統合コマースプラットフォーム「ecforce」、データ活用における可視化・分析を行うダッシュボードツール「ecforce bi」を提供開始

～データの可視化・分析が容易に、データを活用した精度の高いCRM施策で事業成長に寄与～ 統合コマースプラットフォーム「ecforce」を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、EC/D2Cメーカーを中心としたあらゆる事業者を対象に、データ活用における可視化・分析を行うダッシュボードツール「ecforce bi」を提供開始します。これにより事業者は、ダッシュボード上で複数のチャネルを跨いだデータの可視化・分析が容易になり、分析したデータをCRM施策に活用することでより精度の高いアプローチが可能となります。[画像1: https://prtimes.jp/i/16245/158/resize/d16245-158-2cf4a8a7e099b4cdc1e1-0.png ]ecforce biの開発背景 近年、EC/D2Cメーカーを中心としたあらゆる事業者は、顧客獲得や売上を伸ばすため、販売チャネルを多角化する傾向にあります。そのため事業者は、複数の販売チャネルで取得した顧客情報や売上などのデータ、広告をはじめとしたマーケティング施策にまつわるデータなど膨大な数のデータを抱えています。事業者が売上を伸ばしていくためには、これらの蓄積されたデータを全て統合・可視化・分析することで現状の事業コンディションを把握し、適切なアクションに繋げる必要があります。データ活用にはツールを用いた分析や施策の実行が必要となりますが、特定のスキルを持つ専門人材や業務リソース、社内のデータ活用におけるノウハウが不足しており、蓄積したデータを有効活用できていない事業者が多く存在しています。適切なデータ活用が難しいために、各販売チャネルの価値を正確に評価することができず、注力すべき施策や最適な販路への投資判断を見誤り、事業として成長できないケースもあります。 一方SUPER STUDIOでは、統合コマースプラットフォーム「ecforce」としてテクノロジーとデータを活用しながらEC/D2Cメーカーを中心にあらゆる事業者の“ビジネス全体”を最適化することを目指し、様々なプロダクトを提供してまいりました。 2023年3月には、CPA高騰による事業者の課題を解決するため、専門性の高い人材や社内のノウハウがなくとも、顧客ごとに最適化されたCRM施策が可能なMAツール「ecforce ma」の提供を開始しました。また、同年7月には、EC/D2Cメーカーがオフライン進出を検討する際の課題を解決すべく、次世代型ショップ「THE [ ] STORE」をRAYARD MIYASHITA PARKにオープンしました。オープン以降、計35ブランド（2024年3月末時点）にご出店いただいており、データ活用を含めたOMO支援を包括的に行っています。 そしてこの度ecforceは、事業者のオンラインとオフラインのデータ可視化・分析における課題を解決するため、「ecforce bi」を開発しました。これにより事業者は、専門的な技術や知見、ノウハウ等不要で複数のチャネルに跨るデータの可視化・分析が可能となり、それらのデータを基により精度の高いマーケティング施策に活用できるようになります。ecforce biの開発・提供により、事業における課題解決や意思決定をこれまで以上にスムーズに行えるようにすることで、事業者の事業成長に寄与します。ecforce biで実現できること ecforce biは、ecforce内にあるファーストパーティデータを利用するため、煩雑なデータ設計や連携等が不要です。また、EC/D2C事業の運営に必要な指標が既に反映されたダッシュボードが用意されているためデータマッピングも不要で、管理画面の発行後は即日でデータ分析が可能です。また、ecforceではオンライン上のデータだけでなく、リアル店舗のオフラインデータ（※1）も蓄積できるため、オンラインとオフラインのデータを併せて可視化し、各販売チャネルだけでなく事業全体のKPI指標の分析を行うことも可能です。 ecforce biは、SUPER STUDIOが自社D2Cブランドの運営で培った知見を活かし、事業成長に関わるデータ分析の指標をプリセットで提供するため、BIに関する知識がない方でもデータに基づく最適な意思決定を行うことができます。詳細はこちらをご覧くださいhttps://ec-force.com/product/datasolutionecforce biのプランについて ecforce biは、StandardプランとProfessionalプランの2つのプランで提供を開始します。Standardプラン Standardプランでは、受注分析やLTV分析、顧客分析、商品分析、定期受注分析、キャンペーン分析など、EC/D2C運営を行う上で必要な情報が既にダッシュボード化されています。そのため、EC/D2C事業における主要な指標での分析が、管理画面の発行当日から可能です。[画像2: https://prtimes.jp/i/16245/158/resize/d16245-158-60d47b42f17543405b88-0.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/16245/158/resize/d16245-158-8113575bdcde15069c11-0.jpg ]＜分析例＞・LTV：SKU別LTV構成比の分析 →新商品の貢献度を可視化することで、データに基づいたブランド戦略立案や経営判断を実現。また、購入経路別LTVを可視化することで、CPAと合わせてユニットエコノミクスを把握し、最適な広告投資を判断。・顧客分析：LTVによる顧客のTier分け・顧客のTier別売上比率の分析 →TierごとにセグメントしたCRMの実施で定期商品の解約防止、単品商品のアップセル率向上を実現。※データを活用したCRMについては、ecforce maとの併用で実施可能です。Professionalプラン Professionalプランでは、Standardプランでプリセットされている指標に加え、ecforce上にあるデータを掛け合わせて見たい指標を自由にカスタマイズし、ダッシュボードを作成できます。EC/D2C運営のオンラインデータだけでなく、リアル店舗のオフラインデータ（※1）もダッシュボードに組み込んで可視化・分析できるため、各々の販売チャネルの貢献度や事業全体のコンディンションも一目瞭然となり、事業のスピーディな意思決定が可能となります。[画像4: https://prtimes.jp/i/16245/158/resize/d16245-158-cba9ab4311a404dbfe7e-0.jpg ]＜分析例＞・販売経路別（オンライン・オフライン）のLTV分析 →EC/D2Cだけでなく、リアル店舗での実績を含めた事業全体のLTVを可視化・分析することで、投資対象の優先度を判断。・初回購入月別のF2転換率推移の分析 →指定期間内におけるF2転換率の推移を可視化・分析。一定水準より高いF2転換率が見られた月の施策を確認し、今後の施策へ繋げるか否かを判断。ecforce maとの連携について ecforce maは提供開始以降、CRM施策の強化に向けて様々なアップデートを行ってきました。特に、メッセージ開封率が高いLINEの連携に注力し、ecforce maから配信したメッセージのURLからLPやショップにアクセスする際に自動でログインができる機能や、ecforceとLINE ID未連携のユーザーに対しても該当のLINE公式アカウントと友だちであればメッセージ配信ができる機能などを提供してまいりました。今回提供を開始するecforce biとは、2024年夏頃を目処に連携を予定しています。これにより、ecforce bi上で分析したデータをそのままセグメントとしてecforce maに連携できるようになるため、精度の高いCRMを自動で行うことが可能となります。例えば、ecforce bi上にある「Tier分けした顧客データ」をセグメントとしてecforce maに連携させ、購買意欲の高い顧客に最適なアプローチを実現します。[画像5: https://prtimes.jp/i/16245/158/resize/d16245-158-b45a2dbbba0460e72a7c-0.jpg ] 今後もecforceは、統合コマースプラットフォーム「ecforce」として、EC/D2Cメーカーだけでなく、顧客を保有するあらゆるビジネスのコト、モノのビジネス価値を最大化するためのプロダクト開発・提供を進めてまいります。お申し込み方法ecforce利用メーカー様：問い合わせフォーム・お電話経由、またはecforce担当者にご連絡ください。ecforce未導入メーカー様：本システムの利用に際してはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。▼各種問い合わせ先Webフォームhttps://ec-force.com/contact/newお電話03-5759-6380統合コマースプラットフォーム「ecforce」についてマーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。*有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位8社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間：2022年4月～2023年3月詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。https://ec-force.com/SUPER STUDIOについて[会社名]株式会社SUPER STUDIO[代表者]代表取締役 CEO 林 紘祐[所在地]東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 7F/8F[資本金]7,972,820,000円（資本準備金含む）[事業内容]統合コマースプラットフォーム「ecforce」の開発・提供/D2C事業[URL]https://super-studio.jp/※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。※1 本リリース時点でのリアル店舗のオフラインデータは、「THE [ ] STORE」でのデータを指します。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ