フィデリティ投信、「フィデリティ・新興国中小型成長株投信（愛称：エマージング・ハンター）」を設定 (2024年3月26日)

世界最大規模の企業調査体制を活用し新興国中小型市場から成長銘柄を選別フィデリティ投信株式会社（代表取締役社長: デレック・ヤング、本社：東京都港区、以下、フィデリティ投信）は、「フィデリティ・新興国中小型成長株投信（愛称：エマージング・ハンター）」を4月24日に設定いたします。本投信は、世界最大規模の企業調査体制を備える米国フィデリティ・インべスメンツ（以下、フィデリティ）が、新たな成長ステージを迎える新興国の中小型株市場から優れた成長企業を選別し、投資するファンドです。新興国市場には、中間所得層の増加に伴う飛躍的な内需拡大、企業によるサプライチェーン再構築の動き、現地企業による製品・サービスの内製化など、豊富な投資機会が存在しています。特に中小型株市場はテンバガー（10倍株）の輩出数では群を抜いています。世界経済における新興国の存在感は高まっていますが、世界の株式市場では新興国の占める割合は低水準にとどまっており、今後の拡大が期待されています。[画像1: https://prtimes.jp/i/55340/25/resize/d55340-25-17f2d96cabc9057b1ede-0.jpg ]そうしたなか、フィデリティの新興国チームがグローバルな企業調査体制をベースに、MSCI新興国中小型株指数の構成銘柄（約2,800銘柄）から高い収益成長を維持する優良企業を発掘、市場が見過ごしている銘柄を割安な水準で購入することで中長期的に高いリターンの獲得を狙います。また、フィデリティ社内のガバナンス分析の専門家が関わり、対新興国ならではのリスク管理に万全の体制を敷き運用にあたります。[画像2: https://prtimes.jp/i/55340/25/resize/d55340-25-4fb965d90b170ca8b3ae-1.jpg ]本ファンドを設定するにあたり、フィデリティ投信代表取締役社長 デレック・ヤングは次のようにコメントしています。「新興国の中でも特に成長の恩恵を受けられる中小型株には質の高い銘柄が数多く存在する一方で、玉石混交となっているのが現状です。ボトムアップ・アプローチのフィデリティが、一般的に選別が難しい新興国中小型株を発掘投資するこのファンドを、このたび日本の投資家のみなさまに提供できることを嬉しく思います。既存の投資先のほかに新たな成長分野に投資機会を探す個人投資家の方を含め、幅広い投資家の長期の資産形成に、このファンドがお役に立てることを願っています。」販売会社は、野村證券株式会社で、当初募集期間は4月10日から23日、設定は4月24日となります。フィデリティ投信は、今後もさまざまな投資ニーズに応えられる優れた運用商品を提供し、日本の投資家のみなさまの資産形成をサポートしてまいります。当ファンドの詳細については、フィデリティ投信のウェブサイトをご覧ください。注記：*1 LSEGよりフィデリティ投信作成。新興国中小型株指数はMSCIエマージング・マーケッツ中小型指数、先進国株指数はMSCIワールド指数、新興国株指数はMSCIエマージング・マーケッツ指数。2023年12月末時点のそれぞれの指数の構成銘柄について、2023年12月末と2013年12月末時点の米ドルベースのトータル・リターンを比較。各指数において取得可能なデータに基づき算出。*2 FMR Co、LSEGよりフィデリティ投信作成。期間：2011年11月1日（参考ファンド設定日）～2024年1月31日。新興国株は、MSCIエマージング・マーケッツ指数（円）。新興国中小型株は、 MSCIエマージング・マーケッツ中小型指数（円） 。期間初を100として指数化。トータル・リターン。米国籍ファンドでの費用控除後。ランキングは2024年1月末時点。米ドルベース。Lipper Global分類の新興国株におけるトータル・リターンとランキング。この表に含まれるファンド情報のすべては、LSEG Lipperによって提供されたものであり、以下の条件に従う。Copyright2024(C) LSEG. すべての権利はLSEGに帰属。 Lipperはコンテンツの誤りや遅延、 またはそれに依拠して取られた行動に対して責任を負いません。上記は過去の実績であり、将来の動向、数値などを保証もしくは示唆するものではありません。 以上【報道関係のお問い合わせ先】フィデリティ投信株式会社 コーポレート・コミュニケーションズTEL: 03-4560-6130E-mail: FIL-JapanPR@fil.com■ フィデリティ投信について フィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託および、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社です。1969年に外資系運用会社として初めて本邦に拠点を設け、日本企業の調査を開始。1990年より日本の年金向け運用業務に参入、1995年に証券投資信託委託業務免許を取得し、同年12月に最初の国内投資信託を設定しました。公募投資信託の純資産残高は約4兆3,502億円で、外資系運用会社では大手の一角に位置しています。(2023年12月末日現在）■フィデリティ・インターナショナルについて フィデリティ・インターナショナルは、世界で290万以上のお客様に投資に関するソリューション・サービス、退職関連の専門的知見を提供しています。創立以来50年超、非上場で、世界で25を超える拠点で事業を展開。運用管理総資産額は約109.4兆円（7,762億ドル）に上ります。顧客は、中央銀行、政府系ファンド、大手企業、金融機関、保険会社、資産管理会社から個人まで多岐にわたります。 運用総資産額（AUM）は、資産運用ソリューション・サービス事業と合わせて約79兆円（5,604 億ドル）にのぼります。資産運用の専門知識と、私達独自のソリューションを組み合わせることで、より良い金融サービスの提供を目指しています。また職域および個人向け金融サービス事業では、個人、アドバイザー、経営者に世界トップクラスのさまざまな金融商品、サービスツール、管理サービスや年金関連のガイダンスを提供しています。（2023年12月末日現在。為替レートは140.98円で算出）。 当社は1946年米国ボストンで創業された「フィデリティ・インベスメンツ」の国際投資部門として1969年に設立しました。1980年に米国の組織から独立し、現在は経営陣と創業家が主要株主となっています。 詳細については https://fidelityinternational.com をご覧ください。 【 フィデリティ・新興国中小型成長株投信について】 追加型投信／海外／株式 購入時手数料：購入金額（購入申込日の翌営業日の基準価格（当初申込期間は１万口当たり１万円）ｘ購入口数）に以下の手数料率を乗じた額とします。 購入代金 購入時手数料率 1億円未満 3.30％（税抜3.0％） 1億円以上５億円未満 1.65%（税抜1.5%） 5億円以上 0.55%（税抜き0.5%） ＊購入代金＝購入口数ｘ基準価格+購入時手数料（税込） 換金時手数料：なし 運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対し年率1.804％（税抜1.64％） その他費用・手数料： ・組入有価証券の売買委託手数料、信託事務 の諸費用等は、ファンドからその都度支払われます。（運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。） ・法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等がファンドより差し引かれます。（ファンドの純資産総額に対して年率0.10％（税込）を上限とします。） 税金：原則として収益分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。 信託財産留保額：基準価格に対し、0.20% ※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なります。詳細はお問合わせください。 ※課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社によって取り扱いが異なる場合があります。 ※ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 【注意】 § 当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。 § 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。 § 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。 § 当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。 § 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。 § 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。 § 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。 § 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。 § 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。 § 投資信託説明書（目論見書）については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ（https://www.fidelity.co.jp/）をご参照ください。フィデリティ投信株式会社 金融商品取引業者登録番号： 関東財務局長（金商）第388号加入協会： 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会COMM20240318企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ