キシリトールを取り入れた歯の健康啓発のボーダレスプロジェクト「Smart Habit」を日本、韓国、ベトナムにて始動 (2024年4月25日)

予防歯科先進国であるフィンランド式、キシリトール摂取習慣の啓発により世界中の人々の歯の健康維持に貢献株式会社ロッテ（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長執行役員：中島英樹、以下「ロッテ」）は、フィンランド式のキシリトールを取り入れた歯の健康啓発のボーダレスプロジェクト「Smart Habit」を日本、韓国、ベトナムの3ヵ国にて始動いたします。本プロジェクトでは予防歯科の先進国であるフィンランドに倣い、歯の健康のためにキシリトールを生活に取り入れる習慣を世界中に普及させていく取り組みを実施していきます。第一弾として、フィンランドの小学生がSmart Habit（基本的な歯磨きなどに加え、キシリトールを取り入れた歯の健康習慣）をアジアの小学生に教える「キシリトールSmart Habitオンライン授業」を2024年4月24日（水）に実施しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/110734/38/resize/d110734-38-a12ad8cc639236ab5d0f-0.png ]Smart Habitプロジェクトの背景・目的世界一幸せな国といわれるフィンランドはかつて、むし歯の多い国でした。1972年に国民健康法が施行され、治療から予防中心の保健・医療制度が開始。1975年にトゥルク大学のカウコ・マキネン教授らによる研究によってキシリトールの歯を健康に保つ効果が明らかになると1980年代から国を挙げたキシリトール摂取と予防歯科習慣の啓発キャンペーン「Smart Habit」を推進。家庭でのセルフケアの一つとしてフッ素の活用とともに、キシリトールの摂取もフィンランド全体に普及していきました。これらの活動の結果、フィンランドでは国民のむし歯数が大きく低減し、予防歯科先進国といわれるまでになりました。現在ではフィンランド国民の94％※1が「歯の健康のためにキシリトールを摂取した経験」があり、18歳未満の子どもがいる家庭の67％※２が日常的にキシリトールを摂取しています。セルフケアの基本である歯磨き・定期的な歯科検診とともに、歯の健康維持にキシリトールが役立てられています。長年、キシリトールの素材研究を積み重ねてきたロッテは、このフィンランドのセルフケア習慣に注目。「歯磨き・フッ素・定期的な歯科検診」に「キシリトール」を加えた習慣を日本でも普及させるため2020年に「その歯と100年。キシリトールプロジェクト」を発足。約3年間で10自治体の幼稚園・保育園へ導入されており、導入後のアンケートでは保護者の約8割※３が「歯を大切にする意識が高まった」と回答、現場の園の先生・保護者の方からは「歯みがきのご褒美となり習慣化につながった」「自主的に歯みがきをするようになった」とのポジティブな声をいただいております。日本だけでなく世界中でむし歯のない社会の実現していくため、この度、日本、韓国、ベトナムにてフィンランド式のキシリトールを取り入れた歯の健康啓発のボーダレスプロジェクト「Smart Habit」を新たに発足します。むし歯の原因となる酸を作らない甘味料のキシリトールに着目し、1997年に日本国内での商品化を実現させて以来、各国のニーズにあわせた多種多様なキシリトール入り製品を現在では世界26ヵ国にて展開しています。商品展開だけでなく世界中の人々の歯の健康づくりに貢献していくため、国境や国ごとの文化・習慣の違いを取り除き、世界中の人々の笑顔と健康で持続的な社会をもたらす「賢いキシリトール習慣」をアジアから世界に広げていきます。※1、※2、※3ロッテ調べSmart Habitプロジェクト実施概要Smart Habitプロジェクトでは、ロッテの日本、韓国、ベトナムが連携し各国においてキシリトールを取り入れた歯と口の健康習慣を啓発する取り組みを実施していきます。本プロジェクトの第一弾として、2024年4月24日（木）にフィンランド クロッサーリ小学校、日本 品川翔英小学校、韓国 仁川学山小学校、ベトナム チューンチャック小学校にてオンライン授業を開催しました。授業が始まると「Smart Habitの授業をはじめます！」と元気よく挨拶した子どもたち。ロッテから「Smart Habit」についての簡単な説明や、日本歯科大学 生命歯学部 特任教授の羽村先生から歯の健康に関する話や豆知識など基礎的な知識を学び、オンライン授業に臨みました。[画像2: https://prtimes.jp/i/110734/38/resize/d110734-38-5d257d9445839257a5c8-10.jpg ]オンライン授業冒頭では各国の小学生たちが母国語で挨拶。どの国の子どもたちも「モイ！」「こんにちはー！」「アンニョンハセヨ！」「シンチャオ！」と交流する国の言葉にあわせて元気よく挨拶し賑やかな雰囲気で授業が開始しました。フィンランドの小学生たちが先生役を務め、寝る前や昼食後など生活の中でのキシリトールの取り入れていることを動画や口頭での説明を通して、アジア3ヵ国の小学生に伝えると各国の子どもたちは真剣に動画を見ていました。また授業中に「キシリトールはどんな味だと思う？」などのクイズが出ると子どもたちは答えだと思う番号を元気いっぱいに手を挙げて回答。「ひんやりして甘い」という答えが発表されると、ほとんどの子どもたちが正解しキシリトールへの理解を深めている様子でした。[画像3: https://prtimes.jp/i/110734/38/resize/d110734-38-278b3e0be1673be9c509-11.jpg ]オンライン授業終了後に行われた贈呈式では、自宅でキシリトール習慣を体験いただけるようロッテより授業へ参加した子どもたちにキシリトール入りのガムを含むお菓子の詰め合わせを贈呈。「Smart Habit頑張ってください」と声をかけると元気よく「はい」と答えてくれました。最後にキシリトール入りガムを試食した子どもたちは「クイズで言っていたようにひんやりして甘い」「とってもおいしい！」とそれぞれに感想を言い合い、楽しみながらフィンランド式の歯の健康習慣を体験を通して学びました。キシリトール入りガムの摂取だけでなく、食べた後のゴミを正しく捨てることまでがSmart Habitだと学んだ子どもたちは食べたガムのゴミを残すことなく、教室を後にしました。[画像4: https://prtimes.jp/i/110734/38/resize/d110734-38-2745440f3efaf77f99c0-12.jpg ]ロッテでは、今後も国境を越えてむし歯のない社会の実現に向けた取り組みを拡大していきます。&lt;Smart Habitプロジェクト活動内容について&gt;・フィンランド・ロッテおよび各国地域の歯科医師会と連動した「歯磨き・フッ素・定期的な歯科健診＋キシリトール」習慣の啓発・教育機関（幼稚園・保育園・小学校）へのキシリトール製品や専用サーバー提供、特別プログラムの実施株式会社ロッテ 中島英樹 コメントロッテは創業以来、「私たちはみなさまから愛され、信頼される、よりよい製品やサービスを提供し、世界中の人々の豊かなくらしに貢献します。」を企業理念とし、様々なチャレンジを重ねてまいりました。甘味料キシリトールが食品添加物として指定された1997年に、皆さまにご愛顧いただいておりますキシリトールガムを発売し、長年にわたってキシリトールの普及に努めてきましたことも、そのチャレンジのうちの一つであり、また社会課題である「むし歯」に対して菓子メーカーであるロッテができる、CSV（共通価値の創造）であったと自負しております。予防歯科先進国である「フィンランド式のキシリトール摂取習慣の啓発」で世界中の人々の歯の健康維持への貢献を目指すSmart Habitプロジェクトの始動は、「世界中の人々の豊かなくらし」に貢献できるものと信じております。キシリトールがブランドメッセージとして掲げております「むし歯のない社会へ。」は今回、国というボーダーを越えて動き出します。これからのロッテにぜひご期待ください。日本歯科大学 生命歯学部 特任教授 / 日本フィンランドむし歯予防研究会 理事長 羽村 章 先生フィンランドでは、キシリトールを使った大々的な実験の結果や「Smart Habitキャンペーン」の普及によりキシリトールへの正しい理解が深まり、基本的な歯磨きなどにキシリトールを取り入れる習慣が国全体へ広がっていきました。キャンペーン始動から約40年が経った現在もキシリトール摂取は人々の習慣として根付いています。現在の日本の子どもたちはフッ素等のオーラルケア用品の普及により歯の健康が保たれやすい環境になっていますが、ライフスタイルの変化により身に着けた習慣が崩れていくと将来、むし歯へのリスクが高まっていきます。いつまでも健康な歯を保つために日本でも「Smart Habit（賢いキシリトール習慣）」が広がっていくことで、子どもや子どもを取り巻く大人たちが歯の健康や適切なケアへの知識を高め、習慣として取り入れられること期待しています。■株式会社ロッテ 会社概要社 名 ：株式会社ロッテ所 在 地 ：東京都新宿区西新宿3-20-1設 立 ：1948年6月売 上 高 ：2,820億円（2022年度/海外拠点・グループ会社含む）従 業 員 数 ：2,459名（2023年3月31日現在）資 本 金 ：2億1,700万円事 業 内 容 ：菓子、アイスクリーム、健康食品、雑貨の製造および販売URL ：https://www.lotte.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ