大阪・関西万博開催にむけた特別企画【近鉄交通広告】けいはんな線・まるごとジャック特別企画を販売中

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131461/13/131461-13-fda0010b6b8efe9dc23c13f94da11252-1175x876.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131461/13/131461-13-8c1c32d742ffbcf99ad0b602875d41a4-1208x686.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]年間約５億人が利用する近鉄の広告を扱う株式会社アド近鉄（大阪市天王寺区、取締役社長：杉本昌弘）は、"ADトレイン"をパワーアップさせた車両全体を１つの企業でジャックできる"まるごとジャック"を販売しています。アフターコロナで人の移動が戻り、インバウンドで海外旅行者が急増していることに加え、２０２５年には、大阪・関西万博開催が控えている関西エリア。近鉄沿線には、数々の世界遺産や観光名所があり、今後、益々、人の移動が活性化されることが見込まれています。“まるごとジャック”の中でも"けいはんな線・まるごとジャック特別企画"は、万博会場の夢洲に乗り入れる、近鉄けいはんな線で長期掲出が可能となった特別企画です。新商品の宣伝、観光地への誘客、企業PRに"近鉄まるごとジャック"を是非、ご検討ください。けいはんな線・まるごとジャック特別企画【路線図】万博会場への交通手段として５５％が鉄道を利用する見込みと言われています。また、現在会場最寄り駅となる「夢洲駅」へ入るOsaka Metro中央線への乗り入れ比率で、約４６％が近鉄車両となっております。けいはんな線・まるごとジャック特別企画は、会場につながる車両をまるごとジャックしていただけます。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131461/13/131461-13-dc904b19ad24a31d640a64b640cdd362-1398x733.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]けいはんな線・まるごとジャック特別企画【企画内容】車両内の全ての広告をジャックすることで企業が伝えたいこと、商品の世界観等を表現することができ、全国から関西を訪れる多くの方々にインパクトのある広告展開が可能です。[表: https://prtimes.jp/data/corp/131461/table/13_1_a0fbe08d16887295021722dd8d7e29d1.jpg ]＜本件に関するお問い合わせ＞株式会社アド近鉄 メディア本部 大阪交通メディア部担当 中田有里・坊奥友里乃TEL：06-6774-5786MAIL：osaka@ad-kintetsu.co.jp株式会社アド近鉄についてアド近鉄は、交通広告事業、広告事業、事業開発を柱としたサービスを提供しています。近鉄グループ各社の多様な事業を支援し、近鉄沿線を知り尽くしたハウスエージェンシーで培ったノウハウとグルーブの総合力を活かし、 マーケティングパートナーとしてクライアントの課題解決につながる『新しい価値の創造』に取り組んでいます。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131461/13/131461-13-2613c36915aab46dcfc499157b3f9cd4-1500x980.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]社名：株式会社アド近鉄本社所在地：大阪市天王寺区生玉町3-10 取締役社長：杉本 昌弘事業内容：交通広告事業、広告事業、事業開発 設立：平成22年4月1日 HP：https://www.ad-kintetsu.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000131461.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp