しいサービスを社会実装する取り組みを進めています。未病段階における頭部MRI画像と認知機能の検査結果を併せ持つ大規模データ（*1）のクロス分析に基づき、脳の健康状態を「器質」と「機能」の両面から客観的に観察・評価可能な脳の健康管理サービスの開発は世界的にもユニークな試みです。*1 愛媛大学データ 約2,000件、米ADNIデータ 約650件（2024年3月現在）従来は、30～40代の若年～中年期、もの忘れの自覚症状の少ない健康な時期においては、脳の健康状態の評価は難しいとされていました。この課題をエムとミレニアの技術は克服しており、この度の連携により、頭部MRI画像と認知機能検査に基づき脳の健康状態を器質、機能の両視点からマネジメントする機会を提供します。幅広い年代の方に脳の健康を維持するための気づきや予防行動のきっかけを提供できるように支援してまいります。MRI画像検査と認知機能検査の複合分析による新しい価値の提供 あたまの健康チェック(R)の国内導入第一例である愛媛大学の抗加齢予防医療センターは、2006年の運用開始から膨大な認知機能データを収集しています。エムとミレニアは、同センターにおいて同じく蓄積されているMRI画像データを対象に、エムのMVisionを用いた全件解析を実施し、あたまの健康チェック(R)データ（MPI値）との相関分析を実施しています。また、ミレニアのあたまの健康チェック(R)の認知機能解析技術は、2022年度より認知症領域の国際的横断研究である米国ADNI研究における新指標に採択され、既に米国研究班が過去のADNIにおける認知機能データの再解析をしています。エムもMVisionによるADNIのMRI画像データの解析を完了しています。これらの相関分析も実施しています。国内と米国の大量データに基づき、脳の器質的変化と認知機能状態変化との相関傾向を明らかにすることで、健診施設や健保組合等の顧客に対して、データに基づくより質の高いサービスを提供できるようになります。あたまの健康チェック(R)との連携経緯 元来、認知機能データと脳画像データとは、脳の健康状態評価において、それぞれの検査データからしか知り得ない情報が存在するため補完的な関係にあり、その両面を観察することが望まれます。健常域における正常値の経時観察や若年層の機能評価が可能なミレニア社のあたまの健康チェック(R)が2022年度から米国ADNI研究における新たな指標に採択されたことを受け、MVisionにより既に同じADNIデータの画像解析を終えている当社とミレニア社が連携すれば、いち早く認知機能検査と画像解析の複合評価が可能になります。複合評価により、健常域からMCI域へ移行する人、正常域で状態維持される人の傾向など、専門家のみならず一般生活者の方にも理解しやすく、日常生活に役立つ知見を創出することを目指しています。認知症に関しては、新たに国内承認、保険適用された認知症領域の疾患修飾薬のほか、今後も複数の薬剤の上市が予見されていますが、いずれも適用がMCI～初期認知症患者とされており、対象者の早期発見が大切になります。ミレニア社との連携により健診、ドックにおける脳の健康評価サービスをさらに充実させることで、30代、未病領域から始められる新たな脳の健康マネジメントシステムの構築を目指して参ります。愛媛大学医学部付属病院 抗加齢予防医療センターの過去データを遡及解析当センターでは、2006年に国内で初めて予防的認知機能検査法「あたまの健康チェック(R)」を採用し、以降、抗加齢ドックにおいて一般健診項目ならびにMRI画像と共に数千例規模の認知機能データを収集していました。このたび、米国ジョンズ・ホプキンス大学医学部放射線科の森教授（エム創業者／代表取締役CEO）の有する高度な解析AI技術「MVision」を用いて当センターの過去のMRI画像データを解析し、あたまの健康チェック(R)の検査データであるMPI値との相関分析を進めることにより、当センターにおける一般生活者への的確な予防指導や質の高い検査提供体制の根拠となる情報を集積して参ります。今後、ADNI研究データ解析に携わる米国チームとの連携もすすめ、このたびのデータ解析で得られる情報と共に、得られた知見を老年学や認知症関連学会にて広く発表することを計画して参ります。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/102415/6/102415-6-331d965038190456ede851e5247022bb-732x546.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]伊賀瀬 道也 愛媛大学医学部附属病院 抗加齢予防医療センター長 愛媛大学大学院抗加齢医学 （新田ゼラチン）講座教授 AIによるMRI画像解析サービスMVision health（株式会社エム）MVision healthは、加齢に伴う変化の特徴である脳の萎縮と血管性変化を総合的に評価する、脳の全ての構造部位、すなわち全脳を対象とした脳健康測定プログラムです。米国ジョンズ・ホプキンス大学のAI技術と約3万例の頭部MRI画像のビッグデータを基盤にエムが開発しました。脳ドックや人間ドックの頭部MRIオプションに追加することで、加齢に伴う変化を早期から評価し、受診者がとるべき脳の健康維持、改善方法を提示することを目指しています。受診者は従来どおりの頭部MRI撮影をするだけでよく、追加の負荷やクリニック側での過剰な作業もなく、エムが作成する平易な解析結果レポートを受け取ることが可能です。また、MVision healthであれば、過去に様々な撮影条件で撮られた頭部MRI画像のほぼすべてがそのまま解析できるので、医療機関には蓄積されたビッグデータの有効活用という機会を提供できます。高解像度のMRI撮影が可能であれば、海馬等の認知機能に関連する重要構造物の詳細評価も可能です。なお、MVision healthは医療機器ではなく、いかなる疾病の予防、診断、治療目的に用いられるものではありません。医師の診断の元、特定の疾病が認められなかった健常な受診者のためのサービスです。 認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」 （株式会社ミレニア） 認知機能低下の訴えのない健康な方（対象年齢30歳～99歳）から受けられる、国内では初めての認知機能スケール。健常域における認知機能の定量的経時評価が可能。認知機能の状態を0～100の独自指標（MPI値）で分かりやすく経時評価。国内では、国の認知症予防事業IROOPの公式認知機能評価法に選択されたことを始め、全国の日本脳ドック学会認定施設や健診施設、自治体、大学・研究機関など広域に採用。神奈川県ME-BYO（未病）ブランド認定サービス。2022年度からは、PHRアプリ「NOBORI」とのリアルタイム連携体制を確立。2022年度からは、本スケールを用いた新分析法が米ADNI研究Data Inventoryに収載されている。一般的な認知機能評価法とは異なり、職能を問わず、対面実施の必要もなく、電話やビデオ通話を通じたリモート運用の汎用性が高い点も特徴。※ タッチパネル式の自己操作型のセルフチェックやMMSE等、従前の認知症の有無や症状を評価するための神経心理検査（いわゆる認知症検査、2018年度からは保険適用）とは評価領域や目的が異なる＜本件に関するお問い合わせ＞株式会社エム108-0073 東京都港区三田2-10-6 三田レオマビル10F TEL：03-6811-5890 FAX：03-6700-9836 Mail：info@corporate-m.com URL: www.corporate-m.com/セントケア・グループ&lt;2374&gt; 株式会社ミレニア 105-0021 東京都港区東新橋2-18-3 TEL：03-5408-7770FAX：03-5408-7771 Mail: info@millennia-corporation.jp URL: www.millennia-corporation.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000102415.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp